「各領域」とは？

AIデータ社、RAG対応ナレッジチームドライブ搭載　「AI孔明TM on IDX」、出版・メディア業界向けに提供開始　～編集・取材・審査ナレッジをAIが即時支援～ - 05月15日(木)17:30  ドリームニュース

企業データとAIの利活用カンパニー、AIデータ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長　佐々木隆仁、以下AIデータ社）は、出版・メディア業界における編集業務・著作権管理・取材対応・広告審査などのナレッジを一元管理し、生成AIで即時に活用できる業界特化型ソリューション「AI孔明 on IDX」のRAG（検索拡張生成）対応ナレッジチームドライブ搭載版を、提供開始いたします。本構成では、編集ガイドライン、著作権チェックリスト、原稿フォーマット、記事分類タグマスタ、過去見出しデータ、広告審査ルール、取材対応マニュアルなどをナレッジチームドライブに体系的に格納。生成AI「AI孔明TM」が自然文による質問に対し、即時に文脈を踏まえて回答＋出典明示を行います。■ 想定される現場シーン● 「この連載に使っている記事フォーマットを教えて」● 「引用を使うときの著作権確認手順は？」● 「新しい記事に付けるべき分類タグのマスタ一覧を確認したい」● 「過去に似たようなタイトルでどんな見出しが使われたか知りたい」● 「この広告内容が掲載可能か、審査ルールに違反していないか確認したい」このような業務上の疑問に対し、AI孔明はチームドライブ内のドキュメントからRAGにより該当箇所を即時抽出・回答。「この情報は『広告審査基準2023.pdf』に基づいています」と出典も明示され、編集責任・説明責任にも対応します。...more■ ナレッジチームドライブ構成例（出版・メディア仕様）● 編集ガイドライン（文体・語尾・画像使用・表記ルール）● 著作権チェックリスト（引用・二次利用・フリー素材の条件）● 原稿テンプレート（Web／紙／SNS向けフォーマット）● 記事分類タグマスタ（テーマ別・媒体別・SEO分類など）● 見出しデータベース（過去記事の見出し、トレンド傾向）● 広告審査ルール（NGワード、禁止表現、医療・健康系基準）● 取材対応マニュアル（記者行動規範、取材依頼・許諾フロー）■ ナレッジチームドライブの特長●　PDF／Word／Excelなど多様な形式を格納可能●　チームドライブをRAG対象として最適化し、文脈を理解した自然文回答を実現●　記事種別・媒体別・カテゴリ別にナレッジを整理・階層管理●　出典明示により、編集会議・監修・確認作業の信頼性向上●　SaaS形式で、出版社／新聞社／Webメディア／制作会社まで幅広く対応可能■ 導入メリット●　編集・制作のスピードと精度が向上：必要なフォーマットやルールを即時提示●　著作権・広告審査の確実な運用：法務チェック基準のナレッジをAIが支援●　属人化の解消とノウハウの継承：ベテラン編集者の知識を全員で活用可能に●　検索性・共有性の向上：分類タグや見出し事例もRAGで瞬時に検索●　記者・編集者の判断をAIが補完：原稿の方向性判断に過去ナレッジを活用■ 今後の展開今後は、書籍／雑誌／Webメディア／SNS運用／動画メディアなど各領域に特化したテンプレートを順次展開し、AIによる構成案生成・タイトル提案・記事レビュー支援機能との連携も進めてまいります。また、制作管理システムとの統合による業務全体の自動化支援にも取り組んでまいります。■ お問い合わせ・無料トライアル申し込みはこちら「AI孔明 on IDX」　RAG（検索拡張生成）対応ナレッジチームドライブ搭載版https://www.idx.jp/ai/【AIデータ株式会社について】名 称：AIデータ株式会社　代表者：佐々木 隆仁設 立：2015年4月　　所在地：東京都港区虎ノ門5-1-5 メトロシティ神谷町ビル4F資本： 1億円（資本準備金15億2500万円）URL： https://www.aidata.co.jp/AIデータ社は、データインフラと知財インフラを基盤に、20年以上にわたり企業や個人のデータ資産を守り、活用する事業を展開してきました。9,000社以上の企業、90万人以上のお客様から信頼を得ており、データ共有、バックアップ、復旧、移行、消去を包括する「データエコシステム事業」では、BCNアワードで16年連続販売本数1位を獲得しています。データインフラでは、IDXのクラウドデータ管理や復旧サービスを提供するとともに、経済産業大臣賞を受けたフォレンジック調査や証拠開示サービスを通じて、法務分野でも高い評価を得ています。一方、知財インフラでは、グループ会社の特許検索・出願支援システム『Tokkyo.Ai』や特許売買を可能にするIPマーケットプレイスの構築により、知財管理と収益化を支援。これらを統合し、生成AI『AI孔明TM』によるデータと知財の融合プラットフォームを展開しています。また、防衛省との連携による若手エンジニア育成にも注力し、データ管理と知財保護を通じて社会基盤の強化に貢献しています。配信元企業：AIデータ株式会社プレスリリース詳細へドリームニューストップへ...

2025年5月13日のヘッドラインニュース - 05月13日(火)19:05  GIGAZINE

ソニーがスマートフォンラインナップの新フラッグシップモデル「Xperia 1 VII」(エクスペリア ワン マークセブン)を発表しました。「Xperia 1 VII」には、ソニーのデジタル一眼カメラ「α」やポータブルオーディオプレイヤー「ウォークマン」、テレビ「ブラビア」などに搭載されている最先端技術と、各領域で培ったAI技術をXperia向けに最適化した「Xperia Intelligence」が搭載され、リアルタイムAI処理によって、被写体を高速・高精度に捉え続ける撮影や、高画質・高音質でコンテンツを楽しめる視聴体験ができるとのこと。

日本企業のベトナム進出や事業推進を支援する 国内外のパートナー企業と提携し、新たなサービスの提供開始 - 05月12日(月)15:00  共同通信ＰＲ

  2025年5月12日 株式会社ＪＰメディアダイレクト 　   日本企業のベトナム進出や事業推進を支援する 国内外のパートナー企業と提携し、新たなサービスの提供開始 ～Jパートナーズ～   日本郵政グループの株式会社ＪＰメディアダイレクト（東京都港区、代表取締役CEO 佐野公紀、以下「JPMD」）は⽇本企業のベトナム進出や事業推進を⽀援するサービス「Jパートナーズ」を2025年5月12日より提供開始いたします。 「Jパートナーズ」は、⼈材・不動産・⾦融・マーケティング・物流など各領域の支援実績を持つ企業と連携しながら、JPMDが事務局となって各種プロデュースを推進するものです。⽇本企業が安⼼してベトナムへ進出を果たし事業推進できるよう、多⾓的にサポートいたします。   「Jパートナーズ」のサービスロゴ     ※「Jパートナーズ」は株式会社ＪＰメディアダイレクトの登録商標です。   ■ 「Jパートナーズ」の特徴        ① ベトナム進出を「進出準備」「拠点構築」「事業推進」の各ステージで多角的に支援 「進出準備」から「拠点構築」「事業推進」まで、それぞれのステージでのクライアント様...moreの個々の課題に沿って、パートナー提携企業とJPMDのプロデューサーが連携し、最適な解決策をご提案します。   ※より詳細なサービス内容は、ホームページでご覧いただけます。 URL: https://jpartners.jp/   ② 各領域の豊富な支援実績を持つ日系企業・ベトナム企業と連携 「Jパートナーズ」で連携するパートナー提携企業は、⼈材・不動産・⾦融・マーケティング・物流など各領域の支援実績を持つ企業で構成されています。JPMDが事務局を務め、⽇本とベトナム双⽅に信頼と実績のある「⽇系企業」と「ベトナム企業」が参画しています。   　　 ※パートナー提携企業名と担当領域は、別紙をご参照ください。   ③ サービスのご相談は、ご発注いただくまで原則無料 ベトナム進出や事業推進に関する支援サービスのご相談は、支援内容が決定し、ご発注いただくまで、原則無料で対応いたします。事務局の専任プロデューサーが、責任を持って担当します。   ④ 双方の言語に対応したサポートを提供 「Ｊパートナーズ」は、支援内容のご相談から支援内容の決定、実施まで、事業領域を問わずクライアント様とパートナー提携企業、双方の言語に対応する体制をご提供いたします   　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上     【報道関係の方のお問い合わせ先】 株式会社ＪＰメディアダイレクト 経営管理本部 担当：今埜 【商品・サービスに関するお問い合わせ先】 株式会社ＪＰメディアダイレクト 新規事業領域開発室 担当：影島、松本 E-mail：jpartners@jp-md.co.jp     ■別紙　「パートナー提携企業」一覧（2025年5月現在）※アルファベット社名順   ※上記内容は、ホームページでご覧いただけます。　URL: https://jpartners.jp/    

「LINEヤフー Partner Program」において「Technology Partner」のコミュニケーション部門に認定 - 05月08日(木)15:00  ドリームニュース

JTP株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森 豊、以下：JTP）は、LINEヤフー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するマーケティングソリューションの導入ならび支援など各領域に特化したパートナーを認定する「LINEヤフー Partner Program」 において、2025年度の「Technology Partner」のコミュニケーション部門に認定されました。■「LINEヤフー Partner Program」について「LINEヤフー Partner Program」は、LINEおよびYahoo! JAPANを活用したマーケティング・CX 課題の解決をより積極的に推進することを目的に導入された、「Sales Partner」 「Technology Partner」「Network Partner」「Adtech Partner」の各カテゴリーにおいて、広告代理店やサービスデベロッパーを認定するプログラムです*。*「Sales Partner（認定Partner、Store Promotion Partner、Ads Operation Badge、Ads Policy Badge）」、「Technology Partner（コミュニケーション部門、広告部門、販促部門、LINEミニアプリ部門）」、「Network Partner（ LINE広...more告Network Partner、Yahoo!広告Network Partner）」 、「Adtech Partner（効果測定認定パートナー）」において認定が行われます。■「Technology Partner」についてこの度、JTPが認定された「Technology Partner」は、「LINE公式アカウント」「LINE広告」「LINEで応募」「LINEミニアプリ」を中心としたマーケティングソリューションとAPI関連サービスの導入において、技術支援を行うパートナーです。JTPが認定された「コミュニケーション部門」においては、要望に応じてLINEヤフーと連携するツールの仕様共有が可能であるか、LINEヤフーの仕様変更時に対応するスキル・リソースがあるか、要求される技術仕様を保つことができるかなどを基準に認定され、特に優秀なパートナーは「Premier」「Advanced」として表彰・認定されます。また、一定以上の実績を満たしたパートナーには、各種ソリューション認定バッジが付与されます。JTPは、この度の認定を受けLINEヤフー株式会社が提供するマーケティングソリューションならびに市場の成長に寄与し、多くのクライアントのマーケティングに貢献してまいります。サービスの詳細や導入事例は、下記のページよりご覧いただけます。LINE公式アカウント×LINEhttps://ai.jtp.co.jp/products/line-customer-connect/【Third AIについて】Third AIは、チャットボットや画像検索などのAIソリューションを提供するAIインテグレーションサービスです。2023年6月に「Third AI 生成AIソリューション」の提供を開始し、これまでに100社以上の企業や組織が生成AIを安全に利用できるようサポートしてきました。本サービスでは、生成AIアプリケーションをお客様が契約するクラウド環境にシングルテナントでインストールすることで、高いセキュリティを担保します。また、SaaSとして開発されているため、新機能の追加やセキュリティ強化などが定期的に行われます。さらに、あらかじめ連携した組織内のデータをもとに、ユーザーの検索意図に沿った回答を生成する機能や、組織内での利用を促進するさまざまな拡張機能*1もご用意しています。これらの機能は、直感的で使いやすいWeb UI（ユーザーインターフェース）を通じて操作できるため、どなたでも簡単に利用できます。*1：一部、別途オプション料金が必要な機能がございます。サービスの詳細や導入事例は、下記のページよりご覧いただけます。Third AI 生成AIソリューションhttps://ai.jtp.co.jp/products/genai-solution【JTP株式会社について】JTP株式会社は、日本に進出する海外のITベンダーやライフサイエンスメーカー向けに、テクニカルサポート、トレーニングなどの技術サービスを提供する会社として、1987年に設立されました。ミッションに「Connect to the Future」を掲げ、幅広い企業のニーズに対してITシステム設計・構築・運用・保守サービスや、サイバーセキュリティサービス、人財育成コンサルティングサービスのほか、人工知能の導入によりビジネスにおける顧客接点の最適化を実現するソリューション「Third AI」を提供しています。【本リリースに関する問い合わせ】JTP株式会社　コーポレート本部E-mail：pr@jtp.co.jp配信元企業：JTP株式会社プレスリリース詳細へドリームニューストップへ...

「LINEヤフー Partner Program」において「Technology Partner」のコミュニケーション部門に認定されました - 05月08日(木)12:00  VF Release

LINE公式アカウントを利用している実店舗・自治体むけにソリューションを提供する株式会社コネクター・ジャパン（東京オフィス：東京都港区、代表取締役社長：中濱康広）は、LINEヤフー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するマーケティングソリューションの導入ならび支援など各領域に特化したパートナーを認定する「LINEヤフー Partner Program」において、2025年度の「Technology Partner」のコミュニケーション部門に認定されました。

AZ丸和HD---「中期経営計画2028」の策定 - 最新株式ニュース - 05月13日(火)20:05  ザイ・オンライン

<9090> AZ丸和HD 1074 -247AZ-COM丸和ホールディングス<9090>は12日、2026年3月期から2028年3月期までの3ヶ年を対象とする「中期経営計画2028」を策定したと発表した。同社は、EC・常温物流、低温食品物流、医薬・医療物流の各領域で業容拡大を図るとともに、グループの輸配送ネットワーク機能強化やオペレーションの標準化、DXの導入によって省人化・省力化を推進し、選ば

ソニー、「Xperia 1 VII」6月発売--「α」「ブラビア」に「ウォークマン」の技術も、約20.5万円～ - 05月13日(火)13:05  CNET Japan

ソニーは5月13日、フラッグシップスマートフォン「Xperia 1 VII」を発表した。同社が各領域で展開する専用機の最先端技術に加え、AI技術をXperia向けに最適化した「Xperia Intelligence」を搭載する。SIMフリーモデルの市場推定価格（税込）は、RAM16GB/ROM512GBモデルが23万5000円前後、RAM12GB/ROM512GBモデルが21万9000円前後、RAM12GB/ROM256GBモデルが20万5000円前後。カラーは「オーキッドパープル」「モスグリーン」「スレートブラック」の3色展開だ。

大地震の震源付近における断層の破壊のはじまり - 05月12日(月)14:00  共同通信ＰＲ

ポイント ・ 過去に内陸大地震の震源付近にあった、地表に露出している断層を地質調査 ・ 強い延性変形がもたらす岩石中の微小空洞の形成と成長、合体が地下の断層破壊に発展する事例を解明 ・ 破壊のはじまりの一事例として、得られた知見は新たな地震予測手法につながる可能性     概 要　 国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）活断層・火山研究部門 地震テクトニクス研究グループ 重松紀生 主任研究員、Yeo Thomasリサーチアシスタント（研究当時、現：筑波大学研究員）、物質計測標準研究部門 ナノ構造計測標準研究グループ 小林慶太 主任研究員は、国立大学法人 東京大学大学院理学系研究科 Simon Wallis教授、東京大学地震研究所 Chunjie Zhang 特任研究員、国立大学法人 筑波大学生命環境系 氏家恒太郎 教授と共同で、内陸大地震の震源付近における強い延性変形が地下の断層の破壊につながった事例を明らかにしました。   活断層に沿う内陸大地震の震源の多くは、深さ10 km付近に位置します。このような深さでは、高温のために、岩石に力が加わると引き延ばされて延性的に変形します。三重県内には、日本列島最大の断層である中央構造線に沿って過去に大地震の震源付近にあった断層構造がそのまま地表に露出している場所があります。そこ...moreで採取した岩石について、延性変形による歪に相当する量と微小空洞の体積分率を求めた結果、微小空洞の体積分率が延性変形の強さとともに増え、7.5％を超えると地下の断層に沿う破壊を生じることを明らかにしました。   今回の研究成果は、内陸大地震の多くが発生する場所において、断層沿いの延性変形による微小空洞の発達が破壊現象につながった一事例を明らかにしたものです。同じように延性変形による微小空洞の発達が破壊につながる金属では、微小空洞の発達状況を把握できれば破壊の予測が可能です。したがって、今回得られた知見は大地震の震源付近の情報に基づく、より短期的な予測技術の実現につながることが期待できます。   なお、この研究成果の詳細は、2025年5月6日に「Journal of Geophysical Research: Solid Earth」に掲載されました。   下線部は【用語解説】参照   研究の社会的背景 これまで日本列島の各地で活断層に起因した内陸大地震が繰り返され、大きな被害をもたらしてきました。大地震の予測は重要な社会課題の一つで、地震による被害を軽減し安全な暮らしを守るために活断層における地震発生可能性の長期評価や強震動評価が行われています。一方で、内陸大地震の震源となった場所で、破壊のはじまりとも考えられる挙動を捉えることができれば、現在行われている活断層の各種評価よりも短期の予測に役立つ可能性があります。   活断層に沿う内陸大地震の震源の多くは、深さ10 km付近に位置します。このような深さでは温度が300～350 ℃程度の高温となり、岩石に力が加わると引き延ばされて延性的に変形します。金属を強く引き延ばして延性的に変形させると、微小空洞の形成、さらに空洞の成長・合体という発達が強度低下を招き、最終的に破壊に至ります。この場合、微小空洞の発達状況を把握できれば破壊の予測が可能です。同様のことが地下の岩石にも当てはまるのであれば、内陸大地震の震源付近の破壊の少なくとも一部は、原理的には発生予測が可能であると考えられます。   研究の経緯 産総研は、地震や火山現象を地質学的に解明する研究を行っています。この中で内陸大地震の発生過程を明らかにし、それに基づく予測手法を確立することは重要な社会課題と考えています。産総研では、これまで震源付近の情報をもたらす断層として三重県内の中央構造線の調査を行ってきました。今回、これまでの調査の延長として、内陸大地震の震源の多くが位置する場所において、震源付近の強い延性変形が地震を引き起こす断層の破壊につながることを明らかにしました。   研究の内容 三重県内の中央構造線沿いには、内陸大地震の震源付近の断層構造がそのまま地表に露出している場所があり（図1）、最も変形の強い部分はウルトラマイロナイトと呼ばれる粒径が1 µm未満の細粒な岩石から構成されています。ウルトラマイロナイトは、多結晶石英層（以下「石英層」という）と、長石を多く含む細粒複数鉱物層（以下「細粒複数鉱物層」という）から構成され、引き延ばされて面構造を形成しています（図2a）。また、三重県内の中央構造線沿いのウルトラマイロナイトでは、面構造におおむね平行な破壊構造がしばしば観察されます（図2b, c）。         ウルトラマイロナイト中では、走査電子顕微鏡や透過電子顕微鏡による観察から、粒界などに沿い2種類の微小空洞が観察されます（図3）。一つは何も含まない空洞（図3a, c）、もう一つは空洞の一部もしくは全体を緑泥石が充填しているものです（図3b）。これらの微小空洞の最小サイズは 10 nm程度です（図3 c, d）。微小空洞は、石英層中では何も含みません（図3a）。細粒複数鉱物層では 500 nmより大きい微小空洞は緑泥石で充填されていますが（図3b）、それより小さなものは何も含みません（図3c）。延性流動に伴う微小空洞の二次鉱物による充填については、これまで複数の報告例があり、本研究の緑泥石で充填された微小空洞についても同様の現象が起こったと考えました。また、走査電子顕微鏡を用いた後方散乱電子線回折法による解析や透過電子顕微鏡での観察から石英層と細粒複数鉱物層において、延性的な変形を起こす物理過程を明らかにしました。     次に微小空洞形成と延性歪、そして破壊との関係を、破壊構造が顕著でない箇所で調べました。まず、ウルトラマイロナイト内の歪の不均質に着目し、歪がほぼ一定とみなせる複数の領域に分けました（図4）。次に、それぞれの領域の中で微小空洞の体積分率と、石英層の中の動的再結晶より新たに生じた粒子と動的再結晶前から存在した粒子の割合（以下「再結晶分率」という）を測定しました（図5）。再結晶分率は延性歪とともに大きくなる一定の関係があることが知られ、変形による歪を表す量として用いることができます。なお、再結晶分率は石英層において測定していますが、細粒複数鉱物層は石英層とともに延性的に変形していることを確認しており、石英の再結晶分率は各領域の歪の大小を表しているものと考えることができます。     微小空洞の体積分率のうち、破壊と隣接していない場所の値は再結晶分率の増加に対し線形で増加し、その回帰直線は石英の再結晶分率が約90％のとき微小空洞の体積分率は7.5％に達します（図5）。微小空洞の体積分率が 7.5％を超える箇所は破壊に隣接した場所に限られます。この結果は、ウルトラマイロナイト中に見られる微小空洞は延性歪の増加に伴い生じていること、微小空洞の体積分率が7.5％を超えると破壊に至ることを示します。すなわちウルトラマイロナイト中の破壊は、大きな延性歪に伴い微小空洞の発達が強度低下を招くことにより生じた延性破壊によるものです。さらにウルトラマイロナイトの面構造に平行に近い破壊は、中央構造線の走向方向に少なくとも7 kmにわたって観察されます（図1）。   前述の通り、金属では延性変形による微小空洞の発達状況の把握が破壊の予測につながります。今回の成果は地下の岩石においても金属同様に、強い延性変形による微小空洞の発達が断層の破壊を招くことを示しています。すなわち、内陸大地震の震源付近の破壊の少なくとも一部は、原理的には金属と同様に発生予測が可能であると考えられます。また、中央構造線沿いのウルトラマイロナイトの面構造におおむね平行な破壊が広範囲にわたりしばしば観察されることから、今回報告する現象が内陸大地震の震源付近において一般的な現象であることが示唆されます。今後、その発生の空間的広がり、地震の破壊を引き起こした痕跡の有無、内陸地震を引き起こす断層全体への影響を検証していくことが重要と考えられます。     今後の予定 今回見つかった強い延性変形に伴う破壊現象について、その発生の空間的広がり、地震の破壊を引き起こした痕跡の有無の検証に現在取り組んでいます。これらを示すことで、延性...

「LINEヤフー Partner Program」において 「Technology Partner」のコミュニケーション部門に継続認定 - 05月08日(木)14:00  共同通信ＰＲ

2025年5月8日 電通プロモーションプラス  LINEヤフーのマーケティングソリューションの導入ならび支援など各領域に特化したパートナーを認定する「LINEヤフー Partner Program」において「Technology Partner」のコミュニケーション部門に継続認定 　 　株式会社電通プロモーションプラス（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：藤 志保、以下「当社」）は、LINEヤフー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するマーケティングソリューションの導入ならび支援など各領域に特化したパートナーを認定する「LINEヤフーPartner Program」において、2025年度の「Technology Partner」のコミュニケーション部門へ前年に引き続き認定されました。         ■「LINEヤフー Partner Program」について 　「LINEヤフー Partner Program」は、LINEおよびYahoo! JAPANを活用したマーケティング・CX 課題の解決をより積極的に推進することを目的に導入された、「Sales Partner」「Technology Partner」「Network Partner」「Adtech Partner」の各カテゴリーにお...moreいて、広告代理店やサービスデベロッパーを認定するプログラムです*。   *「Sales Partner（認定Partner、Store Promotion Partner、Ads Operation Badge、Ads Policy Badge）」、「Technology Partner（コミュニケーション部門、広告部門、販促部門、LINEミニアプリ部門）」、「Network Partner（ LINE広告Network Partner、Yahoo!広告Network Partner）」、「Adtech Partner（効果測定認定パートナー）」において認定が行われます。     ■「Technology Partner」について 　この度、当社が認定された「Technology Partner」は、「LINE公式アカウント」「LINE広告」「LINEで応募」「LINEミニアプリ」を中心としたマーケティングソリューションとAPI関連サービスの導入において、技術支援を行うパートナーです。 　当社が認定された「コミュニケーション部門」においては、要望に応じてLINEヤフーと連携するツールの仕様共有が可能であるか、LINEヤフーの仕様変更時に対応するスキル・リソースがあるか、要求される技術仕様を保つことができるかなどを基準に認定され、特に優秀なパートナーは「Premier」「Advanced」として表彰・認定されます。また、一定以上の実績を満たしたパートナーには、各種ソリューション認定バッジが付与されます。     　この度の認定を受け、当社及び電通プロモーションプラスグループは、LINEヤフー株式会社との連携を一層強化し、あらゆる販促領域における顧客課題の解決に取り組んでまいります。   以上    

エクシードシステム株式会社、「LINEヤフー Partner Program」「Technology Partner」の「LINEミニアプリ部門」に認定 - 05月08日(木)12:00  VF Release

エクシードシステム株式会社は、LINEヤフー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供するマーケティングソリューションの導入ならび支援など各領域に特化したパートナーを認定する「LINEヤフー Partner Program」において、2025年度の「Technology Partner」の「LINEミニアプリ部門」に認定されました。