「モデル」とは？

「Google Pixel 9a」はTensor G4・8GB RAM・2700ニトの6.3インチ画面・5100mAhバッテリー・23W有線充電対応で128GBモデルが約7万6000円になる見込み - 12月12日(木)14:07  GIGAZINE

通信事業者からGoogleの「Pixel 9a」の情報がリークされました。Pixel 9aは「Pixel 8a」の後継となる廉価版スマートフォンで、Pixel 8aよりわずかに大きくて軽く、バッテリー容量も増加したモデルになる可能性が明らかになっています。

AIでカピバラの行動履歴データ化・可視化に成功 水族館の課題解決に挑戦する実践型インターンシップの成果 ― 神戸デジタル・ラボ、劇場型アクアリウム「átoa」のコラボレーション ― - 12月12日(木)14:00  ドリームニュース

AIを活用したシステムの開発などを手がける株式会社神戸デジタル・ラボ（兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長：玉置慎一、以下 KDL）は、劇場型アクアリウム『átoa』（兵庫県神戸市中央区、館長：中山寛美、以下 アトア）と共同で取り組む、AIを活用した生態観測の実証実験において、飼育動物（カピバラ）の行動追跡および行動履歴のデータ化・可視化に成果が得られたことを発表します。■取り組みの背景アトアは2021年10月に神戸のベイエリアにオープンした人気の都市型水族館です。生物の飼育・展示のほか、生物の保護・保全活動や環境整備を目的とした生態調査・研究にも取り組んでいます。飼育する生物の行動を分析し、飼育環境や展示の改善に繋げたいと考えていましたが、飼育員が通常業務を行いながら、生物を常に観察し行動を記録することは負担が大きいという課題がありました。一方、地元神戸の人材育成および雇用促進の取り組みとして、インターンシップを受け入れてきたKDLには、より魅力的なインターンシップ環境を学生に提供したいという課題がありました。本実証実験は、アトアとKDLの双方の課題を解決する取り組みとして、2023年4月に開始しました。アトアが目指す「飼育生物の生態観測」の実現に向け、KDLのインターンシップに参加する学生が、KDLエンジニアの指導のもと、AIおよびAIを活用したシステムの開発などを行っています。...more■実証実験の概要本実証実験の対象をカピバラに決定し、動物へのストレスと飼育環境への影響が少ないデータ取得方法を検討しました。天井部分にカメラを1台取り付け、日中の展示エリアの様子を動画として記録しています。動画データは一定時間ごとにカメラからクラウドに送られ、物体検出AIを活用した行動分析が行われます。動画から切り出した静止画（フレーム）にアノテーション（*1）を行い、機械学習（*2）と、AIモデル（*3）をチューニングすることで、展示エリアの動画に映るカピバラをリアルタイムに判別・追跡できるAIモデルの精度を達成。通常の飼育作業に一切の追加負担を生じることなく、カピバラの位置、移動距離、移動速度などの行動履歴をデータ化・可視化することができるようになりました。本実証実験の現場環境の確認や検出しやすい動物の調査、AIモデル構築、アプリケーションの作成まで、すべての工程をインターンシップに参加する学生が主体となって実施しています。これまで神戸市内の4校・9名の学生がこの取り組みに参加し、水族館で実際に取得したデータを用いたモデル構築という実践的な開発を体験しています。カピバラの行動履歴を可視化した例■今後の展望さらに分析を進めることで、カピバラの行動の特徴や飼育・展示方法の変更による行動の変化などを読み取り、行動データを天気や気温などの別のデータと組み合わせることで新たな発見につながることが期待されています。最終的にはデータ取得から分析までを自動化する予定です。展示にも行動データを活かし、時間帯ごとにカピバラがよく居る場所をヒートマップ（*4）で表示する、来場者にアノテーションに参加してもらう、など来場者に楽しんでいただける企画を検討しています。KDLとアトアは今後も、アトアが目指す「飼育生物の生態観測」の実現と、「AIに携わる仕事がしたい」と考える学生に向けたインターンシップ環境の提供を両立させる本実証実験を継続してまいります。KDLでは現在もインターンシップを募集しています。詳細はお問い合わせください。■グランフロント大阪にて展示これまでの成果と進捗を、KDLが出展するグランフロント大阪アクティブラボの「大学都市KOBE!発信プロジェクト」ブースにてご紹介します。展示期間 2024年12月13日（金）～2025年4月20日（日）営業時間 10：00～21：00場所 　　ナレッジキャピタル「アクティブラボ（ACTIVE Lab.）」3階　　　　　（大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪北館）※入場無料。ご自由に見学いただけます。※展示の内容については変更となる場合があります。*1：アノテーションAIの学習に使うデータをAIが正しく認識できるように加工する作業。物体検出の場合、画像に写る検出対象を長方形で囲い、タグ（目印）を付与して整理する。*2：機械学習コンピュータが、大量のデータ（教師データ）をもとに規則性やパターンを見つけ出して学習する技術。繰り返し学習を行うことで、予測の精度を向上させることができる。*3：AIモデルAIがデータを解析し、予測や判別を行うためのプログラム。画像データなどをモデルに「入力」し、モデルが入力されたデータを「解析」し、解析に基づいた予測や判別などの結果を「出力」する、一連の流れ。*4：ヒートマップデータに含まれる数値を、サーモグラフィのように色とグラデーションで可視化する手法。【会社概要】会社名 ：株式会社 神戸デジタル・ラボ代表者 ：代表取締役社長 玉置慎一所在地 ：〒650-0034 兵庫県神戸市中央区京町72番地 新クレセントビル設立 ：1995年10月資本金 ：5,000万円従業員数：174名（2024年12月1日現在）URL ：https://www.kdl.co.jp/【本件に関するお問い合わせ先】株式会社 神戸デジタル・ラボデジタルビジネス本部 データインテリジェンスチーム 山口耕平、原口俊樹E-mail：info@kdl.co.jp / 電話：078-327-2280※テレワーク推進企業です。メールでご連絡いただけますと幸いです。取材など随時対応しますので、お気軽にお問い合わせください。配信元企業：株式会社神戸デジタル・ラボプレスリリース詳細へドリームニューストップへ...

次世代iPhone SEは「生成AI」対応、カメラも大幅進化の可能性(Forbes JAPAN) - 12月12日(木)14:00  Forbes JAPAN - Yahoo!ニュース

アップルが来年の第1四半期末に発売すると噂されるiPhone SE（第4世代）は、グーグルのPixel 8aに対抗するミッドレンジモデルに位置づけられる見通しで、カメラとハードウェアのアップグレードが

あめの俵屋「じろあめ」の米飴残渣に含まれる難消化性タンパク質を活用したグミ開発に産学連携で挑戦。 - 12月12日(木)13:30  共同通信ＰＲ

あめの俵屋で知られる株式会社俵屋（以下　俵屋）が「じろあめ」を製造する際に生じ、これまで有料で廃棄されていた米飴残渣に「レジスタントプロテイン」が相当量含まれていることがわかりました。   レジスタントプロテインは、腸活や角質水分量を高める効果がある難消化性タンパク質。免疫力を高める食生活が新型コロナやインフルエンザ予防につながります。   俵屋が11月21日、令和6年度（一財）北國銀行産業振興財団から助成を受けたことから、富士化学工業株式会社（富山県中新川郡上市町　以下　富士化学工業）が米飴残渣を活用した新商品を開発し、俵屋とCOREZO(コレゾ：北國フィナンシャル　ホールディングスの通販サイト）で販売される予定です。   食品ロス削減はSDGsの「12 つくる責任 つかう責任」で目標に掲げられ、「ターゲット12.3」は2030年までに世界の食品ロスを半減するという明確な目標を設けています。 このたびの新商品化は伝統菓子製造におけるフードロス対策のモデルとして注目を集めそうです。   2024年12月12日、北國銀行産業振興財団から飴の俵屋に目録が授与された。（場所: 株式会社俵屋本社で）   写真 左から 富士化学工業株式会社 執行役員 LS開発本部長 北村晃利様 株式会社北國銀行 会長 中村 和哉 様 金沢工業大学 応用バイ...moreオ学科 尾関健二教授 株式会社俵屋 代表取締役社長 俵 冬樹 様   【当リリースの詳細】 俵屋では米と大麦のみで作る「じろあめ」を製造しています。砂糖・添加物は一切使わず、穀物本来の甘味を楽しむことができる飴として国内外から金沢を訪れる観光客の人気の商品のひとつとなっています。   ところがこの製造過程で生じる米飴残渣はこれまで有料で廃棄処理されていました。   金沢工業大学バイオ・化学部　応用バイオ学科　尾関健二 教授の研究室ではこれまで、国産米や外国産米など13種類の原料から甘酒を作製し、原料の違いにより「レジスタントプロテイン」の含量などにどんな特徴がみられるか研究を行い、その研究成果は商品化として社会実装されています。 「レジスタントプロテイン」は米貯蔵タンパク質のプロラミンに由来するタンパク質であることから、尾関研究室では従来廃棄されていた俵屋の米飴残渣からレジスタントプロテインを抽出したところ、相当量含まれていることがわかりました。   俵屋が本年11月21日に、「米飴残渣を活用したレジスタントプロテイン商品の開発」で北國銀行産業振興財団の助成を受けたことから、フルーツ系グミとしての製品化が本格的に始まりました。   メーカー向け試作品は富山県の富士化学工業が担当。俵屋による最終選定を経て、グミメーカーによる生産が行われます。   新商品の販売は俵屋とCOREZO(コレゾ：北國フィナンシャル　ホールディングスの通販サイト）で行われる予定です。   （参考） 令和6年度（一財）北國銀行産業振興財団　助成先一覧 北國フィナンシャル　ホールディングス　2024.11.21 https://www.hfhd.co.jp/news/20241121/  

リアガラスに「ハイラックスサーフ」の血統、トヨタのSUV『4ランナー』新型発表(レスポンス) - 12月12日(木)13:00  レスポンス - Yahoo!ニュース

トヨタ自動車の米国部門は12月10日、北米向けSUV『4ランナー』の新型を発表した。15年ぶりのフルモデルチェンジとなる今回の新型は、現地ベース価格4万0770ドル（約620万円）からの設定だ。 4

12月13日、グランフロント大阪 アクティブラボ「大学都市KOBE!発信プロジェクト」ブースで展示開始 カピバラの行動追跡から、宇宙教育まで 神戸デジタル・ラボの幅広い取り組みをご紹介 - 12月12日(木)14:00  ドリームニュース

システム開発やアプリ開発を手がける株式会社神戸デジタル・ラボ（兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長：玉置慎一、以下 KDL）は、2024年12月13日（金）から2025年4月20日（日）まで、グランフロント大阪（大阪市北区大深町）ナレッジキャピタルのアクティブラボにおいて、「未来のX（クロス）を共に創る」をテーマに、AIを活用した動物の生態観測や人流検知、宇宙教育プロジェクトなどの取り組みを紹介する展示を行います。■アクティブラボとはグランフロント大阪北館にある知的創造拠点「ナレッジキャピタル」の3階、企業や大学などの新しい技術や取り組みに触れ、体験できる展示エリアです。今回KDLが出展する展示ブース「大学都市KOBE!発信プロジェクト」は、神戸の大学や高等専門学校、行政、企業・団体が参加する一般社団法人大学都市神戸産官学プラットフォーム（兵庫県神戸市中央区、代表理事 髙士薫）が企画するもので、全国有数の"大学都市"である神戸市の魅力を発信するため、神戸市と市内大学などが連携しながら、子どもから大人まで幅広く楽しめる体験型展示を行っています。◎アクティブラボ「大学都市KOBE!発信プロジェクト」ブース紹介ページhttps://kc-i.jp/facilities/the-lab/active-lab/kobe/■出展の経緯KDLでは、神戸市内の大学などと連携し、インターンシップを活用...moreした地元企業の課題解決や、実践的なスキル習得の場の提供、非常勤講師の派遣など、これからの時代を担っていく人材の育成や雇用促進に取り組んでいます。KDLにおいても神戸の大学出身の社員が活躍しています。KDLは、大学都市神戸産官学プラットフォームの企業会員でもあり、この度「大学都市KOBE!発信プロジェクト」ブースへ出展する運びとなりました。■主な展示内容KDLは1995年、阪神・淡路大震災を機に設立。以来 神戸市に本社を置き、ITを用いたあらゆる手段を使ってお客様の課題の本質的な解決に挑戦してきました。今回の展示では、「未来のX（クロス）を共に創る」をテーマに、KDLが開発に携るプロジェクトやサービス、社内のユニークな企画など、幅広い取り組みをご紹介します。テーマに掲げる「X（クロス）」は、変革、交流、共創、新たな領域への挑戦、そしてその先にある多様な社会の未来を表しています。１．AI×人流AIを活用した人流分析アプリを展示します。本アプリは、人流解析や物体検知を得意とするKDLのソリューション「KDLCam（ケーディーエルカム）」で開発したもので、展示ブースに設置したカメラ画像を画像認識AIが分析し、ブースにいる人数、混雑状況、人物の服装や行動、改善案などを生成AIが自動でレポートに書き起こします。この技術を活用することで、飲食店や施設、イベント会場、観光地などでサービス向上のために行われる人流分析業務の労力と時間を大幅に減らすことができます。＜KDLCamアプリ画面例＞２．AI×生態神戸のベイエリアにある人気の都市型水族館 劇場型アクアリウム『atoa（アトア）』と共同で取り組む、AIを活用した生態観測の実証実験をご紹介します。この取り組みは、水族館の課題解決に挑戦する実践的インターンシップとして実施しています。アトアの飼育エリアに設置したカメラの映像から、動物（カピバラ）をリアルタイムに判別・追跡し、行動履歴をデータ化・可視化するAIおよびAIを活用したシステムの開発を行っています。実証実験の現場環境の調査から、AIモデル構築、アプリケーション作成まで、すべての工程にKDLのインターンシップに参加する学生が携わっています。〈カピバラの行動履歴を可視化した例〉※本実証実験の成果を発表するプレスリリースを2024年12月12日に配信しました。【プレスリリース】AIでカピバラの行動履歴データ化・可視化に成功水族館の課題解決に挑戦する実践型インターンシップの成果― 神戸デジタル・ラボ、劇場型アクアリウム「átoa」のコラボレーション ―https://www.kdl.co.jp/news/2024/12/news-6483/３．宇宙×教育KDLの宇宙教育プロジェクト「未来の宇宙リーダーズ」をご紹介します。「未来の宇宙リーダーズ」は、宇宙に関する情報発信やイベント、教育プログラムを通じて、子どもたちの創造的思考力を育み、未来の社会を担う人材を育成することを目的としています。日本全国各地でイベントや小・中学生向け合宿を開催し、宇宙のことを広く体系的に学ぶ体験型カリキュラムを提供しています。2024年8月には日本と現地の子どもたちが交流しながら宇宙について学ぶサマーキャンプをカンボジアで開催しました。本展示では「宇宙に行ったら何したい？」と題して、子どもたちの自由な発想とアイデアを募集するほか、子どもたちに人気の宇宙クイズもご用意しています。〈北海道赤平市で開催されたイベントの様子〉４．手軽に空間操作を楽しむアプリ「Garden Leap（ガーデンリープ）」専用のディスプレイや複数のセンサー機器を使わずに空間操作が体験できるアプリを展示します。小型の光学式ハンドトラッキングカメラ（*）1台を首に掛けて手や指を動かすと、カメラがその動きを検知し、モニターに映る物体をつかんだり動かしたりすることができます。展示では、KDL公式キャラクター「デジごん」が蹴るサッカーボールからゴールを守るゲームに挑戦できます。KDLでは、ハイブリッド勤務のワークスタイルを活かしながら、オフィスでしかできない社員間の関係構築にも焦点を当て、「出社したくなるオフィスづくり」に取り組んでいます。本アプリは、その取り組みの一環として、オフィスに出社した際に楽しめるアプリとして社員が制作しました。*光学式ハンドトラッキングカメラ：赤外線などの光の反射を利用して人間の手指を検知・認識し、その動きをバーチャル空間に取り込むことができるデバイス。５．ペットボトルキャップを食べる「デジごん」KDL公式キャラクター「デジごん」型のペットボトルキャップ回収ボックスを展示します。物体検出センサーと小型コンピュータを組み合わせたIoTの仕組みが内蔵されており、「デ＜「デジごん」型ペットボトルキャップ回収ボックス＞ジごん」の口にペットボトルキャップを入れると、センサーが検知し、「ペットボトルのキャップおいしいごん！」「今のペットボトルのキャップはちょっとだけ甘かったごん！」などの音声約20種がランダムで再生されます。この回収ボックスは、SDGsへの関心を高めようと始まった社内の取り組みの中で、楽しくペットボトルキャップ回収活動に参加できるようにと社員が制作しました。ご来場の際はぜひ「デジごん」にペットボトルキャップを“食べさせて”あげてください。■展示ブースの概要展示期間　2024年12月13日（金）～2025年4月20日（日）営業時間　10：00～21：00場所　　　ナレッジキャピタル「アクティブラボ（ACTIVE Lab.）」3階（大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪北館）※入場無料。ご自由に見学いただけます。※展示の内容については変更となる場合があります。※大学都市神戸産官学プラットフォームと同時出展します。■大学都市神戸産官学プラットフォームとは神戸の地域経済社会が抱える多様かつ複層的な課題解決に向け、「知（地）の拠点」である大学などの高等教育機関が持つシーズを活用し、産官学共創の取組みの拡充とともに産官学連携体制の一層の強化を目的とし、令和5年11月にスタートしたプラットフォーム。◎「一般社団法人 大学都市神戸産官学プラットフォーム」ホームページhttps://kobeplatform.or.jp/【会社概要】会社名　：株式会社 神戸デジタル・ラボ代表者　：代表取締役社長　玉置慎一所在地　：〒650-0034　兵庫県神戸市中央区京町72番地 新クレセントビル設立　　：1995年10月資本金　：5,000万円従業員数：174名（2024年12月1日現在）URL　　 ：https://www.kdl.co.jp/【本件に関するお問い合わせ先】株式会社 神戸デジタル・ラボ経営戦略本部　島村聡E-mail：info@kdl.co.jp　/　電話：078-327-2280（代表）※テレワーク推進企業です。メールでご連絡いただけますと幸いです。配信元企業：株式会社神戸デジタル・ラボプレスリリース詳細へドリームニューストップへ...

モビリティサービスを使いやすく - 12月12日(木)14:00  共同通信ＰＲ

ポイント ・ 人や車、台風など時間によって変わる移動体の位置やさまざまな属性情報にインターネットを介してアクセスするための標準的な方法を提供 ・ 異なるデータソースからの情報を組み合わせた高度な分析を容易に ・ スマートシティの実現や災害対応の高度化など、持続可能な社会の構築に貢献     人や車、台風など移動体の位置や属性など、時間の経過と共に変化する移動体データ（Moving features data）を照会し、また、それにアクセスするための標準インターフェースを規定した国際規格OGC API - Moving Features - Part 1: Core（以下「本規格」という）が発行されました。OGC（Open Geospatial Consortium）は企業、研究機関、政府機関、非営利団体など多様なステークホルダーが参加し、地理空間情報の相互運用性を促進するオープンな国際標準化団体です。地理空間データの交換形式やサービスインターフェースなどの共通基盤となる規格を策定し、製品およびサービスの開発者と利用者に向けた重要な標準を提供しています。   移動体データは、移動の位置だけでなく、特定の時間における台風の中心気圧やタクシーの乗車人数の情報など、さまざまな現象を表すことができます。これらのデータを活用することで、交通管理...more、災害対策、環境モニタリングなどの分野への応用が期待されています。本規格の制定により、大規模な移動体データへのアクセスが容易になることで、新しいモビリティサービスの展開や、スマートシティの実現を通して、持続可能な社会の構築に貢献し、多様な価値創出が促進されます。   国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）は2007年よりAssociate memberとしてOGCの活動に参加しています。今回、移動中の位置と時間を組み合わせた軌跡などの移動体データに関する国際標準を策定する作業グループであるOGC Moving Features Standards Working Group（以下「OGC MF SWG」という）と協力して、移動体の位置情報を円滑に流通させるためのウェブサービスインターフェース仕様を開発し、本規格の発行を主導しました。   下線部は【用語解説】参照   社会課題の解決 近年、測位技術の進歩により、人や車、台風など移動体の時間によって変化する位置情報が大量に収集・蓄積されています。これらのデータは、公衆衛生管理、災害時の効率的な避難誘導、ライドシェアサービスなど、多岐にわたる活用が期待されています。今までに発行された移動体に関するデータ構造の国際規格ISO 19141およびOGC Moving Features Accessのデータアクセス仕様は、移動体の位置情報に関するデータモデルや、特定の時間を指定して位置情報にアクセスするためのインターフェースについて抽象的な仕様が定義されました。しかし、その仕様を実装するための具体的な技術的方法は提示されていませんでした。そのため、異なるソフトウエアやシステム間で相互に通信できず、企業や組織で独立したサービスが運用され、相互の連携や情報共有が困難でした。   本規格は、他のOGC APIサービスと相互連携しつつ、移動軌跡や移動方向、移動速度などの移動体の属性を取得する操作や、指定した空間および時間範囲に基づいて移動体を検索する操作といったコア機能を定義し、データ表現、アクセスプロトコル、制約などを明示しています。特に、データ表現にOGC MF-JSON形式を採用することで、さまざまな種類の移動体に対する動的属性情報を記述できるようになりました。サービス利用者は、複数のデータソースから移動体の位置情報、時間情報、属性情報を、統一されたインターフェースで簡便に検索・取得できるため、移動予測、衝突検知・回避、移動最適化などのより高度で詳細なデータ分析や統合が可能になります。サービス提供者は、自社のニーズに応じて必要な機能を柔軟に選択し、効率的な実装を行うと共に異なるシステムやプラットフォーム間での一貫性のあるデータ処理が可能になります。   規格発行までの道のり 産総研は、2016年からOGC MF SWGのワーキンググループ共同議長として、2017年3月のOGC Moving Features Access（OGC 16-120r3）発行、2020年6月のOGC MF-JSON形式（OGC 19-045r3）発行など、移動体データの流通を促進する国際標準規格の開発に大きく貢献してきました。特に、移動体の情報を活用するデータモデルや、サービスインターフェース、データ品質管理などの標準化活動を推進しています。2022年度から台湾、ベルギーとの国際連携により、移動体の時空間データおよびサービスの相互運用性を提供するため本規格のドラフトを提案し、このたびOGC標準に採択されました。     今後の予定・波及効果 OGC移動体のサービスインターフェースは4つのパートの標準化を推進しており、今後は残っている3つのパート「ストリーム」、「フィルター」、「プロセス」に関する開発チームを構成し、規格開発を目指します。また、標準の普及促進活動、海外展開に向けたISO、IECなど国際標準化団体における活動と共に、次世代モビリティサービスの市場拡大に貢献します。   規格の概要 OGC API - Moving Features - Part 1: Core (OGC 22-003r3) 移動地物　第1部: コア   この規格は、OGC移動体のサービスインターフェースシリーズの一部として、車両や人、船舶などの移動体データへのアクセス、操作、共有を効率的かつ標準的に行うためのウェブサービスインターフェース仕様を規定する。仕様には、具体的なデータモデルや、実装ルール、アクセスプロトコルが含まれる。   メンバー Taehoon KIM（情報・人間工学領域　人工知能研究センター　研究員） Kyoungsook KIM（情報・人間工学領域　人工知能研究センター　副研究センター長） Mahmoud SAKR（Université libre de Bruxelles) Martin Desruisseaux (Geomatys)   用語解説 OGC API (Application Programming Interface) OGCが開発している、地理空間データや位置情報サービスにアクセスするための、RESTアーキテクチャに基づいて標準化されたAPI仕様。   モビリティサービス 人々や物の移動を支援するサービス全般を指し、従来の公共交通機関やタクシーに加え、ライドシェア、自動運転などの新しい技術やビジネスモデルを活用した移動手段が含まれる。   OGC Moving Features Standards Working Group OGC内の標準規格を開発する作業部会で、移動体に関する応用分野のための標準の開発・改良を担当するグループ   ISO 19141 地理情報に関する国際標準を開発するためのISO技術委員会（ISO TC211）で発行した地理情報のスキーマの一部として、移動体の位置情報の変化を表現するための幾何学的表現を中心にデータモデルを定義した規格。   OGC Moving Features Access 移動体の位置情報に関するデータモデルや、特定の時間を指定して位置情報にアクセスするためのインターフェースに対し、データを検索・取得するための抽象的な仕様。2016年にOGCが策定した（関連情報：2017年3月13日産総研プレス発表）。   OGC MF-JSON（Moving Features Encoding Extension - JSON） 移動体のデータをJSON形式で表現するための標準フォーマット。2016年にOGCによって定義された（関連情報：2020年6月2日産総研プレス発表）。     プレスリリースURL https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2024/pr202...

Hey! Sɑy! JUMP八乙女光「Ya-Ya-yah」鮎川太陽と17年越し再会 薮宏太＆“金八先生”武田鉄矢との4ショットに「私の青春」「泣ける」と反響 - 12月12日(木)13:58  モデルプレス

【モデルプレス＝2024/12/12】Hey! Sɑy! JUMPの八乙女光が11日、自身のInstagramを更新。『3年B組金八先生（第7シリーズ）』（TBS系／2004）で共演したメンバーの薮宏太、俳優の武田鉄矢、鮎川太陽との4ショットを公開し、反響を呼んでいる。

GoogleのAI処理チップ「Trillium」がGoogle Cloud経由で利用可能に、旧世代TPUと比べて4倍の学習性能を発揮 - 12月12日(木)13:29  GIGAZINE

2024年5月に発表されたGoogleの第6世代TPU「Trillium(v6e)」が、Google Cloudのユーザー向けに一般提供されたことがわかりました。Trilliumは以前のモデルと比べてパフォーマンスが4倍、エネルギー効率が67％向上しています。

Googleが「クラッシュ・オブ・クラン」などのゲームのルールや攻略情報を教えてくれるGemini 2.0ベースのAIエージェントをテストしていると発表 - 12月12日(木)13:00  GIGAZINE

Googleは2024年12月11日に発表したAIモデル「Gemini 2.0」を使って、「ゲーム内で何をすべきか」をAIにリアルタイムで尋ねられる機能を開発中であることを明かしました。