「編集部」とは？

実在した「ホビット族」が5万年前に絶滅した理由を解明 - 12月10日(水)17:00  ナゾロジー

小説『指輪物語』に登場する小柄な種族・ホビット。 実はインドネシアのフローレス島にはかつて、ホビットと同様に非常に小柄なヒト属が暮らしていました。 それが「ホモ・フローレシエンシス（Homo floresiensis）」です。 彼らは同島で100万年以上にわたり繁栄していましたが、約5万年前に姿を消します。 この突然の消失は大きな謎となっていますが、このほど、豪ウーロンゴン大学（UOW）らの最新研究で、数千年におよぶ極度の干ばつが原因であることがわかりました。 研究の詳細は2025年12月8日付で科学雑誌『Communications Earth & Environment』に掲載されています。 目次 インドネシアのホビット族が絶滅した理由とは？現生人類との遭遇と「最後の一撃」 インドネシアのホビット族が絶滅した理由とは？ ホモ・フローレシエンシスは、身長わずか1メートル前後と小柄な体格にもかかわらず、石器を作り、狩猟を行っていました。 彼らの骨と石器は、フローレス島の奥地にあるリアン・ブア（Liang Bua）洞窟でのみ発見されています。 なぜ彼らが絶滅したのかを解明するため、研究チームは洞窟内にある石筍（せきじゅん）に着目しました。 石筍は、洞窟の天井から滴る水に含まれるミネラルが堆積して成長する構造物であり、その化学組成には、過去の気候変動の記録が閉じ込め...moreられています。 チームは、石筍の層に含まれるマグネシウムと炭酸カルシウムの比率を測定することで、正確な過去の降水量を復元することに成功。 その結果、明らかになったのは劇的な気候変化の歴史です。 ・約7万6000年前まで：今日よりも湿潤な環境。 ・約7万6000年～6万1000年前：季節性が強い「黄金時代」の気候。小型ゾウが繁栄。 ・約6万1000年～5万年前：気候が急激に乾燥化。年間降水量は大幅に減少し、数千年続く極度の干ばつに突入。 獲物の絶滅と連鎖的な危機 この干ばつは、小人族の生存基盤を根本から揺るがしました。 彼らの主要な獲物の一つは、小型のゾウの近縁種であるステゴドンでした。 チームはステゴドン化石の調査により、降水量減少の時期とステゴドンの個体数減少の時期が完全に一致することを発見しました。 研究者たちは、降水量の減少により、乾季の水源であった川が枯渇したと考えました。 水と食料を失ったステゴドンは、島の内陸部からより安定した水源、すなわち沿岸部へと移動を開始します。 そして、ホビットたちも、狩りを続けるためにその獲物を追わざるを得なかったのです。 降水量の減少、ステゴドンの個体数減少、そしてリアン・ブアからのホビットの放棄。 これらが同時に起こったことは、資源の枯渇が彼らの絶滅に決定的な役割を果たしたことを示唆しています。 現生人類との遭遇と「最後の一撃」 ホビットたちが干ばつに追われ、隠れ家であったリアン・ブア洞窟を離れ、沿岸部に移動したという仮説は、彼らの絶滅のパズルにおける最も暗いピースを埋めるかもしれません。 なぜなら、約6万年前までには、より大型で知的な人類種である「ホモ・サピエンス（現生人類）」が、インドネシアの島々を渡り、この地域に拡大していたことが、考古学的・DNAの証拠から示唆されているからです。 ホモ・フローレシエンシスが沿岸部へ、ホモ・サピエンスが島々を移動。 この2種の進んだルートが、フローレス島の限られた空間で交差した可能性が高いのです。 研究者たちは、この接触が以下の事態を引き起こした可能性を指摘しています。 資源をめぐる競争：限られた沿岸部の水や食料をめぐり、小型のホビットと大型のホモ・サピエンスの間で激しい生存競争が起こった。 集団間の衝突：資源の奪い合いが、直接的な争いへと発展した可能性。 新たな病気：ホモ・サピエンスが持ち込んだ新しい病原体に対する免疫がなかった。 最悪のタイミングで襲った「最終要因」 また、干ばつと現生人類との競争によって既に追い詰められていたホビット族に「最後の一撃」が襲いかかった可能性があります。 ホビットの最後の化石と石器は、約5万年前に形成された分厚い火山灰の層の下から発見されています。 この時期に近くの火山で発生した大規模な噴火は、彼らの生活圏と残された食料を壊滅させ、すでに資源が枯渇していた状況をさらに悪化させたと考えられます。 この噴火が絶滅の直接的な原因であったか、あるいは衰退を決定づける要因であったかは不明ですが、彼らが直面していた環境の過酷さを物語っています。 オーストラリアの古生物学者は、フローレス島のような小さな島では「乾燥が進むと、動物は島を離れることができず、利用できる避難場所は消滅するか、すぐに混雑する」と述べています。 ホビットたちの消失は、彼らの「故郷」の環境が根本的に崩壊した結果だったと言えるでしょう。 全ての画像を見る参考文献The ‘hobbits’ may have died out when drought forced them to compete with modern humans, new research suggestshttps://www.livescience.com/archaeology/human-evolution/the-hobbits-may-have-died-out-when-drought-forced-them-to-compete-with-modern-humans-new-research-suggestsThe ‘hobbits’ mysteriously disappeared 50,000 years ago. Our new study reveals what happened to their homehttps://phys.org/news/2025-12-hobbits-mysteriously-years-reveals-home.html#goog_rewarded元論文Onset of summer aridification and the decline of Homo floresiensis at Liang Bua 61,000 years agohttps://doi.org/10.1038/s43247-025-02961-3ライター千野 真吾: 生物学に興味のあるWebライター。普段は読書をするのが趣味で、休みの日には野鳥や動物の写真を撮っています。編集者ナゾロジー 編集部...

歩行者・自転車・自動車利用者が事故を避けるためにしている交通安全対策の実態調査［株式会社Agoora］ - 12月10日(水)13:00  共同通信ＰＲ

2025/12/10 株式会社Agoora 株式会社Agoora（本社：東京都杉並区、代表取締役社長：阿部智生）が運営する弁護士相談ポータルサイト「交通事故弁護士相談広場」（ https://agoora.co.jp/jiko/ ）では、全国の20～60代の男女500人を対象に、日常の移動時に行っている交通安全対策についてアンケートを実施しました。     500人の回答者が徒歩・自転車・自動車等で移動する際、日常から行っている交通安全対策について調査した結果、20代から60代にかけて、基本的に年齢層が上がるほど安全対策として取る行動数も増加する傾向が見られました。特に自動車などの運転では20代と50代・60代で割合の隔たりが非常に大きく、年齢による取り組みの差が最も顕著に表れました。   また、歩行者や自転車利用者の場合、運転免許の保有者は免許なしの方に比べ、安全対策行動を多く取ることもわかりました。   本調査を通じ、一般の方々の交通安全を目的とした取り組みの実態が明らかとなりましたのでご報告いたします。   詳細URL：https://agoora.co.jp/jiko/knowledge/action_for-roadsafety.html     ■調査概要 目的　　：日常の移動・交通における交...more通安全に対する意識・取り組みの把握（運転免許の有無および年代別による比較） 実施　　：交通事故弁護士相談広場 編集部 回答方法：Webアンケート調査 調査日時：2025年10月07日 調査対象：全国の20歳～69歳までの男女 回答者数：500名（20代〜60代 各100名）   ■徒歩移動時に行っている交通安全対策 徒歩での移動を日常的に行っている方に、交通安全を意識して行っていることについて、複数選択式の質問で尋ねた結果、以下グラフの通りとなりました。   「車の動きの確認」「信号・横断歩道を必ず守る」は半数以上が遵守   徒歩時は「信号・横断歩道の遵守」「道路を横断する時は、車の動きを確認してから渡る」など基本行動の実践率は高く、全世代でおおよそ50%以上が行っていました。 また、「明るい服装」「反射材の使用」など運転者に気づかれやすくする工夫は全世代で1割前後と低い割合にとどまりました。   「歩きスマホをしない」歩行者は4割のみ   一方、歩きスマホをしない（歩行中にスマートフォンを見ない）と回答した人は4割程度に留まりました。   歩行者の交通安全対策を年代別比較 歩行者が取った安全行動を年代別に整理・集計したものが以下の表となります。 なお、オレンジ色塗りのセルは全世代で比較したときの最高値、カーキ色塗りが最低値を表しています。     安全意識のバランス良好な50代をピークに安全行動が上昇 年代別で見ると項目選択数トップ（合計358.8%）の50代を全体のピークに、20代から年代が上がるごとに安全行動の選択数が増加していく様が確認できました。   警戒心が高い一方、他者への意識・配慮を欠く60代 50代を越え60代になると、自分の目や耳で主観的に行える警戒は強く意識している一方、周囲からの見られ方や他者の交通に対する配慮にはやや欠ける傾向も見られました。   若年層では、他世代に比べ顕著に低い「歩きスマホしない」をはじめ、全体に行動割合が低率となる項目が多く、年長世代に比べた交通安全に対する危機感の薄さが表れています。   ■自動車等の運転時に行っている交通安全対策 車道を利用する自動車等（四輪車・二輪車・原付・電動キックボードなどを含む）の運転を行う人に、交通安全を意識して実践している行動を複数選択式で尋ねたところ、以下グラフの結果となりました。     「車間距離・速度制限の遵守」・「飲酒運転をしない」・「スマホ操作をしない」などドライバー自身で行える基本的な安全運転行動は広く浸透していることが確認された一方、「こまめな休憩」「通勤・通学路を避ける」など体調管理や他者・交通環境への配慮といった事故を予防するための取り組みは必ずしも定着していない様子がうかがえます。   自動車等の運転時の交通安全対策の年代別比較 自動車等の運転者が取った安全行動を年代別に整理・集計したのが以下の表となります。（オレンジ色塗りのセルは全世代の比較したときの最高値、カーキ色塗りが最低値）     自動車運転時は世代の違いによる安全意識の差が最も大きく出ました。「車間距離を取る」「運転中はスマホ操作しない」など基本行動の実行割合は20代が4割前後のところ、60代では6〜7割に上昇。 高齢層は安全行動を多く取る重姿勢を見せる反面、「制限速度を守る」の項目で30代を下回るなど、長年の運転経験に基づく「慣れ」や「過信」が運転行動にあらわれる様子も読み取れました。   世代や運転経験を問わず、日常から自動車運転のリスクを伝え、交通安全意識を高める継続的な教育・啓発が必要と言えるでしょう。   ■運転免許の有無による交通安全意識の違い 徒歩（歩行者）および自転車利用者が取る安全行動について、運転免許の有無がどう影響するか比較したところ、以下表のような結果となりました。   （表中の色付きセルは免許あり・ナシの比較で5ポイント以上上回る項目）   徒歩での移動時に交通安全を意識して行っていること   自転車利用時に交通安全を意識して行っていること   免許保有者では法令遵守を意識した行動が目立つ一方、免許を持たない人では感覚的で経験に基づく安全行動を中心に高い値を示しました。 これらの結果からは、自動車免許の保有～自動車での運転経験の有無が、徒歩や自転車など自動車以外の道路交通における危険予測・安全意識にも影響していることがわかります。   逆に、免許非保有者に対しては、免許保有者以上に交通ルール理解・事故予防のための安全行動の実践を呼びかける必要・意義があるものと考えられます。   ■移動・交通時の「ヒヤリ」経験は6割。免許保有者の7割が危険を体感   移動・交通時に「ヒヤリ」と危険を感じた経験は全体の6割。免許保有者の7割が危険を感じたことがあると答えました。 一方、免許なしの方で「ヒヤリ」経験があると答えたのはわずか36%に留まり、免許保有者の方が危険への感度が高い傾向がハッキリと表れました。   ■まとめ 本調査では、徒歩・自転車・自動車という日常の移動手段ごとに、交通安全への意識や実践行動を比較した結果、3つの移動手段共通で、基本的には「年齢が上がるほど慎重な行動を取る傾向」が明らかとなりました。   一方、若年層ほど安全対策の実践率は低く、特に自動車運転時では「スマートフォン操作」「速度超過」「車間距離の不足」など、自動車の運転で基本的に控えるべき行動について配慮している人が少なく、他の世代に比べリスクが目立つ結果となりました。   また、運転免許の有無によっても意識の傾向が分かれ、免許保有者は交通ルールや法規に基づいた行動を重視。免許非保有者は交通ルールの範囲に含まれる項目の実行率が低く、その場その場で自分が安全と感じた行動を優先して取る傾向がみられました。   免許取得や自動車利用を通じた交通ルールの理解度が、日常の安全行動に直結している可能性があり、歩行者や自転車利用者など免許を持たない方々に対する交通安全教育をすることの重要性を示唆しています。電動キックボードの登場など、地域ごとの交通環境の多様化が進むなか「自分の行動が他者の安全を守る」という意識を広く共有していくことが、今後の事故防止に不可欠と言えるでしょう。   ■アンケート調査の詳細について 交通事故弁護士相談広場のWEBサイトでは、本リリースに掲載していない自転車利用者に関するレポート、アンケート回答者の生の声など、今回の調査についてより詳細な内容・解説記事を公開しています。 詳細URL： https://agoora.co.jp/jiko/knowledge/action_for-roadsafety.html   ■交通事故弁護士相談広場について 交通事故弁護士相談広場は、交通事故に遭われ...

運動と睡眠、どちらかを選ぶなら「睡眠」であるべき理由 - 12月10日(水)11:30  ナゾロジー

十分な運動と十分な睡眠は、どちらも健康のために欠かせない習慣です。 それでも忙しい現代人にとって、その両方を毎日しっかり満たすことは簡単ではありません。 もし「今日は運動するか、早く寝るか」のどちらかしか時間がないとしたら、私たちはどちらを優先すべきでしょうか。 この疑問に対して、オーストラリアのフリンダース大学（Flinders University）が、世界中の人々が日常生活の中で記録した睡眠と身体活動のデータを分析し、両者がどのように影響し合っているのかを調べました。 その結果、「睡眠」を優先すべきであることが明らかになりました。いったいなぜでしょうか。 研究成果は2025年12月8日付の『Communications Medicine』に掲載されています。 目次 「十分な睡眠」と「十分な運動」を選ぶなら、睡眠を優先すべき睡眠を優先すると、次の日の運動量が増える 「十分な睡眠」と「十分な運動」を選ぶなら、睡眠を優先すべき 近年、国際的な健康ガイドラインでは「7〜9時間の睡眠」と「1日8000歩以上の身体活動」が推奨されています。 しかし、日常生活は仕事や家事に追われることが多く、この両方を毎日守り続けることは決して容易ではありません。 そこで研究チームは、人間の生活リズムの中で、睡眠と運動には優先順位があるのではないかという視点から、研究者たちは大規模データの解析に踏み...more切りました。 今回の研究で使われたのは、一般の人が家庭で使用する市販の健康デバイスから得られたデータです。 睡眠はマットレスの下に置く睡眠センサーが記録し、歩数は手首に装着する活動量計が自動で測定しました。 これらの機器が連続して記録したデータは、世界中の7万人以上の人々による合計2,800万日分です。 睡眠と身体活動の関係を扱った研究としては非常に大規模な解析となっています。 研究者たちはこの記録を使い、前日の睡眠が翌日の身体活動にどれほど影響するのか、そして日中の活動量が当夜の睡眠にどれだけ影響するのかという関係性を日単位で詳しく解析しました。 その結果、睡眠から身体活動への影響は大きく、身体活動から睡眠への影響はごくわずかであることが明らかになりました。 つまり、睡眠と運動の関係は双方向ではなく、ほぼ一方通行であるということです。 睡眠と運動はどちらも大切ですが、「睡眠」を優先するなら、翌日の運動量も増やせます。 この理由や具体的なデータの詳細については次項で詳しく解説します。 睡眠を優先すると、次の日の運動量が増える 分析により、まず最初に明らかになったのは、推奨される睡眠と運動を日常的に達成できている人が全体の12.9%しかいないという事実です。 多くの人は7〜9時間の睡眠か1日8000歩のどちらか、あるいは両方を満たせていませんでした。 さらに全体の16.5%は睡眠が7時間未満で、歩数が5000歩未満という組み合わせに該当しました。 睡眠不足と低い身体活動はそれぞれ健康リスクと関連することが知られているため、この層は特に注意が必要だと考えられます。 次に、睡眠が翌日の身体活動にどう影響するかという点では明確な傾向が見つかりました。 睡眠時間と翌日の歩数の関係は山型になり、解析の条件によって最も歩数が多くなる睡眠時間はおよそ6〜7時間付近に位置しました。 また、睡眠効率が高い人ほど、翌日に自然と多くの歩数を記録することが分かりました。 実際に睡眠効率が高い人は翌日の歩数が200〜300歩ほど多く、これは日常生活の中でも無視できない差だと言えます。 この結果は、前夜の睡眠の質や量が、翌日の体の動きやすさや意欲に関わる重要な土台になり得ることを示しています。 つまり、よく眠れた日の翌日は自然と体を動かしやすくなる可能性が高いということです。 一方で、運動量が睡眠に与える影響は非常に小さく、歩数が多いからといって睡眠時間が延びたり、睡眠が深くなったりすることはほとんどありませんでした。 この研究の意義は、健康づくりの優先順位がよりはっきりした点にあります。 睡眠と運動を同列に扱う従来のガイドラインは、多くの人にとって現実的ではない可能性があります。 むしろ、まず睡眠の質を整えることが、結果として日中の活動量を高める近道になるかもしれません。 もちろん、「寝てばかりで運動しない」ことが健康に良いわけではありません。 それでも、「十分な運動」と「十分な睡眠」のどちらかしか選べない場面では、睡眠を優先するほうが良いでしょう。 全ての画像を見る参考文献Scientists Say If You Have to Choose Between Working Out And Sleeping, You Should Always Pick Sleep. Here’s Whyhttps://www.zmescience.com/science/news-science/scientists-say-if-you-have-to-choose-between-working-out-and-sleeping-you-should-always-pick-sleep-heres-why/Getting rest is the besthttps://www.eurekalert.org/news-releases/1108620元論文Bidirectional associations between sleep and physical activity investigated using large-scale objective monitoring datahttps://doi.org/10.1038/s43856-025-01226-6ライター矢黒尚人: ロボットやドローンといった未来技術に強い関心あり。材料工学の観点から新しい可能性を探ることが好きです。趣味は筋トレで、日々のトレーニングを通じて心身のバランスを整えています。編集者ナゾロジー 編集部...

ウタマロ、カインズ、メラミンスポンジ…SNSでバズった「おそうじTips」3つをガチで試してみた結果 - 12月10日(水)07:30  マイナビニュース

SNSで話題の“神おそうじTips”3つを編集部が本気で検証。ウタマロ、カインズ、メラミンスポンジ…人気の掃除アイテムは本当に時短できるのか?

Z・Y世代の「燃え尽き」は平均25歳で生じる（アメリカ） - 12月10日(水)06:30  ナゾロジー

「以前は仕事の意欲を保てていたのに、今では心身ともに疲弊し、やる気が出ない」と感じる燃え尽き症候群を経験する人が増えています。 最近の調査では、とくにZ世代がこれまでにない早さで限界に達している可能性が示されました。 アメリカのTalker Researchによる2,000人調査では、Z世代とY（ミレニアル）世代のストレスや燃え尽き感のピークが平均25歳とされ、一般的なピークは42歳という全体傾向と比べても異例の早さであることが示されました。 いったいどうしてZ世代は早くに燃え尽きてしまうのでしょうか。 調査の詳細は、Talker Researchの報告（2025年3月7日公開）に記されています。 目次 アメリカのZ世代とミレニアル世代の「燃え尽き」は平均25歳で生じるなぜZ世代の燃え尽きが深刻化しているのか アメリカのZ世代とミレニアル世代の「燃え尽き」は平均25歳で生じる 燃え尽き症候群とは、仕事に期待するものと実際に求められるものの間に大きなギャップが生じたときに起こる心理的な疲弊のことです。 必要なスキルや資源が不足していたり、仕事量が多すぎたり、求められる役割が曖昧だったりすると、心身に負荷が積み重なり、慢性的な疲労が蓄積していきます。 この疲労は、仕事に距離を置きたくなるような冷めた感覚や投げやりさにつながり、さらに自分の力を信じられなくなる感覚へと進行します。 ...moreTalker Researchが2025年3月に実施した2,000人規模の調査は、Z世代とY（ミレニアル）世代の深刻な状態を明確に示しました。 調査によると、アメリカ人のおよそ4人に1人が30歳前に燃え尽きを経験していると回答しました。 そして、18〜44歳のZ世代（1990年代半ば～2010年代前半生まれ）とミレニアル世代（1981年〜1990年代半ばの生まれ）では、ストレスや燃え尽き感が最も強くなる時期が平均25歳とされています。 これは全体のピークが42歳前後という結果と比べて大きく早く、社会人としての初期段階で強い負荷に直面している可能性を示します。 またこの調査結果は、これまでにこれまでに行われた他の調査とも一致しています。 たとえば、イギリスの研究ではZ世代の燃え尽きがパンデミック後の18カ月の追跡期間で80％に達したとされました。 また11カ国・1万3,000人超の国際調査では、Z世代が83％、他の従業員が75％と、若い世代の高さが際立ったと報告されています。 カナダでもZ世代の回答者の51％が燃え尽きを感じているという調査結果があります。 では、世界中のZ世代の燃え尽きが深刻化しているのはなぜでしょうか？ なぜZ世代の燃え尽きが深刻化しているのか カナダのゲルフ・ハンバー大学（University of Guelph-Humber ）の専門家ニティン・デッカ氏は、その理由として3つの構造的な問題が重なっていると解説しています。 1つ目は、多くのZ世代が新型コロナウイルスの感染拡大期からその直後に就職し、職場での自然な学びや人間関係づくりが難しい状況でスタートしたことです。 先輩の働き方をそばで見たり、ちょっとした会話から学べる仕事のコツが得にくくなり、孤立感が強まりやすかった可能性があります。 2つ目は、経済的な不安定さの増加です。 大学を出れば安定した生活に近づけるという以前の期待が揺らぎ、住宅費や生活費の上昇、格差の拡大、雇用の不安定さが若い世代の将来像を曇らせています。 努力が報われる見通しが立てにくい環境は、仕事への意欲や自己効力感を削りやすい土壌になります。 3つ目は、AIとハイブリッドワークによる職場構造の変化です。 自動化が進むことで仕事の背景や意味が見えにくくなったり、出社と在宅が混ざる働き方でつながりが細切れになったりすると、若手が判断や成長のモデルを学ぶ機会が減ってしまいます。 この「つながりの弱さ」と「学びの不足」は、燃え尽きの2段階目である冷めた感覚や距離感を強めやすいと考えられます。 加えて、世代によってストレスの内容が大きく異なる点も重要です。 今回のTalker Researchの調査によれば、若い世代は仕事やお金、メンタルヘルスに悩み、中高年層では政治や身体の健康が主要なストレス要因となっています。 世代によって苦しさの種類が違うと理解すると、Z世代の早い燃え尽きが、個人の性格ではなく社会環境の変化と結びついて見えてきます。 Z世代は決して弱いわけではなく、急激に変化する社会の最前線に立たされ、他の世代よりも早い時期に大きな負荷を受けていると考えられるのです。 若者の燃え尽きは、働き方や社会の仕組みがどこで無理を生んでいるのかを示すサインでもあります。 全ての画像を見る参考文献Gen Z is burning out at work more than any other generation — here’s why and what can be donehttps://theconversation.com/gen-z-is-burning-out-at-work-more-than-any-other-generation-heres-why-and-what-can-be-done-270237Poll: A quarter of Americans are burnt out before they’re 30https://talkerresearch.com/poll-a-quarter-of-americans-are-burnt-out-before-theyre-30/ライター矢黒尚人: ロボットやドローンといった未来技術に強い関心あり。材料工学の観点から新しい可能性を探ることが好きです。趣味は筋トレで、日々のトレーニングを通じて心身のバランスを整えています。編集者ナゾロジー 編集部...

AIに相談してはいけない心の悩みとは？精神科医kagshunが語るAI時代のメンタルヘルスと未来への備え - 12月10日(水)13:54  まぐまぐニュース

現役精神科医として、SNSやVoicyで発信を続ける加賀谷隼輔さん。活動を通じて、精神医療への偏見をなくすために声を上げ続けてきました。 そんな加賀谷さんが今、最も注目しているのが「AIとメンタルヘルス」です。AI技術の発展が私たちの心にもたらす影響について、メールマガジン『Dr.kagshunのメンタル×AIラボ』を通じて体系的な発信を始めました。 Z世代の34%が「誰にも相談したことがない悩み」をAIに打ち明けているという衝撃的なデータ。AIが仕事を代替した後の世界で、私たちはどう心を保てばいいのか――精神科医の視点から見た「AI時代を生き抜くための知恵」について、加賀谷さんに話を聞きました。（聞き手・MAG2NEWS編集部） Dr.kagshunのメンタル×AIラボご登録はコチラ 偏見との戦い――精神科医として発信を始めた理由 ――本日はインタビューをお受けいただきありがとうございます。まず、加賀谷さんが発信を始められたきっかけを教えていただけますか？ 加賀谷：私が目指しているのは、「精神疾患の患者さんが生きやすい世界にすること」です。精神疾患は目に見えない病気なので、医療現場でさえ偏見が強い領域なんですね。 救急外来でリストカットをした方や大量服薬の方が運ばれてきても、「また精神科の奴らか」みたいな扱いを受けることがまだあるんです。でも、リストカットは単にまわりの気を引きた...moreいからやるのではなくて、切った瞬間に脳からエンドルフィンが出て、一時的に苦しみが和らぐという面がある。ご本人なりの「つらさをやり過ごすための手段」になってしまっていることが多いんです。 医療者の中でもこういう偏見があるわけですから、世の中的にはもっと偏見があります。症状自体もつらいのに、さらにまわりからは一段下に見られてしまうというようなこともある。そんな人たちが少しでも生きやすくなるように、「あなたのせいじゃないんだよ」ということを伝えたくて、SNSでの発信を始めました。 Z世代の34%が「誰にも話せないこと」をAIに打ち明ける時代 ――メールマガジン第1号で紹介されていた「Z世代の34%が誰にも話したことがないことをAIに打ち明けている」というデータが興味深かったです。先生から見ても、これは驚きの数字でしたか？ 加賀谷：それはそうだろうなって気がしますね。精神科に来られる方は氷山の一角ですし、メンタルヘルスのことを外に出すのは恥ずかしいとか弱いと思われるという風潮は、日本では特に強いです。 欧米諸国と違って、日本はカウンセリングを気楽に受けるという文化が成熟していません。どこに行ったらいいかわからないし、誰に聞いたらいいのかもわからない。そういう状況であれば、AIは相当入ってきやすい国民性が実はあるのかなと思っています。 ――AIで相談されている内容と、実際に精神科で相談される内容は違いがあるんでしょうか？ 加賀谷：異なる可能性がありますね。よりプライベートな話、精神科医やカウンセラーにも言えない本当の本心みたいなものも、AIは受け止めます。ジャッジメントをしないので、内容もかなり異なっていると思います。受け皿としては非常に大きいのかなと。 AIに相談していいケース、危険なケース ――こういうケースはAIに相談してもいい、あるいは使わない方がいいという線引きはありますか？ 加賀谷：やはり「死にたい」というような深い悩みは危険が高いです。AIは共感して「わかるよ」と言ってくれますが、そこで止まってしまう可能性があります。リアルな人間であれば「身近な人に相談してください」「病院に通うべきです」と言ってくれますが、AIはそこでの会話で、何とか解決しようとしてしまうんです。 今のところおすすめなのは、病院にかかる手前の人たち、セルフケア領域の部分で使うことです。病的な部分を踏み越えてしまっていると、間違ったことを言われた時に鵜呑みにしてしまうリスクがあります。 病気の前の段階、治療じゃない部分での使用が今のところのおすすめです。ただ、その線引きは本人にはなかなか難しいかもしれません。 AIが仕事を奪った後に起きる、新たな精神疾患 ――AI時代の到来で、新たな精神疾患が生まれると考えていますか？ 加賀谷：うつ病はすごく増える可能性があります。人間はストレスが少なすぎてもうつになるんです。 例えば、極端に刺激の少ない環境に閉じ込められると、短期間で不安が強くなったり、思考がまとまりにくくなったりすることが知られています。仕事や家事、「今日やらなきゃいけない」というめんどくさいことの摩擦に向き合っているから、人は割とメンタルを保っているんです。 それをロボットやAIがやってくれるようになった時、新たな課題を自分で見つけて進める人はいいんですが、受け身で消費するだけの状態になった多くの人たちは、おそらくあっという間にうつ病になります。 依存症も増えるでしょう。AIへの過度な依存や、アルコール・薬物といった依存症……こういった容易に自分を楽しくさせるものにはまっていく可能性が高いです。 あとは、対人恐怖症ですね。最近の若い人には、電話をかけることが怖い・できないということが増えています。同じように、コミュニケーションを取ることへの不安はすごく高まると思います。人と直接話したり向き合わなくてよくなるので、摩擦がぜんぶなくなったツルツルの世界になってしまう。 メンタルヘルスのレジリエンス（回復力）がすごく下がってしまって、親が亡くなるなどの大きな衝撃を受けた時に、容易に折れてしまう。実際、若い方の自殺は、SNS時代と同期してどんどん増え続けているんです。 ――メールマガジンを読み続けることで、読者さんにはどんなメリットがありますか？ 加賀谷：おそらく、物質の時代から精神性が重要な時代へと移っていきます。AIが仕事をすべてやるようになって、労働の価値が薄まっていった時、人の心をどう保つかの方が重要になってきます。 今までは仕事をがんばっていれば何とか保てたメンタリティが、崩れる可能性がある。そういった大きな流れの中で、AIが来る未来を先取りして、メンタルヘルスへの影響やどう対策したらいいのかを早めに知っておくことで、手を打つことができます。 例えば、今のうちに趣味や人間でしかできないことを始めておくとか、そういう対策が取れるようになります。お子さんを育てている方は、AIから子どもが受けるメンタルヘルスの影響を今から知っておくことで、子どもとAIを使うときの約束ごとを家庭で決めるなど、早めに対策を打つことができます。 早め早めに対策を打つことができるというのが、私のメルマガを読んでいただくことの1つのメリットだと思います。 ロボットと暮らす未来――精神科医だからこそ語れること ――メールマガジンではどんな内容を発信していくのか、今後の構想を教えていただけますか？ 加賀谷：AGI（汎用人工知能）ができるんじゃないかと言われている世界で、仕事を人間がやらなくて良くなったあと、自分の役割を失ったあとに、どうやって「自分である」ことを肯定すればいいのか、そういった問題を深掘りしていきたいです。 あと、実は私、最近発表された家庭用ヒューマノイド「Neo」を注文したんです。1Xという会社の人型ロボットです。それがうちに来ることになります。 私の子どもはまだ1歳なんですが、ロボットと一緒に家で育っていくことになります。その中で、ロボットに心が宿るかどうかは別として、ロボットと暮らしていく人間がどういう心理的な価値をそのロボットに持っていくのか。もしそのロボットを廃棄しなきゃいけなくなった時、その喪失をどう受け止めていくのか。人を失った時の悲しみとどう違うのか。 そういった哲学的なところも含めて考察していきたいですね。他にはないようなことを、自分だったら書けるのかなと思っています。 ――最後に、読者の皆さんにメッセージをお願いします。 加賀谷：一言で言えば「未来、一緒に見ませんか？」ということです。 私自身が「未来思考」な人間で、これからがどうなっていくのかということに非常に関心を持っています。変化の時代だからこそ、ただいたずらに怖がるわけじゃなくて、どうなっていくのかをみんなで予測して推測して、それに備えてこころ・メンタルを守りながら一緒に楽しんで未来を作っていこうよ、という想いがあります。 精神科医としての立場ではありますが、その一助になれたら嬉しいです。読み続けることで、必ずマインドが変わります。AI時代を生き抜くための自衛策として、ぜひメールマガジンを活用していただければと思います。 ——本日はお時間をいただき、あり...

新たに進化した「エムポックス変異株」を確認、英国保健当局が報告 - 12月10日(水)12:00  ナゾロジー

これまで世界的な流行を繰り返してきたウイルス「エムポックス（mpox、旧称：サル痘）」。 その恐るべき進化の一端が、ここに来て明らかになりました。 英国保健安全保障庁（UKHSA）は、アジアへの渡航歴がある個人から、前例のない「ハイブリッド」なエムポックス変異株を確認したと発表しました。 これは致死率が高いとされる「クレード1（Clade 1）」の遺伝子要素と、2022年の世界的流行を引き起こした「クレード2（Clade 2）」系の要素が組み合わさったウイルスでした。 目次 ハイブリッド型の変異株を検出懸念されるウイルスの新しい「戦略」 ハイブリッド型の変異株を検出 英国で確認されたこの新しいエムポックス株が、なぜこれほど注目されているのでしょうか。 その理由は、ウイルスの遺伝子構造にあります。 エムポックスウイルスには、主に「クレード1」と「クレード2」の二つの主要な系統が存在します。 ・クレード1（Clade 1）：主に中央アフリカで流行しており、一般的に重症化しやすく、致死率が高いことで知られています。 ・クレード2（Clade 2）：2022年に欧米を中心に世界的大流行を引き起こした系統であり、クレード1に比べて毒性は低いものの、ヒトからヒトへの感染力（特に性的接触を介した伝播）が高い特徴があります。 今回、アジアへの渡航歴を持つ人物から検出されたウイルスは、このクレ...moreード1の要素と、クレード2b（2022年流行株のサブタイプ）の要素を併せ持つ「組換え型」であることが判明しました。 科学的に見れば、二つの系統が同じ宿主内で同時感染を起こし、その増殖過程で遺伝子情報が交換され、文字通り「融合」したことを示しています。 UKHSAは、この組換え株の出現について「両クレードが世界的に循環している現状を考えれば予期せぬことではない」としつつも、その重要性を継続的に評価している状況です。 ウイルスが進化する能力を再び証明したことで、専門家たちは警戒を強めています。 では、この組換え型ウイルスは、一体どのような特性を持つ可能性があるのでしょうか？ 懸念されるウイルスの新しい「戦略」 最も懸念されるのは、クレード1の持つ高い重症化リスクと、クレード2系の持つ高いヒト間伝播性を兼ね備えてしまう可能性です。 もしこのハイブリッド株が、より感染を広げやすい性質を持ちながら、かつてよりも重篤な病態を引き起こすとしたら、それは公衆衛生にとって大きな脅威となります。 UKHSAの専門家は「ウイルスが進化するのは正常なこと」と冷静にコメントしていますが、オックスフォード大学の専門家は「さらなる症例が確認された場合、伝播経路、症状、重症度を理解することが重要だ」と指摘しています。 これにより、この新株が過去の株よりも危険かどうかを迅速に評価する必要があります。 今できる最も確実な防御策 エムポックスは、発熱、筋肉痛などの非特異的な症状の後、特徴的な水疱や発疹が現れるウイルス感染症です。 感染は主に、発疹やかさぶたとの濃厚な接触、あるいは汚染された物質（寝具など）を介して起こり得ます。 幸いにも、このウイルスには有効なワクチンが存在します。 英国では、複数の性的パートナーを持つ人や、ハイリスクな環境にいる人々を対象にワクチン接種プログラムが実施されています。 UKHSAは、この新株の報告を受けて、「ほとんどの感染は軽度だが、重症化する可能性もある。ワクチン接種は重症化を防ぐ効果的な方法であることが証明されているため、対象となる人々は接種を受けてほしい」と改めて強調しました。 ウイルスの進化は止められませんが、その脅威から身を守るための科学的ツールは人類の手にあります。 全ての画像を見る参考文献England health officials identify newly evolved variant of mpoxhttps://www.theguardian.com/world/2025/dec/08/england-health-officials-identify-newly-evolved-strain-of-mpoxNever-Before-Seen Strain Of Mpox Virus Identified In Englandhttps://www.iflscience.com/never-before-seen-strain-of-mpox-virus-identified-in-england-81833ライター千野 真吾: 生物学に興味のあるWebライター。普段は読書をするのが趣味で、休みの日には野鳥や動物の写真を撮っています。編集者ナゾロジー 編集部

Web会議で大誤爆！　改行と送信、取り違えの悲哀　漫画「ITお嬢様の当惑 送信コマンド編」【最終話】 - 12月10日(水)08:00  ITmedia News

いつの間にかITmedia NEWS編集部に出没するようになったITお嬢様と一緒にIT知識を学ぶ連載「ITお嬢様の今日も分かりませんわ～！」を漫画化。過去の人気エピソードを全7話にまとめ、カウントダウン形式でプレイバックします。

食事カロリーの30%カットで「脳の老化が遅くなる」と判明 - 12月10日(水)07:00  ナゾロジー

「老化を止める魔法の薬」はまだ発見されていませんが、私たちが日々口にする「食事」に、そのカギが隠されているかもしれません。 アカゲザルというヒトに近いサルを20年以上にわたって追跡した米ボストン大学（Boston University）の最新研究で、「カロリー制限」が脳の老化そのものを遅らせるという驚くべき事実が明らかになりました。 この成果は、私たち人間の認知症やアルツハイマー病の予防にもつながるヒントになるかもしれません。 研究の詳細は2025年11月24日付で学術誌『Aging Cell』に掲載されています。 目次 「脳の白質」を守るカロリー制限の力炎症と老化を抑えるメカニズム 「脳の白質」を守るカロリー制限の力 今回の研究では、アカゲザル24匹を「通常食グループ」と「カロリーを30%カットしたグループ」に分け、20年以上もの間、同じ条件で飼育し続けました。 このアカゲザルは脳の構造や加齢のパターンが人間とよく似ているため、脳老化のモデル動物として高く評価されています。 研究者たちは特に、白質という脳内の「神経の高速道路」に注目しました。 白質は神経細胞をつなぎ、情報のやりとりを担う重要な部分ですが、加齢とともに「ミエリン鞘」という絶縁膜が壊れたり、グリア細胞（神経のサポート役）が炎症を起こしたりすることで、その働きが大きく損なわれます。 最新のシングルセル解析によって...more、カロリー制限を続けたサルの脳内では、ミエリンを作るオリゴデンドロサイトという細胞の「代謝機能」が保たれていること、そして「ミエリン関連遺伝子」の発現が高いままで維持されていることが分かりました。 また、NLGN1（ニューロリギン1）という細胞接着分子の発現が増えており、オリゴデンドロサイトと神経線維（軸索）の距離が近づいている、つまりミエリンの維持や修復が効率良く行われていることも明らかになりました。 カロリーを制限しなかったグループでは、加齢とともにミエリンの劣化やグリア細胞の炎症反応が顕著でしたが、カロリー制限グループでは「脳の高速道路」が若々しく保たれていたのです。 炎症と老化を抑えるメカニズム さらに研究では、脳内の「掃除屋」であるミクログリアにも着目しました。 通常、加齢が進むとミクログリアはミエリンの断片（ごみ）を多く抱え込み、炎症を起こしやすくなります。 しかしカロリー制限グループでは、こうした「ごみをためたミクログリア」の割合が約3割も減少していました。 さらに、カロリー制限を続けたサルでは、ミクログリアがタンパク質やアミノ酸の代謝能力を維持し、抗炎症遺伝子の発現が高まる傾向も見られました。 また、脳内に入り込むT細胞（免疫細胞）の増加も加齢のサインの一つですが、カロリー制限をしていたサルでは、年齢を重ねてもT細胞の増加が抑えられていました。 これらの結果は、長期的なカロリー制限が脳内の炎症反応や損傷を抑え、細胞の代謝や修復機能を保つことにつながる、という生物学的な根拠を示しています。 単なるダイエットではなく、脳細胞レベルでの老化抑制メカニズムが初めて詳細に解明されたのです。 もちろん、ヒトで全く同じ効果が現れるかは今後の研究が必要ですが、「食事カロリーを制限することが脳の健康寿命を延ばす」可能性は非常に現実味を帯びてきました。 普段の生活で無理なカロリー制限は難しいかもしれませんが、適切な食事管理が将来の認知症予防や脳の若さ維持に役立つ——そんな希望が見えてきたと言えそうです。 全ての画像を見る参考文献Cutting Calories by 30% May Be Enough to Shield Brain Against Aginghttps://www.sciencealert.com/cutting-calories-by-30-may-be-enough-to-shield-brain-against-aging元論文Calorie Restriction Attenuates Transcriptional Aging Signatures in White Matter Oligodendrocytes and Immune Cells of the Monkey Brainhttps://doi.org/10.1111/acel.70298ライター千野 真吾: 生物学に興味のあるWebライター。普段は読書をするのが趣味で、休みの日には野鳥や動物の写真を撮っています。編集者ナゾロジー 編集部

「票も取れるし数字も稼げる」が本音。参政党の躍進で「外国人問題」を煽る政治家と大手メディア、大半の日本人は「排外的」になどなっていない - 12月10日(水)05:00  まぐまぐニュース

ネット上のみならず、大手メディアまでをも巻き込んで加熱の度合いを上げ続ける「外国人問題」をめぐる言説。世界各国で広がりを見せる「排外主義」は、我が国にも定着してしまうのでしょうか。今回のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では作家で米国在住の冷泉彰彦さんが、世間を賑わせる「外国人問題」の実態を詳細に検証。その上で、本質を外した議論が拡大する理由を考察するとともに、日本社会がいま本当に向き合うべき課題を提起しています。※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：外国人問題とは何かを考える 国家の知性が崩壊寸前。「外国人問題」とは何かを考える 今年7月の参院選で参政党が集票に成功して以来、日本のメディアは「タガが外れた」かのように「外国人問題」を煽り始めました。まるで、排外主義が全国を掩っているようですが、具体的な現象としては次の2つがあるだけとも言えます。 「排外的なことを言うと集票できると思っている政治家が増えた」 「排外的なことを言うとビューが稼げると思っての、ネットへの書き込みが増えた」 この2つだけです。本当に日本人の心情や態度が排外的になったわけではないと考えていいと思います。大前提としてはそういうことなのですが、それでは、具体的な「外国人問題」について個々の事例を見ていくと、そこにも極めて曖昧な情報が曖昧なままに拡散しているケースが多...moreくなっています。今回は、いわゆる「外国人問題」に関わる議論や情報が相当にいい加減であることを確認して行きたいと思います。 まず日本への訪日外国人（インバウンド）観光客の数が増えているという問題があります。このインバウンドですが、コロナ禍で一旦は文字通りゼロになったのですが、その後は一気に回復基調となり2024年には既にコロナ禍前のペースを上回っていました。 2024年に入って3月には、初めて単月で300万人の大台に乗せ、4月もこれに続きました。結果的に、2024年は年間で3,687万人となってこれは新記録となっています。更に、2025年になると、24年を上回るペースとなっており、9月までに3,165万人となっています。 残る10から12月については、最後の12月が中国人の来日減少の影響を受けるかもしれませんが、10月と11月が300万だとして、仮に12月が235万だとそれで4,000万の大台は超えてしまいます。恐らく超えるのではないかと思われます。 こうした状況を受けて、24年の春先頃から「オーバーツーリズム」つまり、過度の観光化による弊害への批判が高まるようになりました。まるで外国人が札ビラを切って、金の力で横暴に振る舞っているかのような報道があり、更には迷惑行為がどんどん増えているという説明も多く見かけます。ですが、その多くは実務的に解決すべきであるし、解決可能な問題です。 例えば観光バスの路駐が迷惑という批判がありますが、これは駐車場の拡大や誘導で解決すべきだと思います。多く言われているのはゴミ公害への批判ですが、化学兵器テロを恐れるあまり、世界基準からすると異常なまでにゴミ箱を減らしてきた政策を修正すべき時期が来たことだと思います。民泊等ではゴミを残していく迷惑行為が指摘されていますが、これも仕分けを含めて説明を徹底すれば防げると思います。 「オーバーツーリズム」ではないスーツケース放置問題の本質 極めて具体的な問題としては、スーツケースの放置問題があります。これは関空などで顕著なようですが、これも奇妙な話です。まず、どうしてスーツケースを捨てていくのかというと、持参したスーツケースではキャパが足りなくなり、大きなものに買い替えたからです。なぜ、キャパが足りなくなったのかというと、お土産を買ったからです。 つまり、GDPという観点からすれば、大型スーツケース一杯のお土産代金＋大型スーツケースの代金を「お買い上げ」ということになります。これは相当な額です。 ですから、スーツケースを処分したいという旅行者が登場するということは、その人数分だけでも相当な経済貢献になります。問題は、「使用済の小さなスーツケースの正しい捨て方」というのが、旅行者に伝わっていないからです。なぜ伝わっていないのかと言うと、実は「正しい捨て方」というものが、そもそも「ない」からだと考えられます。 ここからは推測ですが、スーツケースについては「放置されると持ち主を探したり、爆発物が入っていないか検査したり大迷惑」だということになっています。ならば、何らかの段取りをして「正しい捨て方」を政府の観光局なりが決めて、各国語で周知徹底すれば良いのです。 ですが、そのルールがありません。どうしてかというと、スーツケースは最低限消毒さえすれば、再利用が可能だからです。ということは「正しい捨て方」というルールを決めると、恐らくはリサイクルの仕組みを作ろうという話になります。 その場合ですが、「新品でないと気味が悪い」的なカルチャーは恐らくは日本人がマックスで、アジア人を含む海外からの旅行者は抵抗感がありませんから、「じゃあ、新品でなくリサイクル品でもいいや」となると思います。 そうなると、スーツケース業界としては、せっかく新品を爆買いしてもらって、コロナ禍時代の欠損を取り返しているのに、新品が売れなくなるということになります。 ということは、スーツケース業界の側には「正しい捨て方を決める」ということへの動機は薄く、むしろ「決めない」ことへの動機が強い可能性があります。もちろん、現状ではホテルや空港が困っているので、何らかの「正しい捨て方」を決める必要があります。 そして決めた場合は十中八九の可能性で「勿体ないので消毒してリサイクル」ということになるでしょう。そうなるのは困るので、ウヤムヤな現状をできるだけ引っ張るという動機が業界にはあると思います。 仮にそうであるのなら、問題の核心は「オーバーツーリズム」ではないということになります。 一方で、24年の春以来、大きなニュースになっていたものとして、富士山の撮影スポット問題があります。具体的には、車道の反対側から撮影すると、青いデザインの平屋のコンビニの上に富士山が乗っているように見える場所が人気化したわけです。 撮影スポットとして人気化したために、交差点内で立ち止まったり、車道を渡ったりする危険行為が横行したのです。このために、コンビニでは富士山の「目隠し」という対策に追い込まれたり、試行錯誤がされたようです。 このニュースですが、日本国内の報道では「迷惑行為の横行」と手厳しい評価がされました。また「目隠し」をしていた時期に関しては、肝心のコンビニ本社が「目隠し」措置でブランドが毀損されるとは判断していなかったように、国内世論は「目隠し」対策は仕方がないという意見が大勢のようでした。 話の筋が通らない「クルド人はケシカラン」という言説 そうなのですが、報道ではまるでコンビニや歯医者さんのある静かな生活圏が侵されたように言われていたのですが、実際は違うのです。問題のローソンというのは、実は河口湖駅とその前にある高速バスターミナルから、徒歩2分の至近距離にあるのです。ですから、閑静な住宅街でも何でもなく、駅前商店街の駅近ゾーンになります。 一番の問題は、河口湖駅の駅前からは富士山は見えないことです。つまりは、結局のところは、駅を降りたら、このローソンが一番「手っ取り早く」富士山が見える場所ということになるのです。そうなれば、人がこの場所へ向かうのは仕方がないということになります。 そもそも、騒動の後、ローソンはものすごい高いところにロゴの看板を出したり、結構商魂を出すようにしていますし、とにかく駅から商店街にかけての人の波は凄いので、もうそれが前提になっているようです。 そもそも、河口湖周辺の外国人観光客は、FUJIQこと富士急グループがマネタイズをしていて、富士急ハイランドにしても、鉄道の富士急行、そして富士急バスなどは、増便増発をしてビジネス的に成功しているわけです。 そして、富士急と言えばオーナー家の堀内家は、自民党に深く食い込んでいるのです。ですから、実際に河口湖の現地では、儲かりこそすれ、オーバーツーリズムで困っているというムードは消えています。つまり「大迷惑だ」というのは、ほとんど幻想なのです。 外国人問題の中で、一番強烈なトラブルという感じで報道されているのが西川口のクルド人です。産廃を扱っていて迷惑だとか、トラックなどで積載量オーバーの運用がある、あるいは内部抗争をしている、などと散々な言われ方をしています。 この問題ですが、産廃に関してはこれは...