ガートナージャパンは、クラウドへの移行が進むIT基盤のレジリエンスに関する見解を発表した。ITによって発生するビジネスの停滞を軽減するには「可用性と迅速なリカバリー性を両立させ、向上させることが重要だ」としている。
株式会社エーピーコミュニケーションズは、開発者ポータル(Backstage:バックステージ)の検索プラグイン(※1)「Search extension for Azure Cognitive Search」の無償提供をnpm Registry(※2)にて2023年9月15日から開始いたしました。本プラグインはBackstageの 公式 Plugin Marketplace(※3) にも掲載頂いております。-「Search extension for Azure Cognitive Search」URLhttps://www.npmjs.com/package/@platt/plugin-search-backend-module-cognitive-search※1:アプリケーションの機能を拡張するソフトウェア/プログラム※2:GitHub社が提供する、JavaScriptのパッケージ管理用レジストリサービス※3:https://backstage.io/plugins■Backstageとは業界最大規模のITアドバイザリー企業であるガートナー社が、2023年のTop Strategic Technology Trendsとしてピックアップし世界的に注目が集まっている「Platform Engineering(プラットフォーム エンジニアリング)」という、開発者がアプリケーションを
...more スムーズに提供できるようにし、それによってビジネス価値の創出を加速させるための概念があります。日本においては、IT人材不足問題の解消やエンジニアの働き方改革、攻めのDX推進の実現などの課題解決に寄与すると期待されており、今後の大きな市場発展が見込まれています。Backstageは、この「Platform Engineering」を推進するうえでの、開発者とのタッチポイントとして重要な役割を果たします。Backstageは音楽配信サービス世界最大手のSpotifyが開発し、2020年にOSSとして公開された開発者ポータルで、現在はCNCF(Cloud Native Computing Foundation:クラウドネイティブコンピューティング技術を推進する非営利団体)に寄贈されています。開発に必要となるさまざまなインフラ関連ツールやサービス、ドキュメントなどをまとめて表示し、開発者は自身が必要とするツールや情報などをこのポータル上で簡単に見つけて利用することができるため、それらを探し出したり構築したりする時間や労力が大幅に削減され、開発作業に集中できるようになります。例えば、新たな開発チームを作るときや、新たなメンバーを開発チームにアサインするときなど、開発者が新しい環境で開発を取り組む際にも効果を発揮し、SpotifyではBackstageの採用により、新規に参入した開発者に対する早期の立ち上がりをサポートするためのオンボーディング時間が55%短縮したと発表しています。また、TOYOTA North America では、Backstageを含むPlatform Engineeringによる一連の改善によって2年間で1,000万ドルのコスト削減を実現したと発表しています。■Azure Cognitive SearchとはAzure Cognitive Searchは、人工知能(AI)を活用したクラウド検索サービスです。AIを搭載して自然言語だけでなく音声や画像など、非構造化データの精度の高い検索を可能にします。特徴としては、構造化データ(Excelなどのように行と列を持ち事前に定めた構造に整形されたデータ)や非構造化データなどさまざまなデータを保存できること、データマイニング(※4)によって蓄積したデータの中から必要なデータだけを抽出、検索ができることなどが上げられます。※4:クエリ(命令文)を使って、インディックス(データを蓄積しておく格納庫)の中から指定した情報を抽出する作業■「Search extension for Azure Cognitive Search」概要「Search extension for Azure Cognitive Search」は、Azure Cognitive Searchを使用してインデックス(データを蓄積しておく格納庫)を作成し、クエリ(命令文)を実装する機能を提供するプラグインです。本プラグインをインストールすることにより、Backstage上で簡単に Azure Cognitive Searchを使えるようになるため、自ら検索エンジンを構築する必要がなく、検索エンジンを運用する手間も省くことが可能になります。本プラグインのインストール方法や使い方は以下をご覧ください。-「Search extension for Azure Cognitive Search」URLhttps://www.npmjs.com/package/@platt/plugin-search-backend-module-cognitive-search【株式会社エーピーコミュニケーションズ 会社概要】株式会社エーピーコミュニケーションズは、ITインフラ基盤・ネットワークセキュリティのプロフェッショナルとして、システムインテグレーションに加えシステム構築・運用の内製化支援や自動化サービスや、クラウドネイティブ/Platform Engineeringの導入支援、データ&AI基盤に関連するサービスを提供しています。わたしたちは「エンジニアとお客様を笑顔にする」というVisionを掲げ、インフラエンジニアの未来を創るNeoSIerとして工夫と挑戦を行い続けます。 会社名 :株式会社エーピーコミュニケーションズ 代表者 :代表取締役社長 内田 武志 所在地 :東京都千代田区鍛冶町2-9-12 神田徳力ビル 3F 設立 :平成7年11月 事業内容 :システムインテグレーション事業、技術者派遣事業、研究開発事業、サービス開発事業 URL :https://www.ap-com.co.jp/【報道に関するお問い合わせ】株式会社エーピーコミュニケーションズ 広報担当: 小林・小松・阿部TEL:03-5297-8011 FAX:03-5297-8253 Eメール:pr@ap-com.co.jp【商標名称等に関する表示】*Azure、Azure Cognitive Searchは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。*記載されている会社名及び商品名/サービス名は、各社の商標または登録商標です。配信元企業:株式会社エーピーコミュニケーションズプレスリリース詳細へドリームニューストップへ...
サイバー攻撃は犯罪者の「ビジネス」へと変質を遂げ、攻撃の手口は巧妙化するばかりだ。対する企業は予算と人材の双方の問題から、苦しい防衛戦を強いられている。この中でCISOに何より求められているのが、サイバー攻撃によるビジネスへの影響を極小化させることだ。ガートナー シニア ディレクター, アドバイザリのウェイン・ハンキンス氏が、ランサムウェア攻撃に直面した際にチェックすべき7つの項目を伝授する。
テレワークなど在宅勤務か、それともオフィス勤務への回帰か──。実際には二者択一ではなく、中間に落ち着きどころがあるはずだ。それを象徴するキーワードが「デジタルワークプレイス」だが、分かるようで分かりにくい面があり、今ひとつピンとこない。そこで米ガートナーの専門家に聞いてみた。
最新の業界調査によると、買い物客は物価上昇への対策としてホリデーギフトカードを買い込む可能性が高く、小売企業はすでにその需要を満たすための準備を進めている。
小売企業は数カ月前から、ギフトカードへの関心を指摘してきた。2月に、当時スターバックス(Starbucks)のCEOだったハワード・シュルツ氏は、第1四半期のギフトカードの売上が「驚異的な記録」の33億ドル(約4850億円)に達したと述べた。9月初めに、クーラーブランドのイエティ(Yeti)は、ソフトクーラーとギアケースのリコールの影響を受けた顧客が、「ギフトカードを選ぶ割合が予想を上回った」と語った。春にはヌードルズアンドカンパニー(Noodles & Co.)が、デジタルメニューボードを使用して「ギフトカードをより積極的にプロモートする」試みを行ったと述べている。ターゲット(Target)などいくつかの小売企業もまた、パーソナルケアなど特定のカテゴリーで一定金額を消費した顧客にギフトカードを進呈することで、割引の方法としてギフトカードを使いはじめた。
フィンテック企業のファイサーブ(Fiserv)が発表した最新のギフトカードゲージ(Gift Card Gauge)によると、今年は消費者の3分の2以上(68%)以上がホリデーのためにギフトカードを購入する予定だという。ギフトカードと決済管理サービスを提供する
...more ブラックホークネットワーク(Blackhawk Network)は、買い物客がホリデーのショッピング予算の43%をギフトカードに費やすと予想しており、これは前年比で21%の増加にあたる。ガートナー(Gartner)によると、ギフト用品のカテゴリーで昨年もっとも多かったのはギフトカードで、ディレクターアナリストのカッシー・ソチャ氏は、「今後数年間はこの傾向が変化しないと考えている」と米モダンリテールに語った。
The post ギフトカード 戦略に変化あり。ホリデー商戦での需要増とZ世代の対応に動き出した小売企業 appeared first on DIGIDAY[日本版].