「気候変動」とは？

Ｊ特任理事の内田篤人さん「Ｊリーグと考える気候変動」に出席「自分にもできることやっていく」 - 01月25日(日)18:01  日刊スポーツ芸能

Jリーグ特任理事の内田篤人さん（37）が25日、都内で「未来へのキックオフ～Jリーグと考える気候変動～　Presented by　東急不動産」に出席した。 MCのぺこぱから、未来に向けて行う具体的なアクションを問われ「自分にもできること…

サンゴが溶ける？海洋危機を加速させる「サンゴ融解」のメカニズム - 01月23日(金)19:00  TABI LABO

サンゴ礁は「海の熱帯雨林」と呼ばれ、海洋生物の約25%が生息する極めて重要な生態系。米科学系メディア「Life Science World」が報じたところによると、近年、このサンゴ礁に対して、従来知られてきた白化現象よりもはるかに破壊的で、サンゴの死に直結する「サンゴ融解（Coral Melting）」という新たな脅威が広がりつつあるんだそう。これは、地球温暖化による海水温の異常な上昇が引き金となり、サンゴの防御力が低下したところに特定の細菌が繁殖し、組織を急速に破壊する現象のようですが、では、なぜこれほどまでに深刻な海洋危機を招いてしまったのか。そのメカニズムを紐解いていきましょう。サンゴ融解のメカニズム：高温と細菌の複合的影響サンゴ融解の主な原因は、地球温暖化に起因する海水温の持続的な上昇です。海水温が異常に高くなると、サンゴは深刻なストレスを受け、共生する動物性プランクトン（褐虫藻）との関係が破壊されます。これによりサンゴは白化し、栄養供給が途絶えることで弱体化が進みます。さらに、海水温が極端に上昇した環境下では、ビブリオ属やセラチア・マルセセンスといった特定の細菌がサンゴ組織を積極的に分解し始めます。サンゴの免疫力が低下しているストレス条件下では、これらの細菌の破壊力が増大し、サンゴの組織が急速に失われ、骨格が露出する「融解」現象が引き起こされるようです。この現象は、白化よ...moreりもはるかに速く、サンゴの死に直結するのです。被害が報告されている地域サンゴ融解は、特に海水温の急激な上昇を経験している地域で深刻な被害が報告されているのをご存知でしょうか。具体的には、カリブ海、東南アジア、そしてオーストラリアのグレートバリアリーフの一部地域などが挙げられます。これらの地域では、局所的な環境要因が複合的に影響し、サンゴ融解を加速させている可能性が示唆されています。サンゴ礁を守るための保全戦略サンゴ融解という危機に対処するためには、気候変動対策とサンゴ礁の直接的な保護活動を組み合わせた、多角的なアプローチが不可欠。温室効果ガス排出削減の最重要性もっとも根本的な対策は、温室効果ガスの排出量を大幅に削減し、地球温暖化の進行を遅らせること。再生可能エネルギーへの移行や、産業界全体での持続可能な実践の導入は、海水温の安定化に不可欠であり、サンゴ礁の未来を左右する鍵となります。サンゴの回復力強化と生態系保全水質改善もまた、サンゴの健康を維持する上で重要な要素。農業排水や都市排水からの栄養塩汚染を削減することで、サンゴの病気への抵抗力が高まります。また、藻類の過剰な繁茂を防ぐための持続可能な漁業管理も、サンゴを窒息から守り、健全な生態系を維持するために重要です。革新的な保全・修復技術の活用サンゴの苗床の設置や、回復力のあるサンゴの移植といった積極的な修復イニシアチブは、損傷したサンゴ礁の再建に貢献します。さらに、人間による進化の探求や、サンゴ用プロバイオティクスの使用など、新たな技術開発も期待されています。これらの技術は、サンゴ礁の回復力を高め、失われた生態系を再生するための希望となるでしょう。サンゴ融解が示唆する気候変動対策の緊急性サンゴの融解は、地球温暖化がもたらす気候変動の影響の深刻さと、海洋生態系がいかに脆弱であるかを如実に示す現象です。サンゴの白化よりも急速かつ壊滅的な影響を及ぼす融解は、人類の気候変動対策が、サンゴのような繊細な生物が適応できる速度をはるかに超えて進んでいることへの警鐘と言えます。適応能力の限界と国際社会への迅速な行動要請サンゴの融解は、多くのサンゴ種が現在のペースの温暖化に「適応」するには限界があることを示唆しています。特に、サンゴ礁が豊かなカリブ海や東南アジア地域での被害拡大は、これらの地域経済や生物多様性にとって計り知れない損失です。この事態は、パリ協定で掲げられた目標達成に向けた、より一層の、そして迅速な行動が国際社会に求められていることを強調しています。各国の温室効果ガス削減目標の達成に向けた具体的な政策実行が急務と言えるでしょう。海洋生態系全体への連鎖的影響と人間社会への波及サンゴ礁の喪失は、海洋生物の約25%が生息する多様な生態系の崩壊を意味します。これにより、そこに依存する無数の海洋生物の生息地と食料源が奪われ、漁業資源の減少、ひいては人間社会への直接的な食料供給や経済活動への打撃につながります。さらに、サンゴ礁が持つ天然の防波堤としての機能が失われることで、沿岸地域の自然災害に対する脆弱性も増大します。技術革新と地球規模での国際協力の不可欠性サンゴの回復力向上や、熱帯域におけるサンゴの保全といった革新的な保全技術の開発と適用は、短期的な対策として重要。しかし、これらの技術だけでは根本的な解決には至りません。サンゴ融解の根本原因である気候変動に対処するためには、世界各国が連携し、温室効果ガス排出削減目標の達成に向けた具体的な政策を実行していくことが不可欠。サンゴ礁の未来は、私たちの地球規模での協力と決断にかかっているのです。Reference: What causes coral to melt?Top image: © iStock.com / RainervonBrandis...

24色のペン:プレスリリースから消えた「気候変動」＝八田浩輔 - 01月22日(木)05:30  毎日新聞

　前年のそれに比べ、今年のプレス向け資料は実にあっさりした内容だった。 　米航空宇宙局（NASA）は今月14日、2025年の地球の平均気温が、観測史上2番目に暖かかったと発表した。過去最高の24年には届かず、次点だった23年を「誤差の範囲」で上回ったという。「継続的な温暖化傾向を示している」との一文

シェフラー、CDP 2025で4年連続の最高評価 「リーダーシップ」に選出 - 01月21日(水)13:30  共同通信ＰＲ

    シェフラー、CDP 2025で4年連続の 最高評価 「リーダーシップ」に選出   CDPの「気候変動」分野で4年連続となる「A」評価を獲得 生産の脱炭素化に向けた取り組みが高く評価 サステナビリティはシェフラーグループの最重要テーマ   2026年1月8日| Herzogenaurach / Yokohama国際的な非営利環境団体であるCDPは、シェフラーグループの2025年におけるサステナビリティ活動を評価し、「気候変動」分野で4年連続となる最高評価「A」を付与しました。「水セキュリティ」分野でも前年に続き「A－」を獲得しています。これらの結果により、モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、今年も最上位カテゴリーである「リーダーシップ」レベルに位置づけられました。   気候保護への取り組みが改めて裏付けられるSchaeffler AG CEOのKlaus Rosenfeldは次のように述べています。「気候変動分野で再びA評価を獲得できたことは、当社の環境保護への強いコミットメントが改めて認められた証であり、脱炭素化戦略を今後も着実に推進するうえで大きな励みとなります。ヴィテスコ・テクノロジーズの買収に伴い、現在は統合後の新体制に合...moreわせて気候目標の見直しを進めています。見直しに際しては、パリ協定の目標との整合性を維持することを重視しています。シェフラーにとってサステナビリティは、モーションテクノロジーのリーディングカンパニーを目指すうえで不可欠な重要なテーマです。」 シェフラーがCDP 2025の「Aリスト企業」に選出されたことは、当社が収集・開示するサステナビリティ関連データの網羅性・品質・透明性が高く評価された証です。これにより、ステークホルダーの皆さまは、当社の環境影響をより的確に把握でき、シェフラーにとっても持続可能な変革を推進するうえで確かな基盤となります。   自社生産プロセスの脱炭素化が高評価今回のCDP評価では、シェフラーが自社生産プロセスの脱炭素化に取り組んでいる点が特に高く評価されました。生産拠点で使用する再生可能電力のグローバル調達や、100ギガワットアワー（GWh）を超えるエネルギー削減により、当社は2024年の主要目標のうち2つを達成しています。 また、 「エネルギー、環境、安全衛生（EnEHS ）に関するポリシーステートメント」(英語サイト) の改訂版を発行したことで、環境ポリシー分野の評価も向上しました。この方針では、「水セキュリティ」や「気候保護」に対する当社のコミットメントが明確に示されています。 「水セキュリティ」分野での「A－」評価は、シェフラーグループがこの領域でも引き続きトップクラスの評価を維持していることを示しています。特に、事業戦略や機会・リスク管理に対する高評価が、この結果に大きく貢献しました。   包括的なサステナビリティ戦略シェフラーグループは、サステナビリティを全社的に推進すべき最重要テーマの一つとして位置づけています。当社のサステナビリティ戦略は、ESG（環境・社会・ガバナンス）の3つの観点に基づく5つの重点領域で構成されており、そのうち2つは気候関連の取り組みです。具体的には、自社オペレーションおよびサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量削減と、循環型経済の原則に基づく環境負荷低減を推進しています。   CDPは独自のグローバル環境データベースを活用し、温室効果ガス排出量、気候リスク、企業の目標や削減戦略などに関する総合的な情報を毎年収集しています。企業は「A」から「D－」までのスコアで評価され、「A」および「A－」が最上位の「リーダーシップ」レベルに分類されます。CDP評価は、企業の環境透明性を測定する国際的な基準として広く認知されており、持続可能で強靭な経済への移行を支える投資・調達の意思決定に広く活用されています。   シェフラーグループのサステナビリティ活動の詳細は、こちらのウエブサイトからご覧いただけます。https://www.schaeffler.com/en/group/sustainability/     シェフラー、CDP「気候変動」分野で4年連続の「A」評価を獲得 写真： CDP   注）本プレスリリースは現地時間2026年1月8日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。   ************************************************************ シェフラーグループ – We pioneer motion シェフラーグループは、75年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。    ...

トップレベル事業所セミナーを開催します - 01月20日(火)11:30  東京都公式HP

東京都では、東京都キャップ＆トレード制度において、優れた省エネルギー技術や高度な環境マネジメントを取り入れ、積極的に温暖化対策を行う事業所を「トップレベル事業所」として認定し、他の事業所の目標として位置付けることで、都内事業所全体の環境性能向上と脱炭素社会への移行を促進しております。 当セミナーでは、ビル管理等における脱炭素化と経済性の両立を推進することを目的として、不動産ESG投資の最新動向に関する専門家による基調講演に加え、トップレベル事業所による先進的なビル管理手法等の事例紹介を行います。さらなる脱炭素化とともに不動産価値の向上を目指す事業所の皆様、ESG投資に関心のある皆様は、ぜひお申込みください。 記 1　開催日時 令和8年2月10日（火曜日）　午後1時30分から午後3時25分まで（予定） 2　開催方法 オンライン形式（参加費無料） 3　セミナープログラム （1）基調講演「不動産ESG投資の最新動向とトップレベル事業所認定制度」 CSRデザイン環境投資顧問株式会社代表取締役社長　堀江隆一氏 講演内容 不動産ESG投資とは何か、脱炭素に向けた取組、不動産の環境性能と価値との関係等、最新の動向をわかりやすくお話しいただきます。 略歴 日米欧の金融機関に勤務した後、2010年にCSRデザイン環境投資顧問株式会社を設立。不動産・インフラ・金融分野のサス...moreテナビリティに係るコンサルティング業務や、環境不動産・ESG投資・インパクト投資に係る国内外の制度・市場動向についての公的な調査業務を行う。国土交通省・環境省・東京都などの委員を歴任。 （2）トップレベル事業所認定制度について 環境局気候変動対策部総量削減課 （3）トップレベル事業所の取組事例紹介 1）第一三共株式会社　品川研究開発センター 医薬品の研究開発を行う事業所として研究分野に応じた複数の建物が稼動し、各々の建物の機能・特徴、利用状況に合わせた運用がされています。本セミナーでは、大規模研究施設におけるエネルギーマネジメント手法として、高効率設備の活用や熱源・空調設備のきめ細かいチューニング・メンテナンスによる運用改善等の取組を中心にご紹介いただきます。 2）品川シーズンテラス 新しい環境共生プロジェクトとして、広大な緑地や水辺の景色が調和する国内最大級の環境配慮型オフィスビルに、多数のテナントが入居されています。本セミナーでは、自然エネルギーを最大限活用する先進的なビル機能のほか、さらなる脱炭素化に向け、入居テナントと一体となって取り組む省エネ対策や、再生可能エネルギー電気の積極的な活用等の取組を中心にご紹介いただきます。 第一三共株式会社　品川研究開発センター 品川シーズンテラス 4　申込方法 環境局のホームページからお申込みください。（定員500名（先着順）・参加費無料） セミナー申込ホームページ 参考 トップレベル事業所認定制度とは 本件は、「2050東京戦略」を推進する取組です。 戦略20　ゼロエミッション「エネルギー効率の最大化」 ▲2050東京戦略

2万5000年年前の人類は「居住不可能な」寒さの中で暮らしていた - 01月24日(土)07:00  ナゾロジー

中国科学院大学（CASU）で行われた研究によって、地球史上でも最も寒く厳しい「最終氷期極大期」のさなかのチベット高原で、人類が暮らしていたという驚くべき事実が明らかになりました。 従来、この時期のチベット高原は、酸素の薄さと極度の寒冷・乾燥のため「居住不可能」と考えられていました。 ところが、約2万5000年前の骨や石器、さらには古代人が壁画などを描くときに使うことが知られている赤い岩石（オーカー）が南チベットの川谷に残されていることが確認されました。 いったい、古代の人々はなぜ「人が住めない」とされた過酷な環境を乗り越えることができたのでしょうか？ 研究内容の詳細は『Quaternary Science Advances』にて発表されました。 目次 人類史の空白を生んだ最終氷期極大期最終氷期極大期を生き抜いたチベットの民はどこに行ったのか？ 人類史の空白を生んだ最終氷期極大期 人類史の空白を生んだ最終氷期極大期 / 研究の舞台となったチベット/Credit:Wenli Li et al . Quaternary Science Advances (2025) 地球史上でも特に過酷な気候であった最終氷期極大期（約2万6500年前〜1万9000年前）です。 この時期は、極地や高山地帯を中心に巨大な氷床が拡大し、地球全体の平均気温が現在より4〜5℃も低く推移しました。 そのため、...more多くの地域で動植物の生息域が大きく制限され、人類の活動痕跡が途絶えている例が少なくありません。 たとえば、北半球の高緯度・高地帯では、最終氷期極大期期に入ると遺跡そのものがほとんど確認されず、後の時代に再び出現するという「空白期間」が生じていると報告した研究もあります。 実際、中国においても寒冷化に伴う南方への移動が指摘され、青海や甘粛などの高標高地では最終氷期極大期期に当たる考古資料が見当たらない――というのが長らく通説でした。 なかでも標高が平均4500mを超えるチベット高原は、気温の低さに加えて酸素濃度も低く、現代人ですら長期滞在が困難とされる過酷な土地です。 こうした理由から「最終氷期極大期期にここで人類が暮らせるはずがない」という見方が支配的であり、これまでの発掘調査でも最終氷期極大期に相当するはっきりとした痕跡は確認されてきませんでした。 たとえ前後の時期には居住を示す証拠が見つかっても、最も寒さの厳しかった時期になると、姿をぱったりと消してしまう――いわば「活動痕跡の消失」という現象が高地帯で繰り返し観察されていたのです。 しかし近年、中国科学院大学（CASU）のウェンリ・リー氏らの研究チームが、南チベット高原の川の流域で、ちょうど最終氷期極大期期に当たると推定される骨や木炭、さらには古代人が使った石器や赤い岩石（オーカー）を複数見つけました。 オーカーとは、主に酸化鉄を含む天然の顔料であり、古代からその鮮やかな赤や黄色が人々の注目を集めてきました。 人類史の空白を生んだ最終氷期極大期 / 発見されたオーカーの粒子/Credit:Wenli Li et al . Quaternary Science Advances (2025) 先史時代の人類は、オーカーを単なる着色料としてだけでなく、儀式的な意味や象徴的な表現を担う素材として利用していました。 例えば、ヨーロッパの洞窟壁画や南アフリカの古代遺跡では、オーカーが動植物や狩猟の場面を描くために使われ、初期の芸術表現の一端を担っていたことが分かります。 また、オーカーは体を彩るための化粧や、部族間での地位やアイデンティティを示すための装飾品としても用いられ、社会的・宗教的な意味合いを持つ重要なアイテムでした。 さらに、実用面においては、石器の接着剤や保存剤、さらには食品の保存や処理に応用された可能性も示唆され、古代人の生活技術の一部として多面的な役割を果たしていました。 最近の研究によって、オーカーの化学組成や微細構造の分析が進むにつれて、古代の集団間での交易や文化交流の証拠が見出されるなど、その用途の広がりが明らかになりつつあります。 着色料であり、儀式の材料であり、装飾品であり、接着剤や保存料でもありと多岐にわたる用途があったオーカーは、石器と並び人類が存在した有力な証拠なのです。 しかし先にも述べたようにチベットは最終氷河期極大期には居住不可能なほど過酷な地域でした。 もし本当に、この“居住不可能”と思われていた時代と場所で人類が生存していたとすれば、従来の考えを根底から覆す発見となります。 そこで今回研究者たちは、新たに発掘された遺物（骨や木炭、石器など）を詳細に分析し、放射性炭素年代測定や気候復元など多角的な手法を用いて、この謎を解き明かすことにしました。 調査に当たってはまず、南チベット高原のPengbuwuqing（PBWQ）遺跡を徹底的に掘り下げ、骨・木炭・石器・赤い岩石（オーカー）など合計427点の遺物を回収しました。 これらの遺物は多くが土中に埋まっており、発掘時にはそれぞれの層の深さや位置関係を正確に記録していきました。 ここでのユニークな点は、ほかの高地考古調査に比べて細かい層位（地層の重なり）を丁寧に区分し、複数地点から試料を採取したことです。 こうすることで、出土品がどの年代に属し、どのような環境で使われていたかをより正確に推定できるようになりました。 次に、掘り出した木炭や骨に含まれる放射性炭素（^14C）を調べる「AMS（加速器質量分析）法」という年代測定技術を用いて、人類がいつごろここに住んでいたかを特定しました。 従来の放射性炭素年代測定より少量の試料で、かつ高精度に年代を割り出せるため、巨大な加速器を使った最先端の測定システムといえます。 その結果、約2万9200年前から2万3100年前にかけて、少なくとも3回にわたって人類が同じ場所で生活していたことが判明しました。 さらに、分析対象となった期間のうち2回は、地球上が最も寒冷化した最終氷期極大期に該当するという驚きの結果が得られたのです。 あわせて、石器の形状や作られ方（石を割り出す際の技術パターン）も入念に検証されました。 結果、寒冷地での狩猟や解体に適した「石刃（ブレイド）」技術が確認され、これが氷期の生存戦略に一役買っていた可能性が高いと示唆されました。 また、オーカーについてはラマン分光分析という方法を用い、ただの酸化鉄ではなく、古代人が意図的に運搬・加工していたことが裏付けられました。 これらの結果は「最も厳しい時期とされていた最終氷期極大期の高地で、人類が連続的に生存していた」ことを示しています。 従来、チベット高原ほどの高所は、この時代には“人の空白地帯”と考えられてきました。 しかし今回の発見は、地球規模の寒冷化をものともせず、川の流域というわずかな資源を頼りにした人々が存在していたことをはっきりと示しています。 この成果は、高度順応だけでなく、古代人類の環境適応力そのものを再評価する大きな契機となるでしょう。 最終氷期極大期を生き抜いたチベットの民はどこに行ったのか？ Credit:Wenli Li et al . Quaternary Science Advances (2025) 今回の研究から見えてきたのは、当時のチベット高原が「完全に居住不可能」だったわけではないという新たな視点です。 厳しい寒冷期にあっても、川の流域にはある程度の水資源や耐寒性の植物、そしてそれらを求めて集まる草食動物が生息可能な環境が残っていたと推測されます。 結果的に、人類にとってはそこが生存の拠点となり得たのです。 また、石刃（ブレイド）技術やオーカーの使用などから、寒冷地帯での狩猟や道具の維持管理、さらには装飾や意識的な表現行為といった高度な文化的側面がうかがえます。 つまり、氷期における人類の生活は「ただ寒さに耐えていた」だけでなく、環境に即した技術と文化を築いていたということです。 一方、最終的に彼らがこの地でどうなったのかについては、研究者たちは「H2寒冷事象」の到来によって急激な気候変化が起き、一度は居住が途絶えた可能性があると述べています。 H2寒冷事象（Heinrich Event 2）とは、最終氷期極大期に起きた一連の「ヘインリッヒ事象」のうちのひとつです。 ヘインリッヒ事象は、北半球の巨大氷床が崩壊した氷塊（icebergs）のように海へ流れ込んで、大量の氷塊が北大西洋に拡散した時期を指します。 氷塊が大量に海へ流れ出すと、塩分濃度や海流の流れが急激に変化し、結果として世界規模で気候に大きな影響がもたらされるのです。 ...

キリンビバレッジ、2026年事業方針発表 - 免疫ケア・子ども健康領域を成長軸に - 01月22日(木)15:55  マイナビニュース

キリンビバレッジは1月22日、「2026年 事業方針発表記者会見」を開催した。人口減少や物価高、気候変動など先行き不透明な環境が続くなか、同社は「おいしい飲みもので、ヘルスサイエンスリーディングカンパニーへ」を掲げ、健康・環境・コミュニティにまたがるCSVを経営の中枢に据えた成長戦略を示した。

持続可能なコメ作りへ、大仙市でセミナー　３２０人、気候対策や経営管理学ぶ - 01月21日(水)15:30  秋田魁新報社

　コメの栽培技術などについて学ぶ「新春農活セミナー」が１７日、秋田県大仙市の中仙市民会館ドンパルで開かれた。専門家の講演などを通じ、農業者ら約３２０人が気候変動への対策や経営管理のポイントを学んだ。　…

【トップに聞く 2026】ゴールドウイン渡辺貴生社長　「気候変動はチャンス」　遊び心で拓く、アウトドアの未来 - 01月21日(水)08:00  Fashionsnap.com

「ザ・ノース・フェイス（THE NORTH FACE）」や「ゴールドウイン（Goldwin）」をはじめとする高機能なアウトドアプロダクトの開発に加えて、旅行などのリアルな体験提供にまで事業を広げ、ボーダレスな価値を創造する企業のゴールドウイン。2021年には長期ヴィジョン「PLAY EARTH 2030」を策定し、次なる成長軸と見込むゴールドウインブランドでグローバル売上高500億円を掲げるなど、変革期を迎えている。ファッションとアウトドア、ビジネスとサステナビリティの境界線を横断し、未来へと歩みを進める渡辺貴生社長CEOに、今後を聞いた。 このコンテンツは FASHIONSNAP が配信しています。

気候変動テーマなのにプライベートジェット急増？　ダボス会議に批判 - 01月20日(火)11:00  毎日新聞

　世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）が19日、スイス東部ダボスで開会した。環境団体グリーンピースの中東欧事務所は、昨年1月の開催時に、世界各国の首脳や企業トップら参加者のプライベートジェットの利用件数が2年前の3倍超と急増し、4人に1人が使ったとの試算を発表した。