「イベント」とは？

記者日記　期待と不安を胸に - 03月27日(水)09:32 

春は別れの季節。その象徴といえるのが卒業式だ。大学生、警察官、シニア世代と立場は異なるが、節目の時を迎えた人たちをこの春、取材してきた。　ある学生に「学生生活で一番記憶に残っていることは何ですか」と質問した。すると「授業や昼食など、普通の日常」と返ってきた。学園祭など大きなイベントだと予想していたので驚き、当たり前の日々こそ大切だと改めて気づかされた。私は、毎日をしっかりと過ごせているだろうか。　卒業式で思い出す場面がある。一学年が１０クラス約３６０人の大規模校の中学に通った。

カジュアルに着物、梅田で新世代イベント - 03月27日(水)09:00 

最新の着物スタイルを発信する催事『＃ｐｌａｙ ｋｉｍｏｎｏ（プレイキモノ）』が、３月２７日から「阪急うめだ本店」（大阪市北区）でスタート。後継者不足も心配される着物業界に新たな風を吹き込もうと、若い世代が中心となって企画 […]

八戸の交通アテンダント「はちこ」3月限り - 03月27日(水)08:35 

八戸駅を拠点にバス・鉄道の乗り継ぎ案内などを行ってきた八戸公共交通アテンダント「はちこ」が、3月末で6年半余の活動を終了することになった。青森県八戸市が26日、明らかにした。財政問題が理由の一つで、市は新年度以降、同駅にある総合観光プラザで交通案内を行う方針。はちこは2012年7月、国による震災対応の緊急雇用創出事業を活用してデビュー。八戸駅の東西自由通路に活動拠点「案内ステーション」を構え、カラフルな衣装に身を包んで交通案内のほか、高齢者の乗降支援を行った。また、観光イベントや子どもたちを対…

ニューヨークなどの交通機関でApple Payが使えるようになる - 03月27日(水)08:30 

携帯電話で地下鉄やバスの運賃を支払えるのは不思議でもなんでもないかもしれないが、米国の大半では今も紙の切符や、いかにもなくしそうなプリペイドカードなどが必要だ。 日本時間3月26日のプレスイベントで、アップルは米国のいくつかの主要都市でApple Payがサポートされ、iPhoneやApple Watchをかざして運賃を支払えるようになると発表した。 詳しくは語られなかったが、アップルはニューヨーク、シカゴ、ポートランドで今年の後半にApple Payで公共交通機関の運賃を支払えるようになると認めた。 Apple Payが交通機関に対応するのは初めてではない。たとえば北京と上海ではおよそ1年前に利用できるようになっている。多くの都市で使えるようになれば、そこを訪れた時に交通機関を簡単に利用できる。それだけでも素晴らしいことだ。 [原文へ] （翻訳：Kaori Koyama）

男女一緒、あらためて大人の性教育 60代も学んだ最新の避妊法 - 03月27日(水)07:30 

　かつて学校で男女別々の性教育を受けた大人たちが、改めて一緒に性について学ぼうというイベント「第1回大人の性教育勉強会」が23日、東京都中央区のイベントスペースFinGATE KAYABAで開かれた。今回のテーマは避妊。望まない妊娠や中絶をなくすために中高生向けに性教育をしているNPO法人「ピルコン

仮想通貨・ブロックチェーン業界限定の就職マッチングイベント、5月25日に新宿でグラコネとwithBが合同開催 〜学生、エンジニア、金融業界出身者などが対象で参加費は無料 - 03月27日(水)09:05 

　株式会社グラコネと株式会社withBは5月25日、仮想通貨・ブロックチェーン業界限定の就職・転職マッチングイベント「第4回仮想通貨・ブロックチェーン企業限定合同説明会」を新宿で合同開催する。同業界の企業に就職することを検討している学生のほか、金融業界出身者やシステムエンジニアなどの転職希望者が対象で、参加費は無料。

東京商工リサーチと一橋大学の共同研究「機械学習手法・AIを用いた企業の将来予測」に関する特許出願 - 03月27日(水)09:00 

2019年（平成31年）3月27日 株式会社東京商工リサーチ 東京商工リサーチと一橋大学の共同研究 -「機械学習手法・AIを用いた企業の将来予測」に関する特許出願について- 株式会社東京商工リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 河原光雄、以下TSR）と国立大学法人一橋大学（本部：東京都国立市、学長 蓼沼宏一、以下一橋大学）は、「機械学習手法・AIを用いた企業の将来予測」に関する特許出願を行ったことを発表いたします。 特許出願の概要について TSRと一橋大学は、企業レベルで発生する将来の出来事を、膨大な企業の定量データ及び定性データで構成される高次元の情報を用いて予測する、高精度なモデルの構築に成功しました。 企業レベルで発生する将来の出来事＝企業の将来予測とは 「企業の将来予測」の代表的な例として、企業の倒産、休廃業、解散、被合併など、企業の退出に対応する出来事のほか、売上や利益の顕著な成長、雇用の大幅な伸長、労働生産性の向上など、企業の成長に対応するイベントが挙げられます。 共同研究の目的および特許出願の経緯 リスク管理のためのデフォルト予測などの業務で現在も用いられている伝統的な手法（例：回帰分析）は、モデル構築に当たって考慮することのできる変数の数に限りがあることや、モデル構築に際して分析者の裁量が存在してしまうなど、いわゆる“ビックデータの分析”...moreとは相性が悪いといえます。 このような課題を踏まえて、TSRと一橋大学（大学院経営管理研究科・宮川大介准教授）では、TSRが長期に亘って構築してきた日本全国の企業を対象とする企業レベルビックデータと機械学習手法・AIを用いて、高精度の将来予測モデル構築を目的とした共同研究を進めてきました。この度、こうした共同研究の成果として、TSRと一橋大学は、企業レベルで発生する将来の出来事を予測するための「学習用データセットとその生成方法」、及び「機械学習・AIの手法を用いた将来予測方法と予測プログラム」を発明し、これを特許として共同出願しました。 TSRコメント 弊社は、お客さまの円滑な商取引の実現のため、ニーズに合致した企業情報を収集し、必要なときに必要な情報を提供することを経営ビジョンとしてきました。 近年は、お客さまより、ビックデータをベースにした分析のお問合せをいただく機会が増えてきた反面、データ量の多さ（観測数、変数の次元数）に起因する数々の問題に対し、弊社単独での解決に苦慮していました。こうした状況において、ビッグデータ分析に関する高度なノウハウを有する一橋大学大学院経営管理研究科の宮川准教授と共同研究を行い、成果を上げられたことを大変嬉しく思います。 今後は、今般出願した特許技術に加えて、現在進行中の他分野・テーマでの一橋大学との共同研究をベースとして、お客さまが抱える課題を解決するための新たな商品・よりよいサービスの提供を目指すとともに、他の企業様を含めた形での実証研究を幅広く展開していく予定です。 一橋大学コメント 本学では、社会的課題の解決に向けた学術研究の推進と、研究成果の社会実装を全学の重要な目標として設定しています。 TSRとの共同研究成果に基づく今般の特許出願は、社会科学系大学において、学術研究を基にして社会に貢献するための新しい方向性を示す重要な一歩であると考えています。 本学大学院経営管理研究科宮川研究室では、様々な業界のトップ企業との共同研究が進行中です。 一橋大学は、学術的に意義の高い研究を実務的に意味のある形で応用・実装する取り組みを今後も一層進めていきます。

とんこつラーメンが歌唱力アップの秘訣!? AKB48グループ歌唱力自慢が大集合 - 03月27日(水)08:30 

　3月25日、東京・豊洲PITにて、「AKB48グループ歌唱力No.1決定戦 ファイナリストLIVE」が行われた。 　このイベントは今年1月11日に行われた「AKB48グループ歌唱力No.1決定戦」にファイナリストとして […]

【悲報】ＪＡＰさん、マレーシアでコスプレして拘束されるwywywywywwymwywyw - 03月27日(水)07:54  livejupiter

【シンガポール共同】マレーシアで開かれたコスプレイベントに参加していた日本人の男女5人が、必要な査証（ビザ）を取得していなかった疑いでマレーシアの入国管理当局に拘束されたことが26日、分かった。 出演に必要な就労許可を得ていなかった疑いが持たれているもようだ。 　地元メディアなどによると、入管当局は23日、イベントが開かれていた首都クアラルンプールのホテルの会場を強制捜査。 参加していた日本人やシンガポール人を含む計11人の外国人を拘束した。 　マレーシアの日本大使館は「邦人保護の観点から5人への面...
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最優秀賞はAI事業のアラヤ、KDDI∞Laboのデモデイに7社のスタートアップが登壇 - 03月27日(水)07:10 

KDDIが2011年から運営してきた、スタートアップ界隈ではお馴染みのアクセラレータプログラム「KDDI ∞ Labo（ムゲンラボ）」。3月26日には「MUGENLABO DAY 2019」として生まれ変わったデモデイが開催され、7社の採択チームがピッチを行ったほか、新企画として大企業×スタートアップのリアルマッチングイベントなどが実施された。 スタートアップのピッチではAIを活用した事業を展開するアラヤが最優秀賞、オーガニック農作物のマーケットプレイス「食べチョク」を運営するビビッドガーデンがオーディエンス賞を獲得。本稿では両社を含め、プレゼンテーションを披露した7社を紹介する。 アラヤ : 深層学習・機械学習のアルゴリズムを応用したシステム アラヤはディープラーニングを含む機械学習アルゴリズムを応用した事業を展開しているAIスタートアップ。現在は「（ディープラーニングの）産業界への応用」「エッジデバイス開発」「デバイス自立化開発」という3つを軸としている。 KDDIとは特にエッジデバイス開発とデバイス自立化開発の領域でプロジェクトを進めてきたそう。前者についてはアラヤのコア技術である「ディープラーニングを圧縮する技術」を活用して、スマホから誰でもVTuberになれるアプリケーションを開発。通常だと動きがカクカクしてしまうような所も、リアルタイムでスムーズに動作する点が特徴だ。...more また後者のデバイス自立化開発についてはドローンの自律飛行システムを手がける。こちらは高い所から俯瞰ドローンが不審者を探し、その情報を巡回ドローンに伝えて追跡するというもの。この仕組みを実現するにはドローンがリアルタイムで画像認識できる必要があるが、ここでも演算量を圧縮するコア技術が活かされているという。 アラヤとしては最終的にいろいろなデバイスにディープラーニングが入り込み、デバイス自らが人間のように考えて行動していくような未来に向けて、研究開発に取り組んでいるようだ。 Momo : IoTの敷居を下げる汎用プラットフォーム「Palette IoT」 Momoが開発する「Palette IoT」は、IoTを民主化するようなプラットフォームだ。専門知識がなくとも、開発費や時間を抑えながら簡単にIoTシステムを構築できるのが特徴。これまでIoTを始めたいと思ったユーザーが直面していた「何から始めたらいいのかわからない」「どこに頼めばいいのかわからない」などの課題を解決する。 具体的には自社でセンサーと通信機器を開発。センサーを通信に繋いでデータを解析し、可視化する行程までを一気通貫でサポートする。「量産まで含めて」1社でカバーしている点がウリだ。 実際にJAと共同で農業用のシステムに取り組んだ際には、1ヶ月でソリューションの開発に成功。コストに関しても、これまでJAが使っていたIoTシステムを10分の1の価格で置き換えられる目処が立ったという。 JAとはセンサーから取得したデータを活用して保険や融資関連のサービスまで手を広げていく計画。進行中のプロジェクトは20を超えていて、KDDIとは国際物流領域で事業を進めている。 TAAS : タダで機密文書を処理できる「e-Pod Digital」 「e-Pod Digital」は企業内の機密文書をタダで処理できるサービスだ。機密回収ボックス自体にデジタルサイネージを2枚内蔵させることで“広告メディア”に変え、従来はコストのかかっていた機密文書の処理を無料化する。 TAAS代表取締役の大越隆行氏によると、社員2000名を超える規模の大手上場会社ではこの作業で月間36万円、年間で432万円のコストが発生しているそう。e-Pod Digitalではこのコストをなくすだけでなく、ボックスに社内で共有したい情報を自由に流せるモニターを設置して「捨てる場所だった機密回収ボックスを、人が集まる空間に変える」ことを目指している。 複数企業と連携しているが、直近ではブランディングやマーケティング面において電通と、広告の空き枠へのデジタルコンテンツの配給などにおいてアマノと協力。2ヶ月間で121社から申込みがあったそうで、この1年で利用企業を1000社まで拡大するのが目標だ。 ビビッドガーデン : オーガニック農作物の販売所「食べチョク」 TechCrunchでも何度か紹介している「食べチョク」は、オーガニック農作物のマーケットプレイスだ。 従来の流通方法では「多くの中間業者が存在することで粗利が低くなる」「価格が一律で決まってしまうため、農作物をこだわって作ってもそれが価格に一切反映されない」といった点が農家にとって悩みのタネになっていた。食べチョクでは農家と消費者を直接つなぐことで、農家が自分で料金決定できる仕組みを提供する。 ユーザーとしても、オンライン上で集荷場を介さずに農家と直接繋がることができるため、鮮度の高い野菜を手頃な価格で購入できるのがメリットだ。 サービスローンチから1年半で300以上の農家が登録。∞ Laboではこの農家データベースを活用して大丸松坂屋との連携、企業内でのマルシェの連携、ライブコマース「CHECK」との連携を進めてきた。 同社では消費者向け以外にもサービスを拡大していて、昨年11月には飲食店向けの「食べチョクPro」もスタートしている。 ヤマップ : 登山者向けの地図アプリ「YAMAP」 「YAMAP」はその名の通り、山登り用の地図アプリを軸にした登山コミュニティサービスだ。携帯電波が届かない山の中でもスマホから現在地がわかるのが特徴。現在は登山のほかスキーや釣りなどアウトドア全般で利用が広がっていて、アプリのダウンロード数は120万件を超える。 KDDIとは安全登山の推進を目指して2つの取り組みを実施した。1つ目は「KDDI IoT通信サービス LPWA」を活用した登山者の見守りサービス。LPWAがカバーするエリア内であれば、山の中にいても家族や友人に位置情報をリアルタイムに共有できるというものだ。 2つ目はKDDI、ウェザーニュース、御殿場市と共同で取り組むドローンを使った山岳救助サービス。こちらについては昨年10月に富士山で実証実験を実施済みで、今年の夏から運用がスタートできるように進めているという。 なおヤマップについては同社が昨年4月に12億円の資金調達を実施した際にも詳しく紹介している。 Telexistence : 遠隔地にいるロボットを直感的に操作できる技術 Telexistenceはテレイグジスタンス（遠隔存在）技術を用いて、人間の身体能力や存在感を拡張するロボットを開発しているスタートアップだ。 具体的には利用者がVRのヘッドマウンドゴーグルや体をトラックするモーションセンサーをつけると、インターネットで繋がっている遠隔地のロボットを直感的に、かつほぼリアルタイムで操作できるというもの。視覚や聴覚に加えて触覚までフィードバックされる点が面白いポイントだ。 同社ではこの技術を「遠距離で移動コストが高い分野」と「労働集約的で不定形な作業を代替する分野」から展開する計画。前者は旅行や宇宙空間での単純作業などが該当し、昨夏にはKDDI、JTBと共同で小笠原諸島の遠隔旅行体験イベントを実施している。 また後者に関しては「コンビニでものを陳列する作業」など、ものを掴む労働作業が典型例。ロボットの手の関節の動きや位置情報、触感の情報を正確に収集して機械学習にかけることで、人の動きをロボットに教えこみ自動化するという。 Telexistenceについても昨年11月の資金調達時に紹介しているので、気になる方はこちらもチェックしてみて欲しい。 Synamon : VRコラボレーションサービス「NEUTRANS BIZ」 Synamonが開発する「NEUTRANS BIZ」は会議などビジネスシーンで使えるVRコミュニケーションサービスだ。 VR空間の中でアバターを介して対話をする仕組みになっていて、3Dデータを共有したり過去の体験を持ち込んだりといった形で、リアルを超えた体験を実現できるのが特徴。同社代表取締役の武樋恒氏いわく「対面の会議やテレビ会議などをなくすものではなく、VRでしかできないコミュニケーションを実現することで新しい価値を提供することが目標」だ。 KDDIを含むのべ29社327名から実際に体験した感想を集めたところ、9割以上の人からポジティブな反応があったそう。協議を重ねた結果、グループインタビューや社内研修、コワーキングスペースなどでも使いたいという声があがり、新し...