「検索エンジン」とは？

トランプ大統領は何の証拠もなく何百万もの票を操作したとグーグルを非難 - 08月20日(火)18:00 

大統領は米国時間8月19日の朝、Twitter（ツイッター）でGoogle（グーグル）を激しく非難した。2016年の大統領選挙でヒラリー・クリントン氏に票が傾くようにGoogleが操作したと訴えたのだ。この重大な告発の元になった情報の出所は、何カ月も前の議会証言を蒸し返した古い報告書の中で語られていた仮説に過ぎない。 今朝のトランプ大統領のツイートには、実際の報告書からの引用は一切ないが、保守系監視団体Judical Watchのタグが付けられている。恐らく同団体に調査を依頼しているのだろう。大統領が誰にGoogleを訴えろと言っているのかは、定かではない。 Wow, Report Just Out! Google manipulated from 2.6 million to 16 million votes for Hillary Clinton in 2016 Election! This was put out by a Clinton supporter, not a Trump Supporter! Google should be sued. My victory was even bigger than thought! @JudicialWatch — Donald J. Trump (@realDonaldTrump) August 19, 201...more9 https://platform.twitter.com/widgets.js ワオ、報告書が今出た！2016年の大統領選挙でGoogleは260万から1600万もの票をヒラリー・クリントンに流していた！これはトランプ支持者ではなくクリントン支持者からもたらされた情報だ！Googleは訴えられるべきだ。だが、私の勝利は実際はもっと大きかったということだ！　@JudicalWatch 偶然にも、FOX Newsはそのような報告書が存在することを、5分ほど前に報道している。トランプはまた、先日、さまざまな中傷を受けたとしてGoogleとCEOのSundar Pichai（サンダー・ピチャイ）氏を批判した。 実際のところ、この報告書は「今出た」ものではなく、大統領が指摘しているような内容も書かれていない。FOXとトランプが言っているのは、おそらく2017年に発表された報告書のことだ。そこでは、2016年の大統領選挙の前哨戦でGoogleや他の検索エンジンに偏りがあったことを執筆者たちが解説している。 なぜ、そのような調査があったことに気がつかなかったのかと不思議に思っている方のために、その理由をお教えしよう。でたらめな調査だからだ。その内容には得るものが何もなく、ある大企業が選挙に介入したと非難するに値する証拠すら示されていない。 執筆者たちは、選挙前の25日間に95人が行った検索の結果を見て、最初のページで偏向の有無を審査した。彼らはほとんどの検索結果で、特にGoogleの結果ではクリントン氏が有利になる傾向にあったとの「クラウドソーシング」による判定を基に偏向を認識したと主張している。ただしその判定方法は説明されていない。 この検索に関するデータ、つまり、サンプル検索とその結果や、なぜそれを偏向と判断したかの理由などは示されていない。ファクトの考察もない。例えば、Googleが日常的に、またはオープンに、その人の普段の検索の内容、報告されている嗜好、地域などに合わせて検索結果を提示していることなどは考慮されていない。 関連記事：トランプ大統領が朝のツイートでGoogleとサンダー・ピチャイ氏を攻撃（未訳） 実際、Epstein（エプスタイン）氏の報告書は、通常の調査報告書の体をまったく成していない。 要約や序論もない。統計上の計算方法の解説もない。用語説明、考察、出典の記載もない。こうした基本的な情報がなければ、同分野や他分野の専門家の査読も叶わないばかりか、まったくの捏造された仮説と判別がつかない。この報告書の真偽を判断できる材料が何ひとつないのだ。 しかしRobert Epstein（ロバート・エプスタイン）氏は、自身のたった1件の報告書を大いに参照している。それは、2015年にPNAS（米国科学アカデミー紀要）に掲載された、故意に操作を加えた検索結果が候補者の情報を探す有権者にどのような影響を与えるかを解説したものだ。この題材に関して、彼は非常に多くの意見記事を執筆している。Epoch TimesやDaily Callerといった最右翼のメディアに頻繁に登場しているが、USA TodayやBloomberg Businessweekなどの無党派メディアにも寄稿している。 この調査で提示された数値には、まったくなんの恩恵もない。計算方法が説明されていない数字の中には、「Google検索でのクリントン支持の偏向は、時を重ねることで、少なくとも260万票がクリントンに移動する結果を招く」とエプスタイン氏が話しているものがある。この主張の裏付けとなる仕組みも正当な根拠も示されていない。あるのは、今回の報告書との共通点がほとんど見られない、2015年の彼の報告所に示された非常に空論に近い見解と憶測のみだ。その数値は、実質的にでっち上げと言える。 つまり、この報告書と呼ばれているものは、じつに異質なのだ。その主張に科学的な正当性を持たない事実無根の文書であり、ほぼ毎月Google批判の論説を掲載している出版社の人間の手によるものだ。これは、雑誌などに掲載されたわけではない。American Institute for Behavioral Research and Technology（行動調査およびテクノロジーのためのアメリカの研究所、AIBRT）という非営利の私的調査機関がネット上で発表したものに過ぎない。エプスタイン氏はこの研究所のスタッフだが、ここは今回の報告書など、もっぱら彼の文章を発表するためだけに存在しているように見える（私の質問に対してAIBRTは、資金提供者の公開に法的義務はなく、公開しない方針だが、「研究所の調査に偏向をきたすような寄付」は受け付けないと話していた）。 報告書の巻末でエプスタイン氏は、この報告書のために収集していたデータをGoogleが操作していた可能性を推測している。Gmailユーザーとそれ以外のユーザーからのデータの差を引き合いに出して、Gmailユーザーのデータは、報告書作成中ではあったが、すべて破棄することにしたという。 おわかりのとおり、非Gmailユーザーが見た検索結果は、Gmailユーザーが見た結果よりもずっと大きく偏っている。おそらくGoogleは、Gmailシステムを通じて我々の協力者を特定し、偏向していない結果が彼らに示されるよう計らったのだ。現時点でそれを確認することはできないが、我々が発見したパターンの説明としては妥当だ。 この仮説を妥当と見るかどうかは、みなさんの判断にお任せする。 これだけでも十分に酷すぎる話だ。しかし、トランプ大統領がこの軽薄な報告書を引き合いに出したことで、さらにファクトが歪められてしまった。大統領は「2016年の大統領選挙でGoogleは260万から1600万もの票をヒラリー・クリントンに流していた」と主張したが、そのようなことはこの報告書にすら書かれていない。 関連記事；ケンブリッジ・アナリティカ、トンランプ、ブレグジット、そして民主主義の死を紐解くNetflixのドキュメンタリー「The Great Hack」（未訳） この虚偽の主張の根源は、7月にエプスタイン氏が米上院司法委員会に出席したことにあるようだ。そこで彼は、テキサス州選出のTed Cruz（テッド・クルーズ）上院議員からスター扱いされ、投票における技術操作の可能性について専門家としての意見を求められた。それまでこの問題でクルーズ氏を支えていた専門家は、保守系ラジオのトーク番組のホスト、Dennis Prager（デニス・プレガー）氏だった。 またしても、データも調査方法も仕組みも示さず、エプスタイン氏は、Google、Facebook、Twitterなどが影響を与えたかも知れない260万票を「どん底の最低数」と説明している（影響を与えた、またはそれを試みたとは明言していない）。彼はまた、今後の、特に2020年の大統領選挙において「もしこれらすべての企業が同じ候補者を支持したなら、150万の浮動票が、人々が知らないうちに、当局が追跡できないよう紙の資料を残さず、流れる可能性がある」とも話している。 「彼らが用いている手法は目に見えない。...

Googleがモバイル学習アプリSocraticを買収してiOS版を再提供 - 08月18日(日)09:00 

Google（グーグル）は先週の発表の中で、宿題ヘルパーアプリSocratic（ソクラティック）の買収を公表しし、アプリに対する同社のAIテクノロジーの追加サポートと、iOSでの再提供について詳しく説明した。買収はどうやら水面下で行われていたもので、Googleによればアプリの買収自体は昨年だったという。 創業者の1人のLinkedInアップデートによれば、それは2018年3月のことだった。Googleは買収の詳細に関する質問にはコメントを拒否した。 Socraticは、すべての生徒が学習できるようにするコミュニティを作成することを目標に、2013年にChris Pedregal（クリス・ペドレガル）氏とShreyans Bhansali（シュレヤン・バンザリ）氏によって創業された。 当初このアプリは、Quoraに似たQ&Aプラットフォームを提供し、生徒たちの質問に専門家たちが答えていた。SocraticがシリーズAで600万ドルを調達した2015年の時点では、そのコミュニティは約50万人の生徒を抱えるまでに成長していた。その後同社は、ユーザー同士のつながりよりも、実用性に置くようになった。 2015年に提供が開始されたモバイルアプリでは、簡単な説明を得ることができるように宿題の写真を撮る機能が提供された。これは、Photomath、Mathway、DoYourMathとい...moreった、この分野の他の多くのアプリに類似した機能だ。 ただし、Socraticは単なる数学ヘルパーではない。科学、文学、社会科などの課題にも取り組むことができるのだ。 2018年2月には、Socraticはアプリのソーシャル機能を削除することを発表。そして6月には、同社はユーザーが投稿を行っていたQ&Aウェブサイトを閉鎖することになる。この決定は、失望したユーザーたちからのちょっとした反発を招いた。 Socraticは、アプリとウェブサイトは異なるプロダクトであり、同社は前者に集中することを戦略的に選択したのだと説明した。 「私たちは、他の人たちと同様に、現実の制約に縛られています。すべてを行うことはできません。それは必要に応じて意思決定とトレードオフを行うことを意味しています。この決定は特に痛みを伴うものでした」と、当時のコミュニティリーダーだったBecca McArthur（ベッカ・マッカーサー）氏は書いている。 その戦略とは、明らかに、SocraticをGoogleのAIを活用したプロダクトにすることだった。現在Socraticのエンジニアリングマネージャーであるバンザリ氏が執筆したGoogleのブログ投稿によれば、アップデートされたiOSアプリは、ユーザーを支援するためにAIテクノロジーを使用している。 iOSアプリの新しいバージョンでも、写真をスナップして回答を得たり、自分自身の質問をしたりすることができる。 例えば、生徒が教室での配布物を写真に撮ったり、「距離と変位の違いは何？」といった質問をすると、Socraticは最も適切な検索結果を返してくる。その後には説明やQ&Aセクション、そして関連するYouTubeビデオやウェブリンクさえもが続いている。それはまるで、宿題に関する質問に特化した検索エンジンのようなものだ。 Googleはまた、学生の質問を分析して、必要なリソースへ導くための基礎概念を特定できるアルゴリズムを、構築し訓練したと説明している。さらに支援が必要な学生のためには、アプリは概念をより小さく、理解しやすいレッスンに分解することができる。 さらに、アプリには、教育者たちの支援を受けて開発された、高等教育と高校の1000個以上のトピックに関するガイドが含まれている。学習ガイドは、学生がテストの準備をしたり、ただ特定の概念をより良く学習したりするためにも役立つ。 「教師と生徒のための教育リソースを構築する中で、私たちは彼らが直面する課題と、それを私たちがどのように支援できるのかについて、多くの時間を割いて彼らと語り合い合いました」とバンザリ氏は語る。「私たちは、生徒たちが勉強中にしばしば『行き詰まる』と聞きました。教室の中でなら、質問に教師が素早く応答してくれますが、自分で学習しているときに答を何時間を探すことは、生徒たちにとって苦痛なのです」と彼は言う。 ここがSocraticが役立つ場所だ。 とはいえ、この買収は他の点でもGoogleに役立つ可能性があるという。宿題ヘルパーへの重点的な注力に加えて、この買収はプラットフォームをまたがるGoogle Assistantテクノロジーを助けることになるかもしれない。なぜなら仮想アシスタントは、GoogleのKnowledge Graphがまだ取り込んでいない、より複雑な質問に答える方法を学ぶことになるからだ。 AIが搭載された、GoogleによるSocraticの再提供バージョンは、米国時間の8月15日にiOS上で提供された。そのリリースノートには、アプリが現在Googleの所有になったことも書かれていた。 アプリのAndroidバージョンは、この秋に登場する予定だ。 [原文へ] （翻訳：sako）...

ByteDanceが検索ポータルをオープン、ウェブと独自プラットフォームの結果をミックス - 08月13日(火)07:30 

ByteDanceは米国時間8月12日、新しい検索ポータルをオープンし、新たな一歩を踏み出した。Toutiao Sarchというこのポータルは、ByteDanceが所有するニュース収集サイトのToutiaoの一部で、現在はモバイル向けのみに最適化されている。 これはToutiaoのウェブサイトの一部だが、ポータルはユーザーがアプリ内でニュースやトピックが検索できるToutiao独自の検索機能とは別だ。Toutiao Searchはウェブからの検索結果を表示するが、中国の他の検索エンジンと同様、その結果は検閲される。例えば、現在大規模な民主化運動が行われている「香港」を検索すると、国家が認証したメディアやXigua Video、Douyin（中国国内向けのTikTok）やToutiaoといった、ByteDanc独自のサービスからの結果のみが表示される。 「レストラン」といったあまり議論のないトピックを検索すると、ByteDanceのアプリとウェブからの結果がミックスされて表示される。これはつまり同社の検索事業への参入が、現在検索エンジン市場の76%を占め、Sogou、Bing、360を所有しているBaiduへの競合となるだけでなく、ByteDanceが同社の全プラットフォームへのトラフィックを促進するのを助けることになる。中国市場への再参入を目指すGoogle（グーグル）の取り組み...moreは、閲覧を受ける検索エンジンの開発に従業員が抗議したため、昨年行き詰まった。 TechCrunchのManish Singh（マニッシュ・シン）が今月始めに報じたところによると、世界で最も高く評価されているテックスタートアップのByteDanceは、GoogleやBaidu、Bing、360からすでに人材を獲得している。今月始めにByteDanceのWeChatアカウントで公開されたとある求人投稿は、同社による初めての「ユニバーサルな検索エンジン」の公式発表だった。 TechCrunchは、この新しい検索ポータルについてByteDanceに問い合わせている。 [原文へ] （翻訳：塚本直樹Twitter）

フェイスブックの冠、インスタには逆効果 昨年、.. - 08月08日(木)16:15 

フェイスブックの冠、インスタには逆効果 昨年、検索エンジンのダックダックゴーが調べたところ、インスタグラムとワッツアップがフェイスブック傘下であることを知らない利用者が半数を超えることが判明 #インスタグラム #フェイスブック #ハードオンザストリート

サイト内検索エンジンの絞り込み検索機能「ZETA SEARCH ドリルダウンモジュール」の提供を開始 - 08月07日(水)11:30 

[ZETA株式会社] データ検索手法の一つであるドリルダウン検索は、キーワード検索同様に非常に利用頻度の高い検索機能です。 初めて訪問したECサイトなどで、探している商品が含まれるであろうカテゴリをクリックしたり、求める...

匿名制「ヘンタイ」ポルノサイトのユーザー情報110万件が流出 - 08月20日(火)12:15 

匿名制の人気 「hentai」 ポルノサイトが、110万人ぶんのユーザーデータベースを誤って公開し、誰もがメールアドレスから個人を特定できる状態にした。 Luscious.netのことは、hentaiやmangaポルノにハマっている人でなければなじみがないかもしれないが、米国で人気のウェブサイトの1つで、Alexaのランキングでトラフィックトップ5000に入っている。 あるセキュリティー研究者らがこのセキュリティー問題を発見し、露出したデータベースの詳細をTechCrunchが独占入手した。 しかし、TechCrunchは先週からサイトオーナーに接触してデータベースの安全を確保しようと試みているが未だに成功していない。TechCrunchからサイトオーナーにメールを送り（ユーザーデータの最初のレコードとして本人のメールアドレスが登録されていた）データ漏洩について公表するよう求めたが、度重なる催促にもかかわらず返信はない。我々は同サイトの連絡フォームやFacebook Messenger、LinkedInのコンタクトリクエスト、さらにはサイトの履歴データを調べてテキストメッセージも使ってオーナーに連絡を取ろうとした。 サイトのウェブホストに連絡をとったところ、データベースへのアクセスをブロックしてくれたため本件を報道することができた。 【アップデート】 本誌が記事を公開したあと初めて...more、サイトオーナーはメールに返信し、セキュリティー欠陥を認めた。「被害にあったユーザーには、個人メールアドレスが露出した可能性について連絡を取る予定だ」とサイトオーナーは言った。 当該データベースには、同サイトのバックエンドデータすべてが含まれていたようであり、アルバムが23万5000件、ユーザーのブログ投稿3万件、ビデオ900件、画像1970万枚などが含まれていた。 露出されたデータには、ユーザー名、ブログ投稿、フォロワー、位置情報などサイトでのユーザー行動に関するレコードもあり、ユーザーの非公開メールアドレスも入っていた。TechCrunchが調べたところ、偽アドレスでサインアップしたアカウントもあったが、多くのメールアドレスは本物で、同サイトを利用した実在の人物を特定することができた。 しかし、データベースにパスワードは設定されていない。 TechCrunchは、同サイトで新規アカウントを作成し、作ったばかりのユーザー名をデータベースで検索してみたところ、ユーザー名はほぼ瞬時に見つかり、データベースがバックアップファイルではなく、リアルタイムでアップデートされていたことがわかった。 漏洩デバイスやデータベースの検索エンジンであるShodanによると、データベースは8月4日以降露出していた。 これは、データベースにパスワードや基本的なセキュリティー措置をとらずにユーザーデータを危険に晒した企業の最新事例だ。最近では、暗号通貨ローンサイトがクレジットカード情報を露出したり、数千件の医療保険申請書が露出したり、出会い系アプリ「JCrush」のセキュリティー欠陥などが見つかっている。 関連記事：常套句「プライバシーやセキュリティを真剣にとらえている」は耳にタコだ [原文へ] （翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Amazon の ザッポス 、 AI 活用で「検索エンジン」を再構築 ： 返品率を低下させるため - 08月16日(金)08:50 

Amazonの子会社で靴や衣服、アクセサリーのオンライン販売を行うザッポス（Zappos）が、機械学習と人工知能（AI）を活用してEC体験の向上や返品率の低減、検索エンジンの改善を進めている。 The post Amazon の ザッポス 、 AI 活用で「検索エンジン」を再構築 ： 返品率を低下させるため appeared first on DIGIDAY［日本版］.

米国海軍がYouTubeクリエイターを起用の新兵募集キャンペーンを展開 - 08月09日(金)13:30 

合衆国海軍はYouTubeのクリエイターの力を借りて、技術系の新兵を見つけたいようだ。 海軍新兵募集司令部のCMO（Chief Marketing Officer、マーケティング最高責任者）であるMatt Boren（マット・ボレン）大佐によると、これまではテレビなどの伝統的なメディアを利用してきたが、それらではもはや、ポストミレニアルの世代（1997年以降生まれ）に到達できない。 ボーレン大佐は「今のオーディエンスは、何かを見つけたいと思ったらYouTube上の検索エンジンを使う。オーディエンスが実際にいるところへ行かなくては、何を話しても無駄だ」と語る。 そこで海軍は、専属広告代理店のVMLY&RとWavemaker、およびGoogleを起用して、科学やテクノロジー、数学などに強いYouTubeクリエイターを見つけ、彼らに海軍の技術系の仕事や仕事の環境を魅力的に紹介してもらうことにした。具体的には、Kevin Leiber（ケヴィン・レイバー）氏がハンドル名Vsauce2として原子力潜水艦に乗船して撮影、Jake Koehler（ジェイク・コーラー）氏がハンドル名Dallmydとして爆発物処理班と共同作業、そしてWilliam Osman（ウィリアム・オスマン）がサイバーセキュリティのチームと談話した。 ボレン大佐によると「クリエイターたちには彼らの好きなようにさせた...more。版権は海軍にあるとか、そんな上から目線の口出し手出しをまったくしていない。彼らに海軍の仕事の環境の中で時間を過ごしてもらい、そこで理解し感じたものをオーディエンスに伝えてもらいたかった」とのこと。 本日ローンチする「Sailor VS」シリーズには、わずか3名のYouTubeクリエイターが参加している。今後はインフルエンサーマーケティングキャンペーンの実験をもっとやってみたい、とボレン大佐は言う。そして、一般的なメディア消費のトレンドが完全になくなってしまうわけではないだろうと見ている。 しかしなぜYouTubeクリエイターの起用という話になってしまうのかといえば、海軍の新兵募集の規模が最近はとても大きいからだ。大佐によると、今年だけでも5万名の空きを満たさなければならない。ただし高度な技術職は、そのわずか数%にすぎないが。 関連記事: 誰もがインフルエンサーになりたい！Z世代のイベントVidConで感じたソーシャルメディアの未来 画像クレジット: YouTube [原文へ] （翻訳：iwatani、a.k.a. hiwa）

【リンリーグループ社調査報告】通信機器用半導体の市場予測 - 08月07日(水)17:00 

【調査レポートのサマリー】2019年7月31日発行半導体市場を専門とする米国調査会社リンリーグループ社 （The Linley Group） の調査レポート「通信機器用半導体の市場予測　2018-2023年」は、通信機器用半導体の市場をチップベンダ、投資者、OEMがこの巨大な成熟市場をどのように見ているかや、新しいカテゴリーの成長の速度を見きわめようとしている。調査対象とする通信用半導体製品カテゴリーは、10、25、40、50、100、400ギガビットイーサネットコンポーネント、PONとVDSLトランシーバ、ケーブルモデム、ネットワーク検索エンジン、ホームネットワーキング用チップ、光伝送用IC、光モジュールに使用される光インターフェースコンポーネントなどである。FPGA、内蔵プロセッサ、サーバプロセッサ、統合基地局用プロセッサについても記載している。"Communications Semiconductor Market Forecast 2018-2023" provides the detailed market information needed to sort out the complexities of this market. With this report, chip vendors, investors, and OEMs will readily see h...moreow big the mature product markets are and how fast the emerging categories are growing.Communications semiconductor product categories covered in the report include 10-, 25-, 40-, 50-, 100-, and 400-Gigabit Ethernet components, PON and VDSL transceivers, cable modems, network search engines, home-networking chips, optical-transport ICs, and optical-interface components used in optical modules. Also included are forecasts for FPGAs, embedded processors, server processors, and integrated base-station processors.The report includes a brief text summary providing analysis of the data and a set of tables for more than a dozen categories of communications semiconductors. The single-user license includes summary analysis of the data and is packaged with a non-printing PDF that provides market-forecast tables for more than a dozen product categories. The corporate license includes a PDF that permits printing. For easier data reuse, the corporate-license edition is packaged with a Microsoft Excel workbook containing all of the data.リンリーグループ社（The Linley Group）は、半導体市場の専門とする米国の調査会社です。データリソースは、日本の正規代理店としてリンリーグループ社の調査レポートおよびニューズレターを販売しています。■　調査レポート　■通信機器用半導体の市場予測　2018-2023年Communications Semiconductor Market Forecast 2018-2023出版年月：2019年7月31日http://www.dri.co.jp/auto/report/lg/lgcomsemifore.html◆米国市場調査会社　リンリーグループ社（The Linley Group）についてhttp://www.dri.co.jp/auto/report/lg/index.html株式会社データリソースは、リンリーグループ社（The Linley Group）の日本での正規販売代理店として、調査レポートの販売などを行っています。◆このプレスリリースに関するお問合せリンリーグループ社（The Linley Group）　日本正規販売代理店株式会社　データリソース107-0052　東京都港区赤坂1-14-5 アークヒルズエグゼクティブタワーN313Tel：03-3582-2531Fax：03-3582-2861Eメール：office@dri.co.jphttp://www.dri.co.jp◆データリソースメールマガジンバックナンバーhttp://www.dri.co.jp/mm◆メールマガジンのお申し込みhttp://www.dri.co.jp/contact/magmag-form-tag.html配信元企業：株式会社データリソースプレスリリース詳細へドリームニューストップへ...

「Google画像検索」が刷新、ショッピング情報が充実 - 08月07日(水)10:03 

「Google Images」（Google画像検索）が刷新される。グーグルは米国時間8月6日、再設計された画像検索エンジンをリリースすると述べた。