「ホールディングス株式会社」とは？

世界の「チョコ旅」が叶うショコラセレクトショップ。表参道にオープン - 09月05日(木)20:00 

東京・表参道の路地裏。ターコイズブルーの小さな店内に足を踏み入れると、そこに甘く芳しい世界が広がっている。フランス語で「見つける」という意味を持つ“Trouver”を店名に配した「Chocolat Trouver（ショコラ・トルべ）」。ここは、世界のまだ見ぬチョコレートに出会う場所。自分にぴったりのチョコに出会うショコラセレクトショップ自分のためのおやつやご褒美に、特別な日、特別な人への贈りものとして、人生のあらゆるシーンにチョコレートは存在する。自分にとってお気に入りのチョコレートに出会うことは、もしかしたら座右の書と等しく、ときに人生の指針にもなってくれる。いささか表現が過ぎるかもしれない。でも、あらゆるスイーツのなかでも、それほどチョコレートとは尊いものだったりもする。そんな、自分にぴったりのチョコレートを探す旅が、このセレクトショップでは叶うのかもしれない。今週グランドオープンを迎えた最初のラインナップを紹介しよう。極上の塩キャラメルチョコレートが人気のベルギー発「CENTHO（セントー）」。国内初となる、好みのショコラを1粒から選べるショーケースでの販売を展開している。また、唯一無二のふわふわ食感のマシュマロチョコレートが特徴の「BARU（バルー）」や、オーガニック原料を主とした「GOODIO（グーディオ）」は、フレーバーごと異なる幾何学模様のパッ...moreケージデザインが特徴。プレゼントにセンスが光るブランドだ。そのほか、合成香料・合成着色料・植物油脂を一切使用せず、世界中の素材を高度なブレンド技術でミックスさせる「Dolfin（ドルファン）」。そして、保存料不使用100%ピュアカカオバターチョコレートのみにこだわり、トラッドな技術とレシピをベースにしながらショコラの進化を創造する「BRUYERRE（ブリュイエール）」。催事出店などで見かけたことはあっても、日本で常設店舗にて購入できるのは「Chocolat Trouver」が初となるそうだ。こぢんまりした空間ながら、カフェスペースを設けた店内。表参道散策の途中、気になるチョコレートやドリンクでひと息入れるといった用途にも良さそうだ。世界中からやってくる新しいショコラブランドとの偶然の出会いを求めて。ブティックやセレクトショップを巡る感覚で、立ち寄ってみてはいかがだろう。『Chocolat Trouver』【住所】東京都港区北青山3-10-19 Arrows aoyamaⅡ 1F【アクセス】東京メトロ「表参道」駅 B2出口より徒歩2分【カフェスペース席数】テーブル席 5席、スタンディングテーブル席 3席【営業時間】10:30～20:00【定休日】不定休【Instagramアカウント】https://www.instagram.com/chocolat_trouverTop image: © 西本Wismettacホールディングス株式会社

世界アルツハイマー月間を中心とした取組み　オレンジライトアップおよびオンラインセミナー開催　～『“Talk with”話そう。認知症のこと。』～ - 09月05日(木)16:00 

ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社（グループＣＥＯ取締役代表執行役社長：奥村 幹夫）は、ＳＯＭＰＯグループとして、９月２１日の世界アルツハイマーデーおよび９月の世界アルツハイマー月間※１を中心に、今年度も認知症の社会啓発を促す取組みを実施します。※１ 国際アルツハイマー病協会と世界保健機関が共同で、９月２１日を世界アルツハイマーデー、９月を世界アルツハイマー月間と定めています。日本では、２０２４年１月１日に施行された「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」において、９月２１日を「認知症の日」と定めています。１．背景ＳＯＭＰＯグループは、ＳＯＭＰＯのパーパスである“安心・安全・健康であふれる未来へ”に向け、「認知症に備える・なってもその人らしく生きられる社会」をスローガンに ２０１８年から「ＳＯＭＰＯ認知症サポートプログラム※２」を展開しています。認知症当事者の方とそのご家族、介護現場で働くスタッフの声や、包括連携協定先である「国立研究開発法人国立長寿医療研究センター」からのアドバイス等、さまざまな立場の方の知見や意見を活かし、グループ横断で展開しています。※２ 「ＳＯＭＰＯ認知症サポートプログラム」については、以下の特設サイトをご参照ください。https://www.sompo-egaoclub.com/sompo-dementiasupportprogram/２．『“Tal...morek with”話そう。認知症のこと。』についてこれまでは少し話しづらかった「認知症のこと」。しかし、決して他人事ではない、そのことについて思うところを夫婦や親子、ときには企業と個人の間でも正面から本音で話し合う。認知症を話題にすることがもっとオープンになる。そんな「きっかけ」づくりを目指しています。３．認知症の啓発を促す取組みＳＯＭＰＯグループは、「認知症に備える・なってもその人らしく生きられる社会」の実現に向けて、認知症への理解を深めるための以下の取組みを実施します。（１） オレンジライトアップ＜２０２４年９月２１日（土）１７：３０頃より：損保ジャパン本社ビル＞２０１７年から行っている本社ビルのオレンジライトアップを今年も実施します。今回初めて、小型ドローンによる空撮を同時間帯に行うとともに、公益社団法人認知症の人と家族の会が主催する「Ｌｉｖｅ！ライトアップ２０２４※３」に、唯一の民間企業として YouTubeライブ配信に参加します。※３ 公益社団法人認知症の人と家族の会「Live!ライトアップ２０２４」９月２１日（土）１９：００に公開予定https://www.youtube.com/watch?v=sys8yWY0Ijk（外部サイトにつながります）（２）第８回「共に生きる 認知症を考えるセミナー」の開催＜２０２４年１１月１１日（月）１８：００～１９：３０（予定）＞今回は、約１５年間認知症の母を介護してきたジャーナリストの安藤優子さんをお招きし、『“Talk with”新しい認知症観』をテーマとして、オンライン形式で実施します。【お申し込み】https://que.digital.asahi.com/question/11014531（外部サイトにつながります）※事前登録制・受講料無料、どなたでもお申し込みいただけます。（３）ＳＯＭＰＯグループ会社による認知症バリアフリー宣言※４認知症の方やそのご家族が安心・安全・健康に暮らせる認知症バリアフリー社会の実現を目指し、グループ会社のバリアフリー宣言の策定を推進しています。今後もグループを挙げて地域共生社会の実現に向けた取組みを進めていきます。（２０２４年８月末時点でグループ１０社が宣言）※４「認知症バリアフリー宣言」の概要日本認知症官民協議会は、「地域共生社会」の実現に向けて認知症バリアフリーの取組みを進める企業・団体等の組織に対して、認知症バリアフリー宣言組織としてロゴマークの付与やＷｅｂサイトでの公表を行っています。それにより、認知症の方やそのご家族等が安心して生活できる環境を提供するとともに、企業・団体等の認知症バリアフリーの取組みの推進に寄与し、認知症バリアフリー社会の機運を醸成することを目的としています。４．今後についてＳＯＭＰＯグループは、共生社会の実現を推進するための認知症基本法に関する目的・基本理念に則り、各施策を通じて「認知症に備える・なってもその人らしく生きられる社会」の実現に向け、取り組んでいきます。以上配信元企業：SOMPOケア株式会社プレスリリース詳細へドリームニューストップへ

【社員研修、一般講座をお考えの皆様へ】　講師派遣FILEが、あなたの学びの場を広げる「ANA Study Fly」のサービスの提供を開始！ - 09月03日(火)13:00 

講演会やセミナーへ講師を派遣する「講師派遣FILE」は、2024年9月よりANAホールディングス株式会社「ANA Study Fly」の仲介代理店としてサービスの提供を開始します。

「Nomura Report 2024」発行のお知らせ - 08月30日(金)19:33 

2024年8月30日 野村ホールディングス株式会社 野村ホールディングス株式会社（代表執行役社長グループCEO:奥田健太郎、以下「当社」）は、このたび、2024年版の統合報告書「Nomura Report 2024」（以下「本レポート」）を発行しました。当社では、お客様や株主をはじめとするステークホルダーの皆様に、野村グループの企業活動を総合的に紹介することを目的として、財務および非財務情報を幅広くまとめた統合報告書「Nomura Report」を2012年より発行しています。   本レポートでは、2024年4月に策定した野村グループのパーパスを起点に、ステークホルダーの皆様への価値提供の取組みについて、経営陣のメッセージ等を交えながら分かりやすくお伝えできるように工夫しました。   また、当社のサステナビリティに関する方針や体制、施策につき最新の事例も含めご紹介するため、「野村グループ サステナビリティレポート 2024」を初めて作成しました。本レポートと合わせて、野村グループへのご理解を深めていただく一助となれば幸いです。     以 上  

冷凍冷蔵倉庫「厚木低温ＤＣ」オープン！ - 08月30日(金)11:00 

三温度帯の食品物流ネットワークを全国で展開するＳＢＳフレック株式会社（社長：加藤元、本社：東京都新宿区）は９月１日、神奈川県厚木市に倉庫面積約4,000坪４階建の冷凍冷蔵倉庫「厚木低温ＤＣ」を開設することをお知らせいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆この度開設する新拠点「厚木低温ＤＣ」は、首都圏中央連絡自動車道「海老名ＩＣ」より約6.5km、東名高速道路「厚木ＩＣ」より約７kmと、首都圏を中心とした広域へのスムーズな配送が可能です。また、4,000坪の広大なスペースを活用し複数拠点を当該施設に集約することで、物流業務におけるコストの削減と効率化に貢献。物流2024年問題解消に向けた全国配送の中核拠点としてご利用いただけます。当センターでは、冷凍・冷蔵食品をはじめとした各種商品の保管・管理を一括で行い、パレットやケース単位の出荷はもちろん、ピース単位でのバラピッキングなど、幅広いご要望にお応えできる体制を整えております。ＳＢＳフレックの事業軸である食品物流を強みに、近年需要が高まるＥコマース物流に対応可能なサービスを提供していますので、ご興味をお持ちのお客様は、ぜひ当センターの特設ページをご覧ください。当センターご利用のお問合せにつきましては、下記厚木低温ＤＣ特設ページをご覧ください。＜　https://www.sbs-flec.co.jp/sbsfle...morec/location/atsugi/　＞ＳＢＳフレックグループは、今後も全国に拠点を拡充させ、食のサプライチェーンを支えることでお客様のさらなる成長と事業拡大に貢献してまいります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上■ご参考＜厚木低温ＤＣ施設概要＞所在地 神奈川県厚木市飯山南３丁目１６番７号　LOGI FLAG COLD厚木I賃貸面積 4,167.46坪（内　チルド1,283.99坪　フローズン2,883.47坪）建物概要 ５階建（倉庫４階建）梁下有効高 5.5m床荷重 1.5t/m2＜ＳＢＳフレック株式会社概要＞本社：東京都新宿区西新宿8-17-1　住友不動産新宿グランドタワー代表者：代表取締役社長 加藤　元創業：1956年（昭和31年）親会社：ＳＢＳホールディングス株式会社（持株比率65.99％）資本金：2億19百万円（2023年12月末現在）売上高：約531億円 （2023年12月末現在、ＳＢＳフレックグループ連結）従業員数：308名 （2023年12月末現在）事業所：北海道から九州まで全国に約70点を設置関係会社：ＳＢＳフレックネット（株）、（株）日ノ丸急送事業内容：旧雪印物流（株）の時代から約半世紀にわたって食品の低温物流を全国ネットで展開しています。2004年にＳＢＳグループ入り。同グループの食品・３温度帯物流事業のコア会社として、食の安全をしっかり守る物流品質で全国のお客様に輸送・保管・流通加工・センター運営などをご提供しています。また、物流全般を一括でお引き受けする３ＰＬサービスにも注力しております。ＵＲＬ：http://www.sbs-flec.co.jp■本件に関するご見学・サービスお問い合わせ先ＳＢＳフレック株式会社営業推進本部　TEL　0120-836-095関東統括支店　TEL　050-1741-4212■本件に関するマスコミからのお問い合わせ先ＳＢＳホールディングス株式会社ＩＲ・広報部　TEL：050-1741-2240／e-mail：contact11@sbs-group.co.jp※ 当資料に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。配信元企業：ＳＢＳホールディングス株式会社プレスリリース詳細へドリームニューストップへ

静岡市プレミアムデジタル商品券 1次販売の結果と2次発売の背景 - 09月05日(木)16:21 

静岡市では、地域経済の活性化を目指し、「しずトク商品券」という名称でプレミアム付きデジタル商品券を発行しています。この商品券は、スマートフォンを使って簡単に申し込みから利用までが完結するため、若年層を中心に利用が促進されています。特に、コロナ禍以降の非接触決済のニーズに対応する形で、デジタル商品券が活用されるようになりました。 2024年5月10日から利用が開始されたこの「しずトク商品券」は、SBIホールディングス、九州電力、筑邦銀行の合弁会社「まちのわ」が提供しています。プラットフォームには、SBI R3 Japanが販売およびサポートするブロックチェーン「Corda」が採用され、データの透明性と安全性が確保されています。 目次 静岡市プレミアム付きデジタル商品券の概要 商品券の概要 1次販売の結果と2次販売の実施 デジタル商品券の利便性と課題 まちのわ社とは まちのわ社の地域情報プラットフォームの特徴: まとめ 静岡市プレミアム付きデジタル商品券の概要 引用：静岡市プレミアム付きデジタル商品券実行委員会 「しずトク商品券」は、静岡市内の約3,500店舗で利用可能で、総額32億5,000万円分が発行されます。購入者は5,000円で6,250円分の商品券を得られ、25%のプレミアムが付いています。すべての手続きはスマートフォンアプリで完結し、ブロックチェーン技術を活用してい...moreます。これにより、発行や清算が効率化され、地域経済の活性化と利用者の利便性向上が期待されています。 1-1. 商品券の概要 発行元: 静岡県静岡市 発行総額: 32億50,000万円 購入額: 5,000円（額面6,250円） 利用期間: 2024年5月10日〜2024年11月30日 購入条件: 静岡市在住、または通勤・通学者 利用可能店舗: 静岡市内の約3,500店舗 引用：静岡市プレミアム付きデジタル商品券実行委員会 2. 1次販売の結果と2次販売の実施 1次販売では申し込み数が予想を下回ったため、6月3日から2次販売が実施されました。総発行数52万口のうち、約6割にあたる31万口が申し込まれました。 静岡市長の難波氏は、申し込みが多かったにも関わらず周知が不足していたと述べています。静岡市商業労政課の藤原主査は、デジタル商品券の初の試みとして、アプリダウンロードなどの入口のハードルが高かったのではないかと分析しています。高齢者からは「スマホを持っていない」「難しい」といった声もあり、デジタルに抵抗がある層には利用が難しかったとされています。 3. デジタル商品券の利便性と課題 デジタル化による利便性の向上 簡便な手続き: スマートフォン一台で申し込みから購入、店舗での利用まで完結します。 効率的な精算: 店舗には専用のQRコードが設置されており、支払い時にスキャンするだけで済むため、精算がスムーズです。 自動集計: 店舗側は商品券の利用状況を自動で集計できるため、売上管理が容易になります。 デジタル化による課題 周知不足: 高齢者層への周知が不十分で、利用促進が難しかった。 デジタルデバイド: スマートフォンを日常的に使用していない層には、情報が届きにくく、利用が困難。 宣伝の効果: SNSを活用した宣伝が効果的である可能性がありますが、どれだけ拡散されるかは事前告知とインセンティブ次第です。事前の告知や宣伝戦略が重要です。 4.まちのわ社とは: 引用：株式会社まちのわ 株式会社まちのわは、九州電力株式会社、株式会社筑邦銀行、SBIホールディングス株式会社の3社が2021年5月に設立した合弁会社です。地域のデジタル化を推進し、プレミアム付き電子商品券や地域通貨の発行・運用を通じて地方創生と地域経済の活性化を図っています。 自治体がブロックチェーンを活用するメリット 不正防止: データの改ざんが難しく、高い安全性を提供。 業務効率化: 契約業務などの効率化が可能。 コスト削減: 運用コストの削減が期待される。 ブロックチェーン技術は、分散型台帳技術として取引の記録を正確に保存する仕組みです。従来の中央集権的管理に比べて、データの改ざんや漏洩を防ぐ安全性があります。ブロックチェーンは食品や物流、製造ラインなどのトレーサビリティ分野でも活用されており、地方自治体のサービスにも期待されています。 4-1. まちのわ社の地域情報プラットフォームの特徴: 地域との接続: スマートフォンアプリを通じて、地域経済の活性化を支援。 デジタル化: プレミアム付き商品券や地域通貨、ポイントを電子化し、地域の情報発信もサポート。 地域貢献: 消費を地域内で促進し、人とお金の循環を図る。 まちのわ社の事例：現地決済型ふるさと納税サービス 株式会社アコーディア・ゴルフは、まちのわ社と提携し、群馬県藤岡市および甘楽町に対して現地決済型ふるさと納税サービスを提供しています。このサービスにより、利用者はスマートフォンアプリで寄附手続きから返礼品の受領までを完結できるようになり、ゴルフ利用券が即時発行されます。これにより、自治体のコスト削減と利便性向上が実現されています。 5.まとめ 今回の「しずトク商品券」プロジェクトに見られるように、ブロックチェーンを活用した電子商品券は、単なる利便性向上に留まらず、地方自治体にとっては新たな地方創生の手段となり得ます。事務負担の軽減やコスト削減に加え、地域内での消費促進を通じて、地域経済を循環させるサステナブルな仕組みが構築されています。さらに、ReFiの観点から見ると、これらのデジタル技術は地域経済を持続的に再生するための重要なツールとなります。今後、NFTやDAOなどの技術も活用し、地域の資源を最大限に引き出す取り組みが期待されています。これにより、地方のサステナビリティと経済発展を同時に促進することが可能です。 地方自治体がこれからのデジタル社会に適応するためには、DX（デジタルトランスフォーメーション）とブロックチェーンの積極的な導入が欠かせません。電子商品券やふるさと納税の分野では、これらの技術がすでに成果を挙げており、今後の発展にも期待がかかります。The post 静岡市プレミアムデジタル商品券 1次販売の結果と2次発売の背景 first appeared on サステナビリティ・ESG金融・投資メディア - HEDGE GUIDE....

「国際物流総合展2024 第16回Logis-Tech Tokyo 2024」に出展 - 09月05日(木)13:00 

2024/9/5 SGホールディングス株式会社 　SGホールディングスグループの佐川急便は、SGホールディングスグループ傘下各社および協力会社と合計11社の共同で、アジア最大級の物流・ロジスティクスに関する総合展示会「国際物流総合展2024 第16回Logis-Tech Tokyo 2024」(場所：東京ビッグサイト、期間：9月10日～13日)に出展します。   　出展するブースでは、「物流の“力”で、社会課題の解決に挑む～低炭素・高効率を実現するSAGAWAの物流ソリューション～」をテーマに、災害対応・環境問題・少子高齢化による人材不足などさまざまな社会課題に対し、当社グループが提供できる商品・サービスを映像やプレゼンテーションなどを通して紹介します。   ■出展者情報：ブース番号6-603 https://www.logistech-online.com/webguide/company.php?no=111   出展ブース(イメージ)   ■紹介する4つのカテゴリ ＜タウンサポート＞ 地域社会が抱えるさまざまな課題に対し、イベントサポート、観光振興、災害対策、自治体の業務サポートなど、物流企業グループならではのソリューション   ＜環境対応＞ 持続可能なサプライチェーンを構築するために...more推進する、環境配慮型の取り組み   ＜EC物流＞ EC市場の成長に対し、EC事業者の人材不足やコスト高騰など、事業の持続可能性を阻む課題を解決し、サポートするさまざまなソリューション   ＜輸送品質＞ 物流コストの最適化や効率化のみならず、お客さまの荷物を最適な状態でお届けするための温度管理、輸送・包装資材の工夫など、高品質な輸送を実現する取り組み   ■開催概要 会期 2024年9月10日(火)～13日(金)　10:00～17:00 会場 東京ビッグサイト　東1～8ホール 出展エリア 6-603 共同出展参加社 (合計11社) 佐川急便株式会社　 https://www.sagawa-exp.co.jp/ SGムービング株式会社　 https://www.sagawa-mov.co.jp/ 株式会社ワールドサプライ　 https://www.world-supply.co.jp/ 佐川グローバルロジスティクス株式会社　 https://www.sagawa-logi.com/ SGHグローバル・ジャパン株式会社　 https://www.sgh-globalj.com/ SGリアルティ株式会社　https://www.sg-realty.co.jp/ 佐川アドバンス株式会社　https://sg-advance.co.jp/ SGモータース株式会社　https://www.sg-motors.co.jp/ SGシステム株式会社　https://www.sg-systems.co.jp/ SGフィルダー株式会社　https://www.sg-fielder.co.jp/ 佐川印刷株式会社　 https://www.spcom.co.jp/ 主催 一般社団法人 日本産業機械工業会 一般社団法人 日本産業車両協会 一般社団法人 日本パレット協会 一般社団法人 日本運搬車両機器協会 一般社団法人 日本物流システム機器協会 公益社団法人 日本ロジスティクスシステム協会 一般社団法人 日本能率協会 イベント公式Webサイト https://www.logis-tech-tokyo.gr.jp/ltt/index.html  

社名変更のお知らせ：９月１日より「ITbookホールディングス」から「SAAFホールディングス」へ - 09月02日(月)09:00 

  2024年９月２日プレスリリース SAAFホールディングス株式会社 東証グロース：１４４７ コンサルティング・システム開発・人材・地盤調査改良事業を行う ITbookホールディングスが「SAAFホールディングス」に社名変更   ITbookホールディングス株式会社(所在地：東京都江東区、代表取締役社長：前 俊守)は、2024年9月1日付で、「SAAFホールディングス株式会社」へ社名を変更しましたことをお知らせします。   この度、2024年９月１日付で、「ITbookホールディングス株式会社」から「SAAFホールディングス株式会社」へ社名を変更いたしましたので、以下のとおりお知らせいたします。   ■新社名 　・社名　　：SAAFホールディングス株式会社 　・呼称　　：サーフホールディングス株式会社 　・英語表記：SAAF Holdings Co.,Ltd.   ■社名変更の経緯 2018年10月にＩＴｂｏｏｋ株式会社とサムシングホールディングス株式会社が共同株式移転を行い当社が設立されました。設立から５年が経過し、売上高292億円（2024年３月期）、連結従業員数2,300名を超える企業規模に成長することができました。 今後、更なる成長のステージとして、大幅な組織再編および構造改革に着手し、ステークホル...moreダーに対して当社グループ全体の協創と協力によるシナジーを発揮させ、更なる拡大を目指しています。 この度は、グループ全体の一体感を醸成するとともに「コンプライアンスを大前提とした、安定的・長期的な成長と利益の確保」を追求していく意思表明の象徴の一環として社名変更をし、より一層の企業価値の向上を図ってまいります。   ■新社名に込めた想い 　「SAAF」は（Support As A Foundation）の頭文字をとって「SAAF（サーフ）」と名付けています。 直訳の「土台として支える」のとおり、さまざまな分野でお客様に寄り添い、心のこもったサービスを提供するプロフェッショナルとして、安定的・長期的に『社会を支える存在』でありたいとの想いを込めております。   ■新コーポレートロゴ ロゴマークに使われているスパイラルのモチーフは、SAAFの頭文字「S」を形作り、社名の「サーフ」という響きとも親和性が高く、爽やかさと誠実さをイメージしています。 また、さまざまな事業の組み合わせによりシナジーを生み出す様も表現しています。さらに、オレンジの差し色は創業者の想いと、明るく元気で、アクティブな印象をイメージしています。     ■会社概要 　・新社名　：SAAFホールディングス株式会社（SAAF Holdings Co.,Ltd.） 　　　　　　　https://www.saaf-hd.co.jp/　・所在地　：〒135-0061　東京都江東区豊洲３丁目２番24号　 　　　　　　　豊洲フォレシア９階 　・代表者　：代表取締役社長　前 俊守 　・事業概要：ITコンサルティング、システム開発、システム機器販売 　　　　　　　人材派遣・紹介、地盤調査改良 　　　　　　　地盤保証等を営む傘下子会社及びグループ会社の支配及び 　　　　　　　管理並びにこれに付帯又は関連する業務  

電通、“消費”から“創費”を生む、サステナブルな経済システムを展開 - 08月30日(金)11:15 

2024年8月30日 株式会社　電 通 　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、Shopping for Goodプロジェクト推進委員会の一社として、日常の“お買いもの”を通じて社会をよくしていくプロジェクト「お買いいもの～It’s Shopping for Good.～」※1の第3弾を2024年9月1日（日）より全国約3500店舗で実施します。 　本プロジェクトでは生産と消費の効率化が優先される経済システムから、“消費”の中に「寄付」を内包した“創費”を生む経済システムへの転換を目指しており、経済の最前線である小売りからサステナブルな経済の活性化を推進していきます。当社は、メーカーや決済サービス、小売業と共にShopping for Goodプロジェクト推進委員会を発足させ、その企画・構想から運営実施に携わっています。2022年（第1弾）、2023年（第2弾）の取り組みでは、累計で約81万人の生活者が参加し、約3768万円の寄付が集まりました。 　なお、第3弾では生活者がより身近に寄付を感じられるように、参画小売業各社が目指す「社会／地域貢献」につながる寄付テーマおよび寄付先を選定しています。さらに、参画メーカー横断での店頭施策やそれぞれのメーカーが持つ販売チャネルを活用することで、今後の商機を創出し、サステナブルな経済システムを維持す...moreる環境を提供します。   〈お買いいもの～It’s Shopping for Good.～〉   　近年、生活者のSDGsへの関心は高まっていますが、テーマによっては身近さを感じにくく、参加のハードルが依然として高い状況です。また、「買わない」「使わない」ことでSDGsを実践しようとする生活者が日本では多い傾向もあります。「買ってもらう」「使ってもらう」ことで経済を活性化しながらも、より良い社会との両立を目指していくために、生活者が日頃の生活の中で取り組める身近なSDGsへの参加を実現する仕組みづくりが課題となっています。   　お買いいもの～It’s Shopping for Good.～は、生活者が日常のお買いものを通じて社会に貢献できる仕組みです。具体的には、対象店舗でd払いまたはPayPayの決済で対象商品を期間累計税込1500円以上購入すると、購入額の1％が参画小売業の指定した社会貢献団体へ寄付され、購入者にも最大10％のポイントが付与されます※2。また、参画企業も本取り組みを通じて対象売り上げの1％を社会貢献団体へ寄付します。そのため、社会貢献に対するハードルが高いと感じている生活者にとっても、日常の延長線上で気軽に参加できる仕組みになっています。   　本取り組みは、現代の経済システム、とりわけ消費社会のあり方を再定義することで、より多くの生活者がSDGs活動に参加しやすい仕組みを提供し、社会貢献についてまずは行動することから始め、意識を変えていくことを目指しています。   ■お買いいもの～It’s Shopping for Good.～第3弾の概要   〈対象期間〉 　2024年9月1日（日）から9月30日（月）   〈参画企業〉 　花王株式会社、キリンビバレッジ株式会社、KINCHO（大日本除虫菊株式会社）、東洋水産株式会社、 　ネスレ日本株式会社、久光製薬株式会社、株式会社NTTドコモ、PayPay株式会社、株式会社電通、　小売業9社   〈参画小売業と参加メーカー〉 参画小売業 参加メーカー 株式会社アヤハディオ 花王株式会社、KINCHO（大日本除虫菊株式会社） 株式会社イトーヨーカ堂 花王株式会社、ネスレ日本株式会社、久光製薬株式会社 株式会社カワチ薬品 花王株式会社、キリンビバレッジ株式会社、ネスレ日本株式会社 スギホールディングス株式会社 花王株式会社、キリンビバレッジ株式会社、ネスレ日本株式会社 株式会社スギヤマ薬品 花王株式会社、ネスレ日本株式会社 株式会社セキ薬品 花王株式会社、ネスレ日本株式会社 中部薬品株式会社 花王株式会社、ネスレ日本株式会社 株式会社東急ストア 花王株式会社、東洋水産株式会社、ネスレ日本株式会社 株式会社薬王堂 花王株式会社、ネスレ日本株式会社 約3500店舗※3 〈寄付テーマ〉 　今年度は、生活者がより身近に寄付を感じられるように、参画小売業各社が目指す「社会／地域貢献」につながる寄付テーマおよび寄付先を選定。テーマは大きく分けて教育、生涯活躍、人道支援、病児支援の4つ。 参画小売業 寄付テーマ 株式会社アヤハディオ     教育（認定NPO法人カタリバ） 株式会社イトーヨーカ堂 株式会社カワチ薬品 スギホールディングス株式会社 株式会社スギヤマ薬品 株式会社セキ薬品 生涯活躍（認定NPO法人サービスグラント） 中部薬品株式会社 株式会社東急ストア 人道支援（日本赤十字社東京都支部） 株式会社薬王堂 病児支援（公益財団法人ドナルド・マクドナルド・ハウス・チャリティーズ・ジャパン）   プロジェクトに関する詳細や参加方法、寄付先テーマについては、公式サイトをご確認ください。 公式サイトでは参画企業の社会貢献に関するさまざまな取り組みもご紹介しています。   【公式サイト】   お買いいもの～It’s Shopping for Good.～ 公式サイト　URL：https://www.okaiimono.jp/   〈お買いいもの～It’s Shopping for Good.～概要〉     　今後も当社は、「“消費”から“創費”社会へ。」をテーマに、日々のお買いものの中に社会貢献を組み込んだ仕組みを展開し、取り組みを継続することで、より良い社会の実現にむけ、生活者と企業が一丸となれる機会の創出に貢献していきます。   ※1　お買いいもの～It’s Shopping for Good.～　https://www.okaiimono.jp/ ※2　対象のキャッシュレスサービスごとに適用。d払いとPayPayでのお支払い金額は合算できません。 最大10％分のポイントは、dポイント（期間・用途限定）もしくはPayPayポイントとして後日付与。 参画小売業ごとに適用。参画小売業をまたいでのお支払い金額は合算できません。 参画小売業ごとの寄付先は、公式サイトをご確認ください。 ※3　一部対象外店舗あり。詳細は公式サイトをご確認ください。   以上...

TikTok公式アカウント開設のお知らせ - 08月30日(金)11:00 

ＳＢＳロジコム株式会社（社長：鎌田正彦、本社：東京都新宿区）は、本日TikTok公式アカウントを開設いたしましたので、お知らせいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆当社TikTok公式アカウントでは、ドライバー募集のための情報発信をおこなっていきます。当社のドライバーの生の声や職場環境の様子などがご覧いただけるよう運営してまいりますので、ご興味のある方は、お気軽にフォローいただききますようよろしくお願いいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上＜ＳＢＳロジコム株式会社概要＞本社：〒160-6125東京都新宿区西新宿8-17-1　住友不動産新宿グランドタワー25階代表者：代表取締役社長　鎌田 正彦設立：1940年（昭和15年）親会社：ＳＢＳホールディングス株式会社資本金：１億1百万円 （2023年12月現在）従業員数：1,199名 （2023年12月現在）事業所：全国92拠点を設置関係会社：ＳＢＳフレイトサービス（株）、ＳＢＳロジコム関東（株）事業内容：ＳＢＳグループの物流事業のコア会社として、３ＰＬ・センター物流・倉庫・流通加工・運輸・通運・国際物流・館内物流・施設移転・オフィス移転などお客様のあらゆる物流ニーズを一貫したサービス体制でサポートしています。ＵＲＬ：https://www.sbs-...morelogicom.co.jp■本件に関するお問い合わせ先ＳＢＳロジコム株式会社　営業企画部　TEL：050-1741-3207■本件に関するマスコミからのお問い合わせ先ＳＢＳホールディングス株式会社ＩＲ・広報部　 e-mail：contact11@sbs-group.co.jp※当資料に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。配信元企業：ＳＢＳホールディングス株式会社プレスリリース詳細へドリームニューストップへ