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廃墟の女王で、膝わらう。 - 08月22日(火)06:06 

廃墟の女王に近づけるぞ(しかも合法で!)7月19日、私は神戸・三宮行きの新幹線でにやけていた。なぜなら、仕事という名目で「マヤカン」を見れるからだ。 『摩耶観光ホテル』、通称:マヤカン。かの軍艦島が“廃墟の王様”ならば、マヤカンは“廃墟の女王”。青々とした山のなかにたたずむ、アール・デコ調の建築。その優雅で神秘的な姿に魅了されるファンも少なくない。マヤカンのような名高い廃墟を、不法侵入などではなく合法で、しかも白昼堂々と見れる。そんな噂を聞きつけて取材を申し込み、私が参加することになったのが「摩耶山・マヤ遺跡ガイドウォーク」だった。これは、地元団体「摩耶山再生の会」が運営するガイドツアーで、山道を下りながら摩耶山の歴史や信仰の跡をたどることができるというもの。そのコースにマヤカンが含まれているというわけだ。頭の中はマヤカンで一色の私の脳内。しかしこの数時間後、私は摩耶山のポテンシャルに打ちのめされることになるのだった…。ガイドウォークの、その前に参加するにはまず申込が必要だ。ガイドウォークの日時および予約フォームのオープン日はこちらから確認することができる。ちなみに、予約フォームがオープンするのは実施日から3週間前の13時。摩耶山再生の会・事務局長であり、ガイドを務める慈憲一さん曰く「30秒でいっぱいになるんで...more
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コンビニ3社のナポリタンを食べ比べ! 具だくさん感、食べ応えを徹底比較 - 08月22日(火)06:00 

お腹が減っているときに思わず食べたくなる、ガッツリ食べ応えのある「ナポリタン」。ナポリタンといえば、レストランや喫茶店の定番メニューでもありますが、最近ではコンビニのナポリタンもお店の味に負けない"高クオリティ"な味に進化しているんです! そこで今回は、コンビニ3社のナポリタンを徹底比較しちゃいます!
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バカンス先で仕事がはかどる!? JALが挑む「ワーケーション」(ニュース解説) - 08月22日(火)05:00 

 JALは2017年7月から8月にかけて、テレワークの新たな形態を試みている。その名は「ワーケーション」。働くという意味の「ワーク」と休暇の「バケーション」を組み合わせた造語で、実家やリゾート地などの旅行先で休暇を楽しみつつ、テレワークもする働き方を指す。
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設立3年のソラコム、なぜKDDIの子会社になる道を選んだのか(佐野正弘が斬る!ニュースなアプリの裏側) - 08月22日(火)05:00 

 KDDIは2017年8月2日、IoT向けの通信サービスやソリューションを提供するベンチャー企業のソラコムを子会社化すると発表した。急成長を遂げているソラコムはなぜKDDIの傘下となる道を選んだのか。そしてKDDIがソラコムを買収する狙いはどこにあるのだろうか。
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「人口減少」放置のツケが回った日本を待ち受ける厳しい現実 - 08月22日(火)04:30 

東アジアの超大国は中国で、日本はその周辺にある中等国であり、それが古の東アジアの「常態」―。こんななんともショッキングな記事が『ニューズウィーク』の巻頭を飾りました。メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』では著者でジャーナリストの高野孟さんが、この記事を引きつつ「日本が中等国に戻りつつある理由」について解説するとともに、人口減少社会への対応を見誤った安倍政権について厳しく批判しています。 「日本は今なお先進国だ」と思うのはもはや錯覚?──『ニューズウィーク』が突きつける未来予想図 『ニューズウィーク』8月15・22日合併号のカバー・ストリーは「日本の未来予想図/人口減少2050年の日本」で、巻頭論文「日本を待ち受ける2つの未来」の中で元CIA諜報員(何なんだ? この肩書きは)のグレン・カールがこう書いている。 中国(清朝)がアヘン戦争に敗れた1842年以降の歳月は、中国が歴史上最も弱かった期間であり、日本が一貫して優位に立つ特異な状況が続いた。しかし今後は、大陸中国こそが超大国で、日本は周辺に位置する中等国という1,000年来の力学が復活するだろう。……地理的制約からは逃れられない。中国は地理的大国で、この30年で人類史上最も目覚ましい発展を遂げ、日本を昔ながらの中規模島国に押し戻した。 なかなか薀蓄深い一文で、第1に、中国が地域の超大国であって日本はその周辺にある中等国であ...more
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ホテル各社「夜企画」拡大 訪日客・SNS世代に照準 - 08月22日(火)06:04 

 東京都内のホテル各社が今夏、夜の集客イベントを強化している。ナイトタイムを楽しみたい訪日外国人客が急増しているほか、写真映えの良さがSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)世代に受けている。各社は期間限定の特別メニューやライトアップ演出などで顧客層の拡大を図る。
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超小型人工衛星で量子通信、世界初のNICT実験は何がすごいのか?(ニュース解説) - 08月22日(火)05:00 

 情報通信研究機構(NICT)は2017年7月11日、超小型人工衛星を使った量子通信の実証実験に世界で初めて成功したと発表した。量子通信は、光通信を超える大容量データ転送を実現できる夢の通信技術として期待されているものだ。
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セクハラ専務に20代女子社員が大逆襲!会社の危機まで招いた顛末 - ニュース3面鏡 - 08月22日(火)05:00 

社労士にセクハラ問題の相談が多いのはいうまでもない。セクハラと言っても、社内の秩序を乱すものから犯罪レベルまで様々ある。セクハラを理由に懲戒解雇の話を耳にするが、今回取り上げる専務のセクハラの事例は懲戒解雇となるのだろうか――?
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銀行が教えてくれない「住宅ローン125%ルール」の危険な落とし穴 - 08月22日(火)04:45 

自宅購入時に強い味方となってくれる住宅ローンですが、「返済の125%ルール」という取り決めをご存知でしょうか。無料メルマガ『「教養」としての不動産取引』では著者で不動産活用コンサルタントの楯岡悟朗さんが、一見借り手の味方のようにも思われる125%ルールについて詳しく解説するとともに、その「トリック」についても記しています。 住宅ローンの125%ルールとは? メリットでもデメリットでもありませんが、住宅ローンの元利均等方式の場合、「返済の125%ルール」というものが適用されます。 125%ルールとはどういったものでしょうか? 住宅ローンの125%ルールについて解説していきます。 125%ルールとは? (変動金利で)返済期間中どんなに金利が上がったとしても、5年間は返済金額が変わらず、5年後の見直しの際にも、返済額が125%以上にはならないというものです。 例えば元利均等で月10万円(内訳 元金:3万円 利息:7万円)の返済期間中、金利が上昇したとしても、5年間は月10万円の返済金額は変わりません。そして5年後の見直しの際にも、(仮に金利が爆発的に上昇したとしても)125%以上、つまり12万5,000円以上にはならない、ということです。 なぜこのようなルールが存在するのか? 金利が一気に上がることによって、返済金額がそれに伴って大きく上昇してしまうと、返済できなくなってしまう人も出てき...more
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トランプ大統領が右腕「バノン首席戦略官」をクビにした皮肉な理由 - 08月22日(火)04:30 

「アメリカ・ファースト」等のナショナリズム的思想を前面に押し出し、トランプ氏を米国大統領に押し上げた立役者、スティーブ・バノン氏。しかし、ここに来てトランプ大統領はバノン氏を退任させました。一体なぜ? 無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』の著者で国際関係研究者の北野幸伯さんが、その理由を詳しく分析します。 バノン首席戦略官解任!トランプ政権はどうなる??? 皆さんご存知と思いますが、バノン首席戦略官が18日、解任されました。「トランプ政権の黒幕!」「トランプ勝利の立役者!」「アメリカ・ファーストというスローガンをひろげた男」など、いろいろ言われたバノン氏。彼が解任されて、何が変わるのでしょうか? 最初に、少し彼の経歴を見ておきましょう。 1953年生まれ。バージニア工科大学を卒業。後、ジョージタウン大学で安全保障論を学び、修士号を取得。さらに、ハーバード・ビジネス・スクールで修士に。 1976~1983年、海軍勤務。1984~1990年、ゴールドマンサックス勤務。1990年、メディア投資会社、「バノン株式会社」を設立。1998年、バノン株式会社売却。2012年、保守系ニュースサイト、ブライトバート・ニュース・ネットワーク会長に就任。 2016年8月、トランプ大統領候補の選挙対策本部長に就任。2017年1月、トランプ新政権の、首席戦略官・上級顧問に就任。2017年8月18日、解任...more
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