かつて、ザ・ビーチ・ボーイズの音楽が象徴していたアメリカは、明るく、寛容で、どこか無防備な楽園でした。しかし、国際秩序が揺らぎ、力による現状変更が語られる時代において、かつての「憧れのアメリカ」はもはや単純な像として語れなくなっているのが現状です。メルマガ『ジャーナリスティックなやさしい未来』の著者でジャーナリストの引地達也さんは、ビーチ・ボーイズの中心人物ブライアン・ウイルソンの人生と音楽を手がかりに、米国が内包してきた光と影、そして現在進行形の混乱を静かに見つめ直しています。
国際秩序の混乱に、もう少しブライアン・ウイルソン
前回のコラムで東京FMの村上ラジオが特集した「ブライアン・ウイルソン」を起点としてベネズエラに軍事行動を行った米国を照射してみたが、トランプ政権はデンマーク領グリーンランドを手中に収めようという野心を表明し、さらに世界秩序と米国をめぐる状況は混とんとしている。
私たちが憧れていた米国なるものを、再検討するために、もう少し昨年6月に死去したビーチ・ボーイズのブライアンから、この混乱する今を整理したい。
ブライアンが精神疾患と麻薬で長い「闘病生活」後に発表したソロアルバムの中には、前回紹介した「Love And Mercy」（愛と慈（いつく）しみ）の視点が溢れているようで、それは彼が求めていたものであった、と村上春樹さんがさりげなく語っていた。
愛と慈しみ、と
...moreいうフレーズは今こそ、２つが同時に語られる意味を深く考えたいと思う。
人気絶頂でヒット曲を作ることにすべての精力を注ぎこみ、ツアーに行く飛行機の中で「降ろしてくれ！」とパンクした彼は「母性愛を渇望していた」という。そのママはやさしく彼を迎え入れ、ブライアンの好物の料理を作ってくれたと自叙伝には書いてある。
しかし一方でそのママは、虐待まがいの父の言動を止めることはなく、後日、ブライアンも父との関係を語る中で、母親が助けてくれなかったことに失望していたと説明している。
カリフォルニア州ホーソンの3兄弟の長男、ブライアンは繊細かつ責任感のある兄貴で、父親の理不尽な行為を受任していた印象がある。
次男のデニスは自由奔放で、三男のカールは内気。
この3人にいとこのマイク・ラブと同級生のアル・ジャーディンでバンドが結成され、ブライアンの卓越した音楽的才能は突出していた。
5人のカルフォルニアの白人男性による、コーラスとサウンドの調和はポップス音楽の奇跡のようで、英国の奇跡であるビートルズがジョンとポールの才能が絶妙なバランスで表現されていたのに比べると、ビーチ・ボーイズの作り出すものはブライアンの才能がすべてだった。
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誰もがビーチに行けば口ずさんでしまう「サーフィンUSA」「カルフォルニア・ガール」は、そのメロディの秀逸さに完璧なハーモニー、それだけで米国のビーチは天国であるかのような、天然色を湛えている。
声音が重なる多く楽曲が次々と生産されるブライアンの能力は天才的だった。
この「サンシャイン・ポップス」に米国の寛容さを重ね合わせてみてきた。
この音楽があれば米国に夢を見ることができたし、大衆文化にはすべてを内包する包容力を信じられた。
米国に２つの面があると言っても、笑い飛ばせたかもしれない。
しかし、二面性はもはや単純な２つではなくなった。
保守を示す赤い米国（共和党）とリベラルを示す青い米国（民主党）ではなく、クアーズビールを保守派、スターバックスコーヒーをリベラル派のそれぞれのアイコンにするのでもない、力の有無が物事を決める単純明快な論理のもとに、力が世の中を決める二面である。
赤と青ではなく、黒か白か、に近いだろうか。
多様性をなくしていくというのは、すなわち彩を失っていくこととも重なる。
その力を誇示するトランプ大統領は世界最大の島グリーンランドの領有を望んでいる。
19世紀後半にも広大な漁場、野生動物、豊富な鉱山資源を目的に獲得する意向は示していたが、それが今、復活したように見える。歴史を見れば、18世紀の「大覚醒」もちらつく。
米国はキリスト教の国で、新大陸発見から建国を経て、1730年から1740年代にかけてニューイングランドを中心に北東部で起こった第一次大覚醒は、今の米国に形成した。
宗教再生運動とも呼ばれた運動は、米国が宗教国家であることを確信されるもので、社会学者の橋爪大三郎氏は「キリスト教を軸にしてそのまわりにアメリカという国家が形成された」（アメリカ、河出新書）と言う。
ビーチ・ボーイズの名曲『Wouldn’t It Be Nice』（素敵じゃないか）の眩しくて、煌めいている人生を、一緒に共有できるのが、世界と社会のすばらしさのはず。
さらに『God Only Knows』（神のみぞ知る）を聴きながら、それは幻ではない、と信じ続ける日々は続く。
【関連】二つの米国、二つのビーチ・ボーイズ。村上春樹の「村上ラジオ」ブライアン・ウイルソン特集からの静かな問い
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image by: Logan Bush / Shutterstock.com
MAG2 NEWS...
電撃的に遂行され成功を収めた、アメリカによるベネズエラのマドゥロ大統領拘束。この作戦は何を目的として行われ、どのような帰結を見るのでしょうか。今回のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』では作家で米国在住の冷泉彰彦さんが、原油ビジネスの現実、国際法の限界、米国内政治の力学など8つの観点からベネズエラ軍事侵攻を考察。その上で、トランプ大統領の「今後の目論見」に対する懸念を記しています。※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：マドゥロ拘束作戦を、8つの観点から考える
ここまで直接的に動いた驚き。ベネズエラ軍事侵攻を8つの観点から考える
所用で西海岸へ出かけておりました。年始早々、夜行便で東に戻って1月3日の早朝に着陸後、機内モードを解除した途端に、マドゥロ拘束作戦のニュースが飛び込んできました。
何らかの動きは気配として匂っていたものの、ここまで直接的に動いたことにはやはり驚きがあります。この点も含めて今回は、8つの疑問点について過去や現在の様々な事象との関連を考えたり、比較をしながら検討してみたいと思います。
一見もっともらしいが現実性に乏しいトランプの筋書き
（1）埋蔵原油はどうなる？
今回の事件の動機はベネズエラの埋蔵石油だということを、トランプ大統領はハッキリ言っています。非常に率直な印象を与えるとともに、こんな行動、つまり軍事力を行使し
...moreて他国の石油利権を奪うというのは帝国主義そのものという批判が出てくるのも当然だと思います。
これに対して、トランプ氏は、マドゥロ政権は埋蔵原油をビジネス化することに失敗した、これを成功させてベネズエラを豊かにするのが目的と言っており、石油利権を一方的にアメリカが奪うのではないとしています。
つまり、現政権では原油をマネタイズできない、そこでアメリカが強引にでも協力する、その結果として失敗国家だったベネズエラが豊かになる、という青写真です。そうなれば、麻薬の密貿易も必要なくなり、難民も来なくなる、また難民に隠れた破壊工作員も来なくなって、アメリカは安全になる、こういった筋書きです。
ストーリーとしては成立するように聞こえますが、問題は埋蔵原油のクオリティです。ベネズエラの埋蔵原油というのは、粘度の高い超重質油です。つまり、重金属類や硫黄を多く含むことで、常温では固まってしまい輸送ができません。そこで、特別な精製が必要になってきます。例えば、現在は稼働しているか不明ですが、日本の日揮が手掛けたプロジェクトでは、超重質油をナフサで薄めてタンカーで運べるようにしています。
トランプ氏としては、ベネズエラが強引に石油設備を国有化しながらも、専門技術がないことで経済破綻したとしています。この認識は間違っていません。では、改めてアメリカが日本などと提携して、こうした超重質油を薄めたり精製したりする設備と技術を提供したら成功するのかというと、難しい問題があります。
それは原油価格の問題です。ベネズエラがチャベス政権当時に曲がりなりにも石油ビジネスで国を回していたのは、原油価格がバレル100ドルに迫るという高値時代だったからです。例えば日揮の技術供与は2001年でした。ところが、2008年夏に中国の過剰生産力バブルが崩壊、秋にリーマン・ショック、翌年に欧州金融危機ということで、原油の需要が一気に冷え込むと価格も暴落しました。
結果的に、ここでベネズエラの原油ビジネスは損益分岐点を割り込んで迷走を開始したことになります。やがて、チャベスは死去して「より左で経済リテラシーのない」マドゥロが全権を握ったことで、更に設備の国有化など誤った手を打つことで、自滅の回路に入っていったわけです。
では、改めて近代的な技術を持ち込んだら成功するのかというと、それはそれで難しい問題を抱えていると言わざるを得ません。まず、巨大石油会社はリスク分散を拡大しています。地政学的にロシアや中東のエネルギー供給（価格）は変動するものという前提で、価格が上がったらコストの高いシェールを混ぜて量を確保するとか、中長期では新世代の原子炉を混ぜるといった戦略です。
中でもこの20年でシェールの採掘精製技術は進んでおり、もしかすると、ベネズエラの超重質油よりも、大規模稼働時のコストは低いかもしれません。仮に、あくまで仮の話ですが、本当に日揮などの最先端技術を持ち込んで、超重質油をもっと低コストで移動可能な低粘度まで精製できたとすると、今度は共有過剰によって世界的な市況を押し下げてしまいます。
それ以前の問題として、仮に需給関係に「うまい具合に利益の出るゾーン」があって、超重質油を掘る意味が出てきたとしたら、ベネズエラより一段と埋蔵量の多いカナダが先行して供給を増やすかもしれません。その場合に、カナダの超重質油の方がコスト安だとすると、全体的に原油がダブつき気味の中でベネズエラの埋蔵原油には勝ち目はなくなります。
非常に不吉な言い方になりますが、ロシアと中東における乱世が物凄いスケールで原油の供給を阻害し、世界的な原油市況が「スカイロケット（暴騰）」状態にでもなれば、ベネズエラの埋蔵原油にも価値が出てきます。ですが、そうでもない限り、アメリカ本土のシェールと、カナダの超重質油との価格競争という難題が立ちはだかるものと思われます。
中ロに「力による現状変更」の口実を与えるという指摘は妥当か
（2）国際法と前例はどうなっているか？
今回の行動は一国の国家元首を強引に拉致し、同時に戦争でもないのに警護兵をほぼ全滅させたということで、国家主権の否認、現地国内法の無視、戦時国際法の適用されない中で、殺しのライセンスなき殺害になります。つまりは国際法に違反します。
ですが、現在の国際法とは国連憲章にぶら下がっており、常設の法執行機関を持ちません。ですから、トランプ政権の責任者を仮に起訴するとして、法廷に連れて行く手段は皆無となっています。ですから、国際法違反の可能性は濃厚だとしても、このことの具体的な意味は外交上の言葉の応酬以上でも以下でもないことになります。
一方で、類似の先例としてはパナマのノリエガ将軍について、1989年にアメリカが実施した「パナマ侵攻作戦」があります。この時は、電撃的に元首を拉致したのではなく、正規軍同士の戦闘と降伏というプロセスを経たという違いがありますし、またノリエガによる麻薬取引への関与はより悪質で直接的でした。ですが、米国法による起訴が先にあり、身柄拘束がその起訴に対する法執行という名目で行われたという類似性はあります。
ちなみに、ノリエガについては、禁固40年の判決を受けて収監され、後に減刑、更に模範囚として減刑を経ています。また、フランスに送られてマネロン容疑で有罪となって収監されますが、健康を崩したところで母国のパナマへ戻されて死去しています。
類似の事件としては、イラク侵攻によるサダム・フセイン逮捕と処刑というイラク戦争との比較論も成り立ちます。ルビオ国務長官は、イラクの例はアメリカが一方的にカネと兵士の人命を犠牲にして、結局はアメリカもイラクも経済的な見返りがなかった、としています。けれども今回は両者が経済的利益を得るので、2つの事件は180度違うとしています。話としてはそうかもしれませんが、今回についても（1）で述べたように経済的成功は保証されていません。
ちなみに、どうしてイラク戦争との比較論が出てくるのかというと、MAGA派などの間には「アメリカ・ファースト」という政策は「一国主義」という信念があるからです。つまり「他国の政権交代には関与も介入もしない」という「不介入主義」を強く奉じる姿勢です。彼らは、イラク戦争というのは軍産共同体による利権誘導だとして憎んでおり、今回も「ベネズエラとの戦争は反対」だったからでした。
（3）対ロシア、対中国における意味
これは力による現状変更であり、アメリカ自身が国際法に違反して手を染めたことで、ロシアのウクライナ侵攻を追認し、中国の台湾侵攻に口実を与えるという言い方があります。確かに今回の事件は力による現状変更であり、そのことは欧州もアジアも日本も積極的に認めていい内容ではありません。
ですが、ロシアの場合はほぼ総力戦になる中で、何も余裕がないのが現状です。一方で、中国の場合は一人っ子政策世代の兵士を危険に晒すことは不可能、また台湾は同じ中国人ということから、構図が全く違います。今回の事件により、この両国がより短絡的になるとか、彼らに口実を与えるというのは、言葉のレトリック以上でも以下でもなく、実質的な意味は薄いと思います。
トランプが「大きな誤解」を2つ抱...
ベネズエラに対する米国の軍事作戦について、日本政府は評価を避けている。5日の記者会見でベネズエラ情勢について問われた高市早苗首相は、「法の支配」を尊重し、ベネズエラの民主主義の回復に向けた外交努力を…
アメリカがベネズエラに対して軍事行動を開始し、ニコラス・マドゥロ大統領夫妻を拘束した。
中国共産党が台湾周辺で大規模な軍事演習を実施したことを受け、台湾海峡をめぐる緊張が再び高まっている。これに対し、日本、米国、欧州連合（EU）、台湾といった自由主義国家・地域は、武力による一方的な現状変更に強い懸念を示し、平和と安定の維持を訴えた。
